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海風に含まれる塩分は、木材表面に付着し繰り返し乾湿が生じることで結晶化します。
この塩結晶は微細な割れ目に浸透し、繊維を膨張させるため、亀裂やささくれを発生させます。
さらに塩分は水分を引き寄せる性質があるため、含水率が高まりやすく、腐朽菌やカビの繁殖を助長します。
金属製の留め具が併用されている部位では、塩分による電気化学的腐食を促進し、釘やビスの劣化から木材周辺に割裂を生むこともあります。
これらの複合的要因により、沿岸地域では木材の物理的・生物的耐久性が内陸部より著しく低下します。
加圧式の加圧注入処理では、塩分の侵入を抑制する撥水剤や防腐・防蟻剤を木材細胞内に深く浸透させます。
特にマイクロエマルション型シリコーンは、木材内部に水分が停滞するのを防ぐため沿岸部での効果が高いと報告されています。
さらに銅—アゾール系防腐剤は腐朽菌と海生フジツボ類の付着を同時に抑えるため、桟橋やボードウォークに適しています。
薬剤注入後は一次乾燥を行い、処理薬剤の析出を防ぐとともに寸法安定性を確保します。
表面保護層の形成は、塩分の直接付着を抑える最も手軽な方法です。
耐候性ウレタンやフッ素系クリアコートは紫外線劣化を抑え、撥水性能を長期間維持します。
近年は透明度の高い無機ハイブリッドコーティングが登場し、木目を活かしながら塩害防止効果を得られます。
塗装時の留意点として、木材含水率を15%以下に保ち、下塗り・中塗り・上塗りの三層構造を基本とすることでピンホールや剥離を防ぎます。
180〜220℃の高温で数時間加熱するサーモウッド処理では、ヘミセルロースが分解して親水性基が減少します。
その結果、木材の吸放湿率が低下し、塩分の吸着も抑制されます。
別の方法として、アセチル化処理は木材の水酸基を酢酸基に置換し、膨張収縮を大幅に低減します。
アセチル化マツ材は沿岸部の歩道板に採用され、20年以上の耐用実績が報告されています。
日本各地のマリーナでは、薬剤注入マツ材やアセチル化スギ材が桟橋デッキとして採用されています。
ステンレスや耐食アルミニウムの留め具と組み合わせることで、塩水飛沫による金属腐食と木材割裂を同時に抑えます。
加えて、足触りの良さと熱くなりにくい特性がコンクリートや鋼製デッキとの差別化要因になります。
最近では、カラマツやヒノキを高耐候クリアで仕上げ、沿岸部のリゾートヴィラ外壁に使用する例が増えています。
縦張りサイディングにすることで雨掛かり部の排水性を高め、定期的な再塗装サイクルを5〜7年に延長することが可能です。
商業施設では、木質ルーバーをファサードに設置し、アルミ製芯材に木材をラミネートするハイブリッド部材が採用され、メンテナンスの簡略化と意匠性を両立しています。
既存の沿岸住宅で軒裏や手摺が塩害で劣化した場合、部分補修に耐塩害処理木材を用いると長期維持管理費を削減できます。
特に薄型サーモウッド羽目板は、既設下地を残したまま上貼りできるため、撤去廃材を最小限に抑えられます。
古い防波堤の木製ベンチでは、FRPシート包覆とアセチル化材の組み合わせで耐用年数が従来の2倍に延びた事例があります。
第一に、部材の使用環境区分を明確にし、海水飛沫が直接かかる“塩水接触区”なのか、風雨による“塩霧区”なのか判定します。
接触区では薬剤注入量を30kg/m³以上とし、塩霧区では表面塗装強化のみで対応するなど、区分ごとに過不足のない処置を施します。
第二に、金物の材質と絶縁性を確保します。
チタンコートステンレスや合金めっきビスを使用し、木材と金物の界面にエチレンプロピレンゴム系ワッシャーを介在させると電食を抑制できます。
第三に、防水ディテールを徹底します。
垂直部材の端部には15°以上の面取り勾配をつけ、切断面には木口処理剤を浸透させます。
通気層を25mm以上確保し、海風で運ばれる塩分を速やかに乾燥させることが長寿命化につながります。
近年、ナノセルロースと無機粒子を組み合わせたハイブリッド塗膜が開発され、撥水性と透湿性を両立させています。
この技術は塩分のイオン移動を抑えながら木材内部の余剰水蒸気を放散できるため、表面割れの低減が期待されます。
また、AIを用いた沿岸環境下の劣化予測シミュレーションが進んでおり、設計段階で最適な処理方法と保守周期を提示するサービスが始まりました。
国内木材需要は人口減で頭打ちですが、カーボンニュートラルの潮流と沿岸部の観光施設整備が追い風となり、高付加価値の耐塩害木材市場は拡大傾向にあります。
沿岸地域における木材利用は、塩分・湿潤・紫外線という過酷な環境にさらされるため、適切な耐塩害技術の選択が不可欠です。
加圧注入、表面コーティング、化学改質などの手法を組み合わせることで、腐朽・割れ・金物腐食を大幅に低減できます。
実際の応用事例では、桟橋デッキやリゾート施設外壁などで長期耐久性の向上が確認されており、木材ならではの温かみと環境負荷低減が評価されています。
今後も新素材やICT活用による保守最適化が進むことで、沿岸建築物における木材の可能性はさらに広がるでしょう。

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