“もっと早く相談してほしかった”が開発部門の共通本音

“もっと早く相談してほしかった”が開発部門の共通本音

はじめに：開発現場でよく聞く本音の背景

“もっと早く相談してほしかった”――これは、製造業の開発部門で頻繁に耳にする本音の一つです。
長年、調達購買、生産管理、品質管理、そして工場自動化の最前線に携わってきた私も、製造現場で何度もこの言葉を周囲や自分自身の口から発した経験があります。
なぜ開発、調達、そしてサプライヤーとの間でこのギャップが生まれるのでしょうか。
また、そのメッセージの裏にはどのような業界背景や改善のヒントが隠れているのでしょうか。

この記事では、製造業の現場で培ったリアルな実践知とラテラルシンキング（水平思考）の視点から、開発部門が求めていること、業界転換期における変革ポイント、サプライヤー・バイヤー双方が知っておきたい視座について深堀りしてお伝えします。

開発〜調達が「噛み合わない」要因と昔からの慣習

多くの製造業では、開発と調達、それぞれの部門が異なるKPIや価値基準で動いています。
昭和の時代から続く“部門間の壁”は、今なお根強く残っており、多くの現場が「属人化したやり方」「情報共有の遅さ」「分断された責任」に悩まされています。

例えば、製品開発では“良いものをつくる”ことが最優先されがちです。
しかし、調達から見ると、“最適なコストと納期で部材を仕入れる”ことが最重要ミッションだったりします。
このプライオリティの違いから、開発は完成度の高い設計や試作品をギリギリまで煮詰めたい。
一方で調達は、もっと前段階からコストやサプライヤー事情をインプットしておきたい。

それなのに、相談はいつも「もう決まってしまってから」「納期が厳しくなってから」「コストダウン要請だけ後出しで」というパターンが繰り返されます。
これが“もっと早く相談してほしかった”の正体です。

なぜ早期相談が重要なのか

製造業の現場では、小さな判断の遅れが後々大きな問題に発展することが珍しくありません。

以下、早期相談が重要な理由をいくつか挙げます。

• 設計段階でのコスト・製造性・購買リスクの視点を反映できる
• 調達リードタイムやサプライチェーン上の課題を明らかにできる
• 品質保証や法規対応（RoHS、REACH等）の検討が前倒しでできる
• 調達先（サプライヤー）との協働開発や技術支援が可能になる
• 最終的に手戻りやトラブルを減らし、全体最適が実現しやすい

特に近年はグローバルな混乱や半導体・電子部品の供給ひっ迫、物流コスト高騰といった外部要因が連続しています。
単なる値下げ要求だけでは、もはや調達も現場も対応しきれません。
早期に相談・情報共有し、現実的な“作れる設計”に落とし込むことこそが、これからの競争力の源泉となっています。

昭和から令和へ —「部門間連携」の進化が必須な理由

従来型の日本的ものづくりモデルでは、各部門ごとの責任範囲や専門性を重視するあまり、部門間連携が軽視されてきました。
これは「お互いの仕事を尊重する文化」の裏返しでもあり、悪いばかりとは言い切れません。
しかし、市場環境の変化は待ってくれません。

• サプライチェーンの多様化とリスク拡大（中国依存脱却、BCP対応）
• カーボンニュートラルなど社会的責任（ESG）への対応加速
• ユーザー仕様の肥大化に伴う設計変更・個別対応の増加
• ITやDX（デジタルトランスフォーメーション）の波及

これらの課題に全社／全工程でスピードを持って対応するには、“部門串刺し”の連携と共創が不可欠になっています。

悩みは現場共通 ― 調達・バイヤー目線で見てみよう

開発部門に“もっと早く相談してほしかった”と言わせてしまうのは、バイヤー・調達の側も苦しい立場に追い込まれている証拠です。

バイヤーのリアルな悩みとしては、

• 納期のない中でサプライヤーと無茶な交渉をして困らせてしまう
• 設計仕様が変わるたびに、コスト・調達先を探し直しになる
• 管理職や他部門から「調達が悪い」と責任転嫁されがち
• 現場（工場）・開発・営業それぞれの調整役で疲弊している

こうした負のサイクルから抜け出すには、調達やバイヤー自身が早めに存在感を出し、開発や現場を“巻き込む力”を発揮する必要があります。

サプライヤーはバイヤーの本音をどこまで知るべきか

サプライヤー（取引先・下請け）は、調達バイヤーの要求に応える役割を担っていますが、求められる水準や情報は年々高度化、複雑化しています。

ここで大切なのは“バイヤーの背後にいる開発・現場の事情や目的”まで理解することです。
単なる見積対応に留まらず、

• なぜその仕様で急ぎなのか
• どの工程／用途で使われるのか
• どの課題が最大のリスクになるのか

これらを主体的に問いかけ、材料商社や技術パートナーとして入り込むことで、選ばれ続けるサプライヤーへと進化できます。

現場で実践する「早期相談」を実現するための具体策

では、お互いが“もっと早く相談してほしかった”と後悔しないようにするには、現場でどのような工夫が必要なのでしょうか。

1. キックオフの段階からALL部門参加を明文化
案件発足時点で、開発・調達・品質・生産すべての関係者を会議体に入れることがファストパスです。
情報共有を「必要になってから」ではなく、最初からセットにしましょう。

2. 失敗事例＝“なぜもっと早く共有できなかったか”の対話
属人的な失敗（誰が悪い、という責任論）ではなく、構造的な課題（社内ルール、ITツール、人員配置など）を振り返り、仕組みづくりに活かすカルチャー醸成が必要です。

3. DX・IT/システムツール活用によるリアルタイム可視化
設計変更・調達進捗・品質管理などの情報を専用基幹システムやチャットツールで一元管理することで、ヒューマンエラーや伝達ロスを防ぐことが可能です。
最近ではBOM管理、工程シミュレーション、納期調整のクラウドサービス活用も進んでいます。

4. サプライヤーも開発会議や設計検討に参加
上流段階から供給者の知見を活用し、コストやリードタイム最適化、品質安定化のための提案を受け入れましょう。
「図面通り」だけではなく、「現場発」の改善を加えると未来が開けます。

未来志向のものづくり現場へ向けて

「開発は設計だけ」「サプライヤーは言われた通り」「調達はとにかく安く買えば良し」―。
そんな時代は終わりを迎えています。

社内外の部門・階層・世代を横断し、全員での“ものづくり共創”が不可避です。
変化する市場ニーズ、絶え間ないコスト・品質競争、そして新しいテクノロジーや社会課題への対応に、“もっと早く相談してほしかった”という後悔は、もう不要です。

どの立場でも、相手の目的や困りごと、自分の立ち位置で生み出せる価値に目を向けましょう。
残業やストレス、競争や短納期に追われる現場でも、“ちょっと早めの声かけ”が明日を変えていきます。

結論：自分ごととして考える「早期相談」文化の醸成へ

昭和のものづくりの「分業効率」から、令和のものづくりの「多部門連携・共創」へ。
時代の転換点で求められるのは、個々の技術スキルや知識だけでなく、情報共有・相談をいかに促せる環境と対話力です。

製造業に携わるすべてのバイヤー・開発・サプライヤー関係者の皆さまが、自分ごととして「今日より一歩早めに、巻き込み力を発揮する」きっかけになることを願っています。

ものづくりは「人」と「情報」の総力戦。
“もっと早く相談してほしかった”という悔しさを、次世代の強みへと変えていきましょう。