製造業の購買担当者がAIにかわることってあり得るの?
今日は購買の中でも
コストと品質のバランスについて
少し詳しくお話をしたいと思います
これは品質と価格のバランスについて
図に示したものです
上に行けば行くほど品質が高く
右へ行けば行くほど価格が高くなるということで
ちょうどその間にあるところが
バランスが保たれていると言うことになります
左下が低価格で低品質
右上が高価格で高品質
上へ行くとだんだん値段も品質も高くなると
その時に割高かなというものと
品質へ行けば安いけど、これって品質がいいな
逆にこれ高いけど品質が悪いな
というものがあると思うんですね
あくまでもこれは相対的な話になりますし
低品質低価格
高品質高価格
それぞれで受け入れられているものもあります
例えば100均のもの
それなりの品種ですがお値段もそれなり
高級ブランドは当然値段も高いですが
品質もそれなりに良い
例えば自動車だって軽自動車
安いですがそこそこの品質
日本製品だと壊れないということで
高品質だったりしますけれども
海外輸入車のロースロイスとかポルシェとか
値段が高くて品質も良い
必ずしも壊れやすい、壊れにくいはまた別の問題ですが
そういったものもあります
ではそれはどうやって決まってくるでしょう
実際には購買の仕事の中で
高級品質のものを原材料調達として行う場合は
それなりの品質
じゃあそれなりの品質って
どういう品質という風になるんですけれども
その製品の機能、性能、価値
それに見合った原材料、部品の調達になります
低価格、低品質であれば耐久性もそこそこ
図面通りと言っても
ミクロの単位の細かい話ではなくて
ほぼ合っていればいいや
そこそこ使えればいい
というものになってくるので
メーカーとの交渉も変わってきます
自分が経験してきた電線会社
輸入自動車会社
建設機械会社
ここで求められる品質と価格のバランスのいいところ
比較するのはなかなか難しいので
競合他社と比べるということをよくします
できるだけ競合他社より
少しでも安く売りたいとか
少しでも性能の良いものを売りたいとか
というものが比較になってサプライヤーとの交渉になってきます
長い時間使えるもの
例えば自動車でも建設機械でもそうですけれども
保証期間、耐久年数
各社それぞれ似たようなところで評価されています
それと比べてどれだけ優れてるのというのが
比較の要素になってきますけれども
よく製品の比較をしますが
購買部門で比較する場合は
競合他社の原材料、部品
どこから何を買っている?
どのぐらいの値段で買っている?
どのくらいの品質で買っている?
素材の純度だったり
部品の精密度とか
いろんなもので比較した上で
ほぼ同等のものを少しでも安く買いたいっていうのが
基本的な考え方になります
もう一つ大事なのが
どれだけ同じ品質のものを安く買うかということになります
よく単に値段を安くしろという話がありますけれども
そこには求められている品質が同等である
という前提条件があります
この品質を考えないで
単に値段だけ下げようという交渉をすると
品質も落ちてしまいます
そのようなことが起きないようにするために
最低、守らなければいけない品質というのがあると思います
その守らなければいけない最低基準の品質って何でしょう
図面通りに出来上がっているか?
公差の範囲内にあるか
守られた環境基準、成分表示
いろいろな法的な条件を満たしている
考慮すべきことはたくさんあります
それを満たした上で
後はどれだけ安くなるか
競合他社よりも少しでも安く買いたいっていうのは
購買の思うところですけれども
もう一つ目標としては
今売っている製品の変化を少しでも良くして
利益を出したい
目標があると思うんですね
その目標と比べてどれだけ安く買えるか
どれだけ品質を向上させるということになります
どれだけ品質を良くして
なおかつ購入価格を安くするか
場合によっては
どれだけ品質を維持しながら安くするか
品質が悪い時には
どれだけ品質を上げながら価格を現状維持するか
場合にはもっと品質を高めたい
購入価格も高くしても良い
耐久性が伸びるのであれば
それでもいいというようなこともあります
このように目指す方向性が価格を下げるのか
品質を向上させるのか
品質を向上させながら価格を下げるのか
時には品質を少し下げてでも大きくコストを下げたいのか
その時々の状況、競合他社の戦略
会社の事業方針
利益を出したいのか販売を拡大したいのか
品質を向上させて顧客満足度を上げるのか
それぞれ方向性が違います
購買単独で決められることではありません
お客様のために何をどうすればいいのか
っていうことを考えながら
サプライヤーと交渉するということになります
続きはまたもう少し詳しく
話をしていきたいと思います
今日は以上です
調達購買業務の効率化だけでなく、システムを導入することで、コスト削減や製品・資材のステータス可視化のほか、属人化していた購買情報の共有化による内部不正防止や統制にも役立ちます。