“その仕様、本当に必要？”と疑問を持ちながらも言い出せない現場空気

はじめに：“その仕様、本当に必要？”という疑念の正体

「その仕様って、本当に必要なのか？」
製造業に携わる現場の方なら、誰もが一度は心の中でつぶやいたことがあるはずです。

しかし、多くの現場では、その疑問を口にする空気はなかなか生まれません。
長年積み重ねてきたやり方、“絶対に変えてはいけない”という暗黙の了解、そして、一言“なぜ？”と問うことさえタブー視される雰囲気……。

この記事では、調達購買・生産管理・品質管理といった製造業の根幹を支える立場から、“なぜ仕様の見直しが進まないのか”という現場の本音を掘り下げます。また、そこで生じる無駄や機会損失、さらには打開へのヒントについても、昭和的アナログ現場の実情を交えて解説します。

現場に蔓延する「仕様絶対主義」の正体

技術的伝承という名の“聖域化”

多くの製造現場では、「過去から伝わるこの仕様がベストだ」という考え方が根強く残っています。

これは、製品の安全性や信頼性を守るため、長年にわたり磨き上げられてきた“勘と経験”の賜物ともいえます。しかし、その特徴が裏目に出ることがあるのです。

例えば、図面の一つひとつの寸法や材料選定、検査項目など、元々は“必要だから”定められた仕様も、時が経つにつれて“なぜその仕様なのか”が忘れ去られます。

担当者も、「前任者がそうしていたから」「変えることで責任を問われそうだから」と、深掘りを避けがちです。

リスク回避のための“念のため”文化

仕様の“上乗せ”が止まらない一因に、「万一の事故を防ぎたい」「クレームの火種を消したい」という現場感覚があります。

これは決して悪いことではありません。しかし、リスクを避けるために必要以上に仕様を厳しくすると、コスト増加や納期遅延、サプライヤー選定の難化など、経営面への影響が無視できなくなります。

ポイントは「リスクとコストのバランスをどう取るか」。
現場の声や市場ニーズと乖離した仕様は、やがてビジネスの成長を阻む壁となってしまいます。

仕様が“問い直されない”三つの理由

1. 組織の縦割り構造とコミュニケーションの断絶

大手メーカーにありがちな役割分担は、開発・設計・調達購買・生産管理・品質保証と多岐にわたります。

この結果、担当者は「自分の範囲に責任を持つこと」が最大のミッションとなり、他工程・他部署の意図や事情にまで深く踏み込めなくなります。

たとえば、設計が“余裕を持たせた”仕様を材料選定に組み込むと、調達担当者は“指示された通り”に材料手配を進め、本来不要なグレードや余計な加工費が積み増されることもあります。

しかし、誰も「あれ？この仕様って本当にいるの？」とは声を上げないのです。

2. “変更すること”への恐怖と責任回避心理

「もし新しいやり方で失敗したら？」
「前と同じようにしていれば、叱責されることはない」

こうした“前例主義”こそが、仕様見直しの最大の障害です。

とくに日本の製造業では、失敗が強く忌避される文化のため、成功体験よりも“失敗を防ぐこと”が優先されがちです。

3. 顧客要求への過剰適応（要求仕様＝絶対神話）

BtoBビジネスに多い“顧客絶対”の姿勢も、仕様議論の硬直化を助長します。

「お客様がこう言っているから」と、背景を深掘りせず、そのまま受け入れてしまう。“なぜその仕様なのか”を検証せず、ベストな案を提案することなく飲み込んでしまっています。

“その仕様、本当に必要？”と問い直すメリット

コストダウンとリードタイム短縮への直結

不要な仕様や“やり過ぎ”な要求を排除することで、資材コストが下がるだけでなく、調達先選定の幅も広がります。

たとえば、過剰な精度や特殊仕様を緩和できれば、グローバルでのサプライヤー開拓も実現しやすくなります。

生産工程でも、不要な検査項目や無駄な作業を削減できるため、工場のリードタイム短縮や作業者の負担軽減にもつながります。

品質の本質的向上と市場競争力の維持

“なぜこの仕様が必要なのか”を現場で議論することは、品質管理・保証の観点から見ても重要です。

いたずらに仕様を厳しくしても、実際のお客様価値とは直結しないことが多いのです。

“現場の実態”と“お客様のリアルな要望”をすり合わせる対話を繰り返すことで、ムダを省きつつ本質的な品質を追い求める企業姿勢を築けます。

組織風土の変革＝デジタル時代の仕事の土台

“その仕様、本当に必要？”を当たり前に言える組織は、既存の常識にとらわれない柔軟な発想が生まれる土壌を持っています。

これは、工場の自動化、デジタル化、サプライチェーンマネジメントの高度化が求められる現代において、ますます重要な力となります。

具体的なアクション：仕様見直し文化へのロードマップ

1. “なぜ”を問うワークショップの実践

まずは現場レベルで「なぜこの設計・この仕様なのか」を一つひとつ問い直す対話の場を設けましょう。

設計・調達・生産・品質、それぞれの担当者が一堂に会して、図面や購買仕様書を前に“なぜ？”の連続をしてみるのです。

これが、ブラックボックス化した仕様の中身を可視化し、無駄な部分を削ぎ落とす突破口となります。

2. 変更管理ルールの明文化

現場で“口頭伝承”されがちな設計変更や仕様見直しも、フォーマット化・明文化することで全社共有が進みます。

エビデンスに基づく仕様根拠の残し方や、変更判断のガイドラインを明示的にすることが大切です。

3. 顧客との共創による新たな価値提案

顧客要求をそのまま受け入れるのではなく、事前に「なぜこの要求なのか、本当に必要なのか」を深くヒアリングしましょう。

顧客側でも“前任者からの慣習”や“無意識の要望”があるケースが多く、建設的な対話を積重ねることで、新たな価値提案やコストメリットを共有できます。

4. DX・IoT導入と紐付けた仕様マネジメント

今や工場のデジタル化やIoT導入は避けて通れません。

これまで属人的だった仕様管理も、データベース化やプロジェクト単位の履歴管理を通して、組織知として蓄積できる体制づくりが求められます。

バイヤー・サプライヤー双方に必要な“仕様対話力”

バイヤーに求められる力

バイヤーは、図面・仕様書の“言いなり”にならず、本質的な仕様要件を見極め、コストダウンやサプライチェーン多様化の可能性を常に探索してください。

サプライヤーとの対話では、「なぜこの仕様なのか？コストを下げる提案は？」といった柔軟な交渉姿勢を持つことがこれからの時代の必須スキルです。

サプライヤーに求められる力

サプライヤーも、「言われた通り作る」スタンスから脱却し、「この仕様なら、こうすれば品質・コストも両立できますよ」と能動的な提案を行うことが差別化のポイントとなります。

単なるコスト競争に陥ることなく、顧客と同じ目線で課題や目的を共有し、一緒に価値創造を目指すことが、長期的な取引関係の確立につながります。

まとめ：問い直す勇気が製造現場を変える

「その仕様、本当に必要？」と疑問を持ち、現場でしっかりと“問い直す”文化を作ること。

これは、伝統や経験を活かしつつも、変革に向けて深く考え、発信する現場から始まります。

バイヤーもサプライヤーも、そして全ての現場担当者も。
“なぜ？”を一歩踏み込んで口にし、建設的な意見交換を重ねることで、ムダを省き、組織もビジネスも強くなる——。

昭和から続くアナログな空気の中にも、必ずチャンスは隠れています。
目の前の“当たり前”を一度疑い、次の時代にふさわしい仕様と現場を、一緒に創り上げていきましょう。