テレマティクスサービス運用で初めて気づく人材不足

はじめに ― テレマティクスサービス運用が浮き彫りにする現場の人材不足

　
製造業における省人化・効率化のキーワードとして「テレマティクス」が脚光を浴びています。
IoT（モノのインターネット）と連動し、設備や車両、作業者の位置情報・稼働状況・作業進捗などをリアルタイムで可視化することで、現場のオペレーション改善やコスト削減につながると大いに期待されています。

一方で、実際にテレマティクスサービスを導入・運用してみると、想像以上に「人材不足」という現実が表面化することをご存知でしょうか。
本記事では、現場目線でテレマティクスサービス運用時に直面する人材課題について、昭和的な慣習が色濃く残るアナログ工場の空気感も交え、実践的かつラテラルな視点で紐解いていきます。

テレマティクスサービスの本質と現場にもたらすインパクト

テレマティクスとはなにか ― 製造業との接点

　
テレマティクスとは、テレコミュニケーション（通信）とインフォマティクス（情報科学）を融合した概念です。
もともとは車両管理・物流で発展しましたが、現在は製造ラインや工場の工程管理、資産管理、品質管理の最適化ツールとして広く応用されています。

現場の「見える化」を一気に推進するこのサービスには、自動記録・自動通知・リアルタイム把握など、人間系オペレーションに頼っていた管理体制をデジタルへと大きく転換させる力があります。

現場目線でのインパクト ― 期待と現実のギャップ

　
経営層やIT部門は「業務の自動化」「属人化排除」「省人化」といった夢を描いて、テレマティクス導入を決定します。
しかし、現場サイドにとっては、データ測定項目や入力項目、それを運用する新たな負荷が加わることが多く、「ツール導入＝即自動化」ではないことに気付かされます。

しかも従来、帳票・書類の手作業や口伝えで何とか回していた人材配置や作業の進行状況が、システム導入によって一気に「現場の人手不足」が可視化され、深刻さを増します。

現場でテレマティクスが“人材不足”を顕在化させる要因

見過ごされていた業務が“データ”であぶり出される

　
実は、アナログ業務の世界では、現場担当者が「残業・早出・休日出勤」で庇い合いながらカバーする、“暗黙の調整業務”が大量に存在します。
日報・台帳記入、進捗の口頭報告、現場パトロールなど、その多くは「人がいればなんとかなっていた」タスクです。

テレマティクスによって稼働実績・トラブル・作業進捗が秒単位で記録されると、これまで“見えなかった”負荷・ムリ・無駄・人手の手薄さが一気に露わになります。
要するに「システムを使いこなす人」「システムを活用して分析・改善する人」「現場で変更作業に順応する人」が明らかに足りないのです。

システム導入＝人材削減にはならない落とし穴

　
「導入すれば省人化・省力化できる」と期待して、現場要員の補充を止めたり、要員を減らそうとする会社も多く見られます。
しかし、初期段階では逆に“従来業務＋新しいデータ管理業務”が併走し、しばらくは現場負担が二重化してしまうのです。

加えて、先進的なテレマティクスシステムは機器トラブルやデータ不一致への対応、作業手順の見直し、現場担当者のシステム教育、サプライヤーとのデータ連携など、新たな「調整業務」も山のように生まれます。
必要なのは単なる「頭数」ではなく、これら新しい業務を理解・推進できる人材です。

「現場と管理部門の意識ギャップ」も浮き彫りに

テレマティクス運用時にしばしば起きるのが、「現場は充分に人が足りている」と思い込む管理部門と、「現場は新たな業務負荷で悲鳴を上げている」という実態とのギャップです。
管理部門は「データの自動取得＝楽になるはず」、一方現場は「正しいデータ記録・確認・異常対応に追われて、むしろ忙しい」と感じており、“働き手”の考え方が乖離していくことがよくあります。

昭和的アナログ慣行の根強い現場で起きる摩擦

アナログ世代からの抵抗

　
日本の製造業は、今なお「紙文化」や「現場主義」「経験則」など、昭和的なアナログ慣行が支配的です。
手書き帳票や現場の口約束で進んできた作業フローの多くは、デジタルシステムを導入しただけでは容易に変わりません。

新しいテレマティクスツールの導入時、アナログ世代のベテランや、中堅リーダー層からは「小回りの利く現場調整ができなくなる」「機械に人が管理されるのは嫌だ」といった反発も多く出ます。
現実には、システムによる“見える化”と、現場の“肌感”のすり合わせが必要で、その間をつなぐ「現場とデジタルの両方を理解できる人材」が、致命的に不足しているのです。

属人的スキルからチームで支える組織への脱皮は急務

　
これまでの工場管理は、「あの人がいればなんとかなる」「ベテランが手を打つ」といった属人的運用でしのいできました。
しかし、テレマティクスはデータを“資産”と考え、組織として仕組み化することを求めます。

組織全体で業務フローを再設計し、誰がいても回る管理運用に落とし込むためには、現場の知恵とデジタルの知識を兼ね備え、チームの橋渡し役を担うバイリンガル人材の育成が急務です。

今求められるテレマティクス時代の人材像

データと現場の“ラストワンマイル”をつなぐ人材

　
テレマティクス運用で最も活躍するのは、
・データ活用力はあるが現場にも精通している
・アナログ的な現場慣行にも理解を示しつつ、粘り強くデジタル移行へ導ける
・現場目線での不安・不満にも耳を傾け、ITサポートやカスタマイズ改善に汗をかける

このような“データと現場の架け橋”ができる人材です。
現場OAリーダー・プロセス改善担当・システム推進担当など、役職名・部門名にこだわらず、「現場で“人を巻き込み”、システムを根付かせられる」力がますます重要になっています。

サプライヤーや社外との連携を調整できるジェネラリストも不可欠

　
テレマティクス導入で、社内のみならずサプライヤー（取引先）とのデータ連携や運用プロセス調整も急増します。
従来の“専門職の壁”を越え、複数部門や社外プレーヤーと連携できるジェネラリスト的スキルも、高く評価される時代となっています。

従来型バイヤー・サプライヤーにも求められる変化

　
今後はサプライヤーの立場であっても、バイヤー側が何を狙い、どこで苦労しているのかをリアルに想像し、それに寄り添った新サービス提案やデータ連携スキームを用意できる企業が重視されます。
自社目線だけでなく、相手目線で業務設計や人材配置を考えることが、取引持続の大きなカギとなるでしょう。

人材不足を乗り越える“両利き”組織へのシフト

現場力とデジタル力を両立する“両利き”組織づくり

　
テレマティクスが普及する今、アナログ現場力とデジタル対応力が“車の両輪”となる時代です。
新しさを取り入れる柔軟性と、培った経験を活用する逞しさ――その両方を持つ組織・人材育成が製造業の成長ドライバーとなります。

新人や中堅社員への教育体系・現場目線のデジタル教育の強化、プロジェクト横断での人材交流、社内外のバイリンガル（現場とデジタル双方を話せる）人材のリーダー育成など、昭和的意思決定への“ひと手間”が、現代のテレマティクス運用には不可欠です。

まとめ ― テレマティクスが照らす「人」に今こそ投資を

テレマティクスサービスは技術革新の象徴ですが、実際に工場や現場が求めているのは「本当に使いこなせる人材」「アナログとデジタル両方を理解できる人」の不足克服です。
人材不足は、単なる人数の話ではなく、現場オペレーションの再設計力・データを武器にする現場力・業務推進のリーダーシップの総合力に他なりません。

製造業のサプライチェーンが大きな転換点を迎える今こそ、人材育成・現場教育への抜本的な投資、現場と管理部門の壁を越えた“知の共有”が、持続的発展の鍵となります。

工場で働く一人ひとりが、テレマティクス運用を通して仕事の未来像と向き合い、自身もアップデートし続ける――
その先に、日本のものづくりの新たな地平線が待っています。