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土石製品は、セメント系ブロック、レンガ、瓦、舗装材など広範に利用される建設資材です。
製造工程の中でも乾燥は品質、強度、寸法精度を左右する極めて重要なステップになります。
水分が残存したまま次工程に移ると、ひび割れ、反り、強度低下など不良率が上昇し、結果としてコスト増加や納期遅延を招きます。
従来は蒸気養生室やトンネル型乾燥炉が主流でした。
しかし、高温多湿条件を長時間維持するため、エネルギー消費が大きく、CO2排出量の増加が問題視されてきました。
また、製品の大きさや厚みによって乾燥ムラが生じやすく、均一品質を確保するには高度な熟練が必要でした。
さらに、乾燥炉の高温環境は作業者の負担が大きく、安全面でも課題が残ります。
近年、エネルギー効率と品質安定を両立するために、以下の新技術が注目されています。
マイクロ波を用いて製品内部の水分子を直接振動させ、内側から加熱します。
外部には赤外線ヒーターを組み合わせることで、表面と内部を同時に均一乾燥させるハイブリッド方式が主流です。
これにより、従来比40〜60%の時間短縮と30%以上のエネルギー削減が報告されています。
ヒートポンプで生成した低温乾燥空気を循環させ、水分だけを効率的に除去します。
低温域(40〜60℃)での乾燥により、熱による製品変形やひび割れを抑制しながら、消費電力量を大幅に削減できます。
再生可能エネルギー由来の電力と組み合わせれば、実質ゼロエミッション乾燥も可能です。
乾燥室内の湿気をデシカントローターが吸着し、乾燥空気を再循環させる仕組みです。
ガス燃焼や高温ヒーターを使わないため、火災リスクの低減とCO2排出削減を両立できます。
特に大型積層ブロックなど、低温で時間をかけて乾燥させたい製品に適しています。
・品質安定化
内部と表面が均一に乾燥しやすく、製品ごとのばらつきが減少します。
・歩留まり向上
ひび割れや反りの発生率が低下し、廃棄ロスが削減されます。
・生産リードタイム短縮
高速乾燥により、在庫期間を短縮し、受注から出荷までのサイクルを半減できます。
・省エネ・脱炭素
電力比率の高いシステムでは再エネ活用が容易になり、企業のESG評価向上につながります。
・作業環境の改善
低温乾燥技術により、作業場の温度が抑えられ、作業者の熱ストレスを軽減します。
都市部の再開発案件では工期短縮が必須です。
マイクロ波ハイブリッド乾燥を導入したある大手ブロックメーカーは、養生時間を従来の24時間から8時間へ短縮し、年間生産能力を1.8倍に拡大しました。
自治体のグリーンインフラ整備では、CO2排出量の低い資材調達が求められます。
ヒートポンプ式乾燥で電力消費を60%削減したレンガ製品が採用され、調達基準をクリアしました。
高温多湿の東南アジアでは乾燥ムラが深刻でしたが、デシカント循環システムが有効です。
現地工場での試験導入では、不良率が15%から3%へ低減し、コスト競争力が向上しました。
・初期投資
マイクロ波発振器やヒートポンプユニットは高額なため、補助金やリースを活用すると投資回収期間を短縮できます。
・製品設計との整合
乾燥条件が変わると配合比率やモールド設計を見直す必要があります。
事前に小規模テストラインで最適化を図りましょう。
・メンテナンス体制
マイクロ波装置は定期的な出力校正、デシカントローターは吸着材の再生が欠かせません。
メーカーと保守契約を結び、停止時間を最小化することが推奨されます。
AIとIoTを組み合わせたスマート乾燥システムが次のトレンドです。
温湿度センサーと画像解析で乾燥度合いをリアルタイム評価し、マイクロ波出力や空気流量を自動調整する技術が開発中です。
また、カーボンクレジット制度の拡充により、省エネ乾燥技術を導入した企業は追加収益を得るチャンスが広がります。
2050年カーボンニュートラルを見据え、土石製品業界全体が新しい乾燥技術へシフトする動きは加速すると考えられます。
以上のように、土石製品における新しい乾燥技術は品質、コスト、環境の三立を実現する鍵となります。
企業は自社製品と市場ニーズを照合し、最適な技術を選択することで競争優位を確立できるでしょう。

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