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投稿日:2026年11月16日

アルミニウム青銅 CAC703(JIS H 5120)・C6191(H 3250)の発注——耐力の協定、海水での焼なまし、食品機械

この記事のポイント(結論先出し)

アルミニウム青銅は、鋳物が JIS H 5120 の CAC701〜CAC704、連続鋳造品が JIS H 5121 の CAC701C〜CAC703C、棒が JIS H 3250 の C6161・C6191・C6241、板が JIS H 3100 の C6140・C6161・C6280 に分かれている[1][2][3][4]。CAC703 は引張強さ 590 N/mm² 以上・伸び 15 % 以上で、ブリネル硬さ 150 以上も試験項目に入るが、0.2 % 耐力は参考値で、協定しなければ保証されない[1]。鋳物の溶接補修は原則禁止で、海水などで使う部品は協定によって焼なましをしてもよいとされている[1]。二相の組織では脱アルミニウム腐食が起きうるので[6]、使う環境を注文書に書く。食品機械の部品なら、残余成分の鉛の分析と、食品衛生法の銅合金の製造基準を確かめる[7]。

この記事は、ポンプの羽根車、バルブシート、軸受、歯車、船舶の部品、化学装置や食品機械の部品に、工業用のアルミニウム青銅(アルミ青銅)を発注するときの話である。銅合金を製品記号と質別で指定する基本は銅合金は製品記号と質別で指定する、鋳物の供試材と給水用の鉛の話は青銅鋳物 CAC406 の発注で書いた。ここでは、アルミニウム青銅を鋳物と展伸材のどちらで買うか、CAC703 で何が保証されるか、海水と食品の用途で気をつけることに絞る。

鋳物・連続鋳造品・棒・板で、規格と記号が違う

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JIS H 5120 は砂型鋳造、金型鋳造、遠心鋳造、精密鋳造などで作った銅合金鋳物の規格で、連続鋳造品は対象から外している[1]。連続鋳造品は JIS H 5121 で、記号の末尾に C が付く(CAC703C など)[2]。展伸材は、棒が JIS H 3250、板と条が JIS H 3100 である[3][4]。

JIS H 5120 の表 1(参考)は、4 種類のアルミニウム青銅鋳物を次のように説明している[1]。CAC701 は引張強さとじん性に優れ曲げにも強く、耐酸ポンプ・軸受・歯車・バルブシートなどに使う。CAC702 は引張強さが大きく、舶用小形プロペラ・羽根車・ボルト・ナット・安全工具などに使う。CAC703 は大形鋳物に適し、引張強さが特に大きく、舶用プロペラ・羽根車・バルブ・ポンプ部品・化学工業用機器部品・食品加工用機械部品などに使う。CAC704 は単純形状の大形鋳物に適し、引張強さが特に大きい。

棒の JIS H 3250 は、C6161 を「強度が高く、耐摩耗性・耐食性がよい」とし、車両用・機械用・化学工業用・船舶用のギヤーピニオン、シャフト、ブッシュなどの用途を挙げる[3]。表 1 では C6161・C6191・C6241 がアルミニウム青銅としてまとめられ、3 つとも製法は押出(記号 E)と鍛造(記号 F)だけである[3]。板の JIS H 3100 には C6140・C6161・C6280 があり、強度が高く、耐食性、特に耐海水性と耐摩耗性がよいとされている[4]。C6191 の板は JIS H 3100 に無いので、板で C6191 を指定された図面は設計部門に確かめる。

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規格値で比べる

記号 規格・形 アルミニウム(%) 引張強さ(N/mm²) 伸び(%) ブリネル硬さ
CAC701 H 5120 鋳物 8.0〜10.0 440 以上 25 以上 80 以上(10/1 000)
CAC702 H 5120 鋳物 8.0〜10.5 490 以上 20 以上 120 以上(10/1 000)
CAC703 H 5120 鋳物 8.5〜10.5 590 以上 15 以上 150 以上(10/3 000)
CAC703C H 5121 連続鋳造 8.5〜10.5 610 以上 12 以上 160 以上(10/3 000)
C6191 BE-F H 3250 押出棒(径 6.0〜120) 8.50〜11.0 685 以上 15 以上 170 以上(10/3 000)
C6161 BE-F H 3250 押出棒(径 6.0〜50) 7.00〜10.0 590 以上 25 以上 130 以上(10/3 000)

出典: JIS H 5120 の表 2・表 3、JIS H 5121 の表 3、JIS H 3250 の表 2・表 3[1][2][3]。鋳物の値は供試材の値で、製品から切り出した値ではない。

CAC703 の主要成分は、銅 78.0〜85.0 %、鉄 3.0〜6.0 %、ニッケル 3.0〜6.0 %、アルミニウム 8.5〜10.5 %、マンガン 0.1〜1.5 % である[1]。C6191 の棒は、銅 81.0〜88.0 %、鉄 3.00〜5.00 %、アルミニウム 8.50〜11.0 %、マンガンとニッケルがそれぞれ 0.50〜2.00 % で、銅・鉄・アルミニウム・マンガン・ニッケルの合計が 99.5 % 以上とされている[3]。成分の幅が近くても、鋳物と棒では保証される値が違う。図面が鋳物の記号なのに丸棒からの削り出しで見積が来たら(あるいはその逆)、強さだけでなく、形状と数量でどちらが合理的かを設計部門と決める。

CAC703 で保証されるもの、されないもの

JIS H 5120 の 4.3 は、鋳物の機械的性質(引張強さ、伸び、ブリネル硬さ)を表 3 によるとしている[1]。表 3 には 0.2 % 耐力の欄もあるが、CAC703 の 245 N/mm² 以上は「使用者の参考として記載。受渡当事者間の協定によって適用してもよい」という注の付いた参考の欄に入っている[1]。強度計算で耐力を使う部品なら、耐力の適用を協定事項として注文書に書く。

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引張試験の供試材は、鋳物を鋳造するときに同時に鋳造し、アルミニウム青銅鋳物は図 4 の F 号供試材を使う[1]。供試材は特に指定がない限り 1 溶解ごとに 1 個以上採ることが望ましいとされる一方、製造業者の工程内品質保証の手順に従った頻度でもよいとされている[1]。溶解ごとの成績が欲しいなら、頻度を協定する。硬さ試験は JIS Z 2243 によるが、供試材と試験片の採り方は受渡当事者間の協定による[1]。製品のどこで硬さを測るかを決めておかないと、成績書の硬さと受入で測った硬さが合わない。

形状・寸法と質量は事前に仕様書や図面で取り決め、寸法の許容差は特に指定がなければ JIS B 0403 による[1]。鋳物全般の材質と内部欠陥の受入基準の決め方は鋳物の発注で決める材質と内部欠陥の受入基準で扱った。

溶接補修は原則禁止。承認したときだけ

JIS H 5120 の 6 b) は、鋳物に埋め金、溶接、ろう付けなどの補修を施してはならないとし、例外として、使用上影響が軽微なきずや鋳巣は、注文者の承認を得て適切な補修や漏れ止めをしてもよいとしている[1]。大形の CAC703 の羽根車やバルブ本体では、機械加工の途中で鋳巣が見つかることがある。どの程度なら補修を承認するのか、補修の方法と記録をどう残すのかを、量産の前に決める。

海水で使うなら、焼なましと使う環境を協定する

JIS H 5120 の 6 c) は、鋳物は必要があれば応力除去焼なましなどの熱処理や切削加工を行ってもよいとし、さらに「CAC703 などで海水などの腐食環境で使用する部品については、受渡当事者間の協定によって焼なまし熱処理を施してもよい」と書いている[1]。協定事項なので、指定しなければ行われない前提で考える。

理由は組織と腐食の関係にある。防蝕技術に掲載された翻訳資料(1965 年)は、アルミニウム青銅の脱アルミニウムを、合金中のアルミニウムが減って機械的強度の小さい軟らかい海綿状の銅ができる腐食とし、α 単相の合金には起こらないが、二相の合金では酸性溶液中で起こり、海水中でもたまに生じると書いている[6]。同じ資料は、二相のアルミニウム青銅の脱アルミニウムは第二相を適切に制御すると減らせること、溶液への浸漬と空気中への放置を交互に行う試験では、連続して浸漬する試験より腐食と脱アルミニウムが著しく進んだことを報告している[6]。

同じ学会誌の講座(1959 年)も、鉄・ニッケル・マンガンなどを加えたアルミニウム青銅は強度が大きく耐摩耗性がよい一方、海水などの腐食環境では点食型の腐食を受ける危険性もあり、耐食性はアルミニウムの量で変わり、加えた合金元素にはあまり関係しないと書いている[5]。海水に浸かる部品、潮の満ち引きや飛沫で乾湿を繰り返す部品では、使う環境を注文書に書いたうえで、焼なましの要否と条件を鋳造の仕入先と協定する。

食品機械の部品にするときの 2 つの確認

JIS H 5120 は CAC703 の用途例に食品加工用機械部品を挙げている[1]。食品に触れる部品なら、材料の JIS とは別に、食品、添加物等の規格基準の器具・容器包装の規定を確かめる。

1 つ目は鉛である。規格基準は、鉛を 0.1 % を超えて含む金属で器具・容器包装の食品に接触する部分を製造・修理してはならないとしている[7]。CAC703 の残余成分の鉛は許容最大値が 0.1 % だが、JIS H 5120 の表 2 の注は、分析対象として印の付いた元素以外の成分の分析は、注文者の要求がある場合か製造業者の選定によって行うとしている[1]。鉛の分析値が欲しいなら、分析を求めて成績書に載せてもらう。

2 つ目は表面である。規格基準の製造基準は、銅製または銅合金製の器具・容器包装は、食品に接触する部分を全面スズめっき・銀めっきその他衛生上危害を生ずるおそれのない処置を施さなければならないとし、ただし固有の光沢を有し、かつ、さびを有しないものはこの限りでないとしている[7]。原材料一般の規格には、器具は銅や鉛、それらの合金が削り取られるおそれのある構造であってはならないという定めもある[7]。食品に触れる部分の設計と表面の扱いは設計部門の判断になるので、図面に食品接触面を示してもらう。食品に触れる部品の調達全般は食品に触れる部品の調達を参照してほしい。

棒の C6191 を買うときの注意

C6191 の棒の機械的性質の表には引張強さ・伸びとブリネル硬さが並び、押出棒(BE)は径 6.0〜120 mm、鍛造棒(BF)は 6.0〜270 mm の範囲で値が定められている[3]。押出棒と鍛造棒の径の許容差は表 10 に径の区分ごとの定めがあるので、削り代を見込む寸法は表で引いてから決める[3]。

棒の検査の頻度は製造業者の判断によるが、特に要求がある場合は協定によるとされ、成績書も受注時に注文者から要求がある場合に提出するとされている[3]。鋳物の JIS H 5120 も、試験成績書は受注時に注文者の要求がある場合に提出するとしている[1]。どちらも、注文時に求めないと成績書は来ない。

注文書の書き方の例

  • 材料:JIS H 5120 CAC703(砂型鋳造)、図面番号 ○○、寸法許容差は JIS B 0403 による
  • 試験:引張試験は F 号供試材で溶解ごとに 1 個。硬さは図面指示の位置で測定。0.2 % 耐力 245 N/mm² 以上の適用を求める
  • 熱処理:海水中で使用するため、焼なまし熱処理を協定による条件で施す
  • 補修:補修は事前承認制。補修した場合は位置・方法を記録して報告
  • 成績書:化学成分(残余成分の鉛を含む)と機械的性質を記載して提出

よくある質問

CAC702 と CAC703、どちらを指定すべきですか

規格の参考の記述では、CAC703 は大形鋳物に適し引張強さが特に大きく、CAC702 は小形プロペラ・ボルト・ナット・安全工具なども用途例に入る[1]。引張強さの下限は 490 と 590 で 100 N/mm² 違い、伸びの下限は CAC702 のほうが大きい[1]。強さとじん性のどちらが要るかを設計部門と決める。

鋳物を棒材の削り出しに替えてもよいですか

強さだけ見れば C6191 の棒は CAC703 より規格値が高いが[1][3]、記号が変わるので図面の変更になる。数量・形状・材料の歩留まりで合理性を比べ、設計部門の承認を取ってから替える。

りん青銅や高力黄銅とはどう使い分けますか

強さと耐海水性を重視する部品でアルミニウム青銅が候補になる。ばね性を求める板ならりん青銅(りん青銅 C5191・C5210 の発注)、軸受の鋳物なら CAC406 なども候補になるので、用途の条件を並べて比べる。

まとめ

アルミニウム青銅は、鋳物(H 5120)、連続鋳造品(H 5121)、棒(H 3250)、板(H 3100)で規格と記号が違い、C6191 の板は無い[1][2][3][4]。CAC703 は引張強さ・伸び・ブリネル硬さが試験項目で、0.2 % 耐力は協定しなければ保証されない[1]。溶接補修は原則禁止で、海水で使う部品の焼なましは協定事項である[1]。二相の組織は脱アルミニウム腐食を受けることがあり、乾湿の繰り返しで進みやすい[6]。食品機械の部品は、鉛の分析と銅合金の表面の基準を確かめる[1][7]。成績書は注文時に求める[1][3]。

同じ銅合金鋳物で軸受やブシュに使う青銅は、供試材の値の読み方と給水用の鉛の扱いを含めて青銅鋳物 CAC406 の発注にまとめた。

出典・参考資料

  1. JIS H 5120:2016 銅及び銅合金鋳物(日本産業標準調査会 JIS 検索で閲覧/2016 年 3 月 22 日改正・2025 年 10 月 20 日確認)
  2. JIS H 5121:2016 銅合金連続鋳造鋳物(日本産業標準調査会 JIS 検索で閲覧/2016 年 3 月 22 日改正・2025 年 10 月 20 日確認)
  3. JIS H 3250:2021 銅及び銅合金の棒(日本産業標準調査会 JIS 検索で閲覧/2021 年 1 月 20 日改正・2025 年 10 月 20 日確認)
  4. JIS H 3100:2018 銅及び銅合金の板及び条(日本産業標準調査会 JIS 検索で閲覧/2018 年 3 月 20 日改正・2023 年 10 月 20 日確認)
  5. 講座 耐食材料としての銅合金(その 1)(大津武通・佐藤史郎/防蝕技術 8 巻 5 号・1959 年)
  6. 資料 熱処理によるアルミニウム青銅の食塩溶液中における脱アルミニウム防止(R.E. Maersch・J.M. Cieslewicz/防蝕技術 14 巻 4 号・1965 年)
  7. 食品、添加物等の規格基準(昭和 34 年厚生省告示第 370 号)(抄)第 3 器具及び容器包装(消費者庁/最終改正 令和 7 年内閣府告示第 95 号)

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