コネクティッド・カーでIoTソリューションの選択肢が多すぎる問題

コネクティッド・カー時代の到来とIoTソリューション乱立の実態

コネクティッド・カーが自動車業界の大きな変革をもたらしています。

自動車がネットワークとつながり、走行データやメンテナンス情報、ドライバーの操作履歴までもがリアルタイムで記録・活用できる時代が到来しました。

この流れに伴い、あらゆる製造業の現場・工場・サプライヤーにとっても「IoT（Internet of Things）」は無視できないキーワードとなっています。

しかし、IoTソリューションの乱立は選択の難しさという新たな課題を生んでいます。

現場の方々、特に購買担当者やサプライヤーは「一体、どのIoTベンダーを採用すべきなのか」「どこまでついていけばいいのか」と判断に迷うケースが相次いでいます。

本記事では、コネクティッド・カーを筆頭にIoTソリューションが急増する背景、選択肢が複雑化した実情、「昭和から抜け出せない」と揶揄されるアナログ業界ならではの課題、現場感覚に即した選択・導入の方法論を深堀りします。

製造業に携わる方、将来的にバイヤーの立場となる方、サプライヤーとしてバイヤーの視点を理解したい方、それぞれに役立つ内容に仕上げました。

なぜIoTソリューションがここまで増えたのか

コネクティッド・カー革命とデータ×価値創出の潮流

コネクティッド・カーは単なる「インターネットにつながる車」に留まりません。

車両データがクラウドに集約され、サプライチェーン全体の効率化や、新しいサービス創出、アフターマーケットの収益源確保など――価値創出の土台そのものが大きく変化しています。

この変革に呼応する形で、自動車OEM（完成車メーカー）からティア1サプライヤー、工場、物流、ディーラー、サービス事業者まで――「IoTをどう活用して業務を変革するか」というニーズが一気に高まりました。

スタートアップの台頭とベンダー乱立

デジタル分野での参入障壁が下がったことに加え、IoTデバイス・クラウドサービスの進化・低価格化が拍車をかけました。

大手ITベンダーだけでなく、多数のスタートアップや中小企業、海外の新興企業までが、数年で一気にIoTソリューションを立ち上げ・拡販しています。

その結果、「車載通信機器」「センサーデータ解析」「ネットワークゲートウェイ」「遠隔監視」「予知保全」「サプライチェーン可視化」などジャンルごとに溢れんばかりのサービスが生まれることになりました。

取引構造も変化、バイヤーの負荷増大

昭和世代では、お付き合いのある大手ベンダー、もしくは長年の信頼がある仕入先から設備やシステムを導入することが一般的でした。

しかし、IoT領域では”ダイナミックなサプライヤー入れ替え”と”機能単位でのベンダー選定”が求められるため、バイヤーや現場マネージャーには圧倒的な情報収集と判断力が要求されます。

製造現場の実態とかけ離れた”デジタル先進論”だけが一人歩きしがちな今、悩みや迷いが生まれるのはある意味「必然」と言えるでしょう。

「選択肢が多すぎる」現場のリアルな課題

ベンダーカタログ地獄、何が違うのか分からない

IoT関連の展示会に行けば、数百社の出展ブースに加え、カタログや営業資料が山ほど並びます。

製造ラインや工場の自動化担当者として「本当に自社に必要なものは何か」「各社の違いはどこなのか」――判別ができず、頭を抱えた経験がある方も多いでしょう。

しかも、ベンダーによる訴求ポイントがバラバラで、機能や価格だけを比べにくいのが実情です。

導入したが続かなかった”PoC疲れ”

さまざまなIoTソリューションで「まずは実証実験（PoC）を…」という流れになりがちですが、結局一時的なテストで終わり、そのままフェードアウトしてしまうケースが後を絶ちません。

主要因としては、現場・本部間での目線ズレ、IT・OT（オペレーションテクノロジー）の壁、現場スタッフのスキルギャップ、維持管理にかかる手間やコスト増などが挙げられます。

レガシー設備とデジタル化の断絶

昭和期に導入したNC機械やPLC、アナログ計器など――今も工場ではレガシー設備が多数稼働しています。

IoTベンダーの多くは新規設備前提で話を進めるため、「既存ラインとどうつなぐのか」というカスタム対応が不可欠となり、現場レベルでの課題解決を難しくしています。

ラテラルシンキングで考える「選択肢の多さ」を武器にする方法

現場課題から機能分解、Min-SE（最小限の期待成果）を明確化

大切なのは「IoT化＝目的」ではなく、「現場課題を解決するための手段」であることを徹底することです。

まずは、自社工程や工場ごとのボトルネック・課題を機能レベルに分解し、一つずつ「最小限実現できればいいこと(Min-SE)」を明確化しましょう。

例えば、
・「故障発生時の現場到着時間をXX分以内に短縮したい」
・「保守員ごとの作業品質バラつきを可視化したい」　
といった現場起点の要件を設定します。

これにより、膨大なIoTベンダー・ソリューションから「自社に合った必要最小限」の選択肢に絞り込むことが可能です。

SaaS型IoTとカスタマイズ型ソリューションの使い分け

選択肢が多すぎる現代だからこそ、「全部入り」を目指すのではなく、組み合わせ・使い分けによるベストミックスを検討すべきです。

標準化・共通化しやすい部分（データ収集・見える化など）はSaaS型IoTサービスを活用し、レガシー設備とつなげる現場I/Fや特殊工程は、地元SIerや既存設備パートナーと協働したカスタマイズで補完する考え方が有効です。

このアプローチなら、高価な大規模投資を回避しつつ現場に即した効果を早期に体感でき、PoC疲れや現場反発も最小限にできます。

「選ぶ力」を養う3つの視点

1. 現場巻き込みと伴走型プロジェクト体制
企画・導入の早い段階から現場リーダーや現場作業者を巻き込み、「操作性」「保守性」「教育コスト」「データ二次活用」などの現実的な目線で評価しましょう。

2. ベンダーの”現場力”を見極め
カタログスペックやプレゼンだけでなく、現場実績、柔軟性、コミュニケーション力を重視してください。
“現場に何度足を運んでくれるか”“障害発生時の対応はどうか”を徹底確認しましょう。

3. フェーズごとの投資判断
一気に多機能なIoTシステムを入れるのではなく、ステップバイステップで段階的に導入。
効果検証と現場定着を見極めつつ“徐々に広げる”戦略が、中長期的な失敗回避につながります。

これからの「バイヤー」に求められる資質

IoTソリューション選定の現場は、従来の購買業務に留まらず、
・社内の複数部門（生産技術/情報システム/品質保証）
・外部のベンダー/サプライヤー
・協力会社や生産現場
など多種多様な関係者との調整力、意思決定力が重要となっています。

また、ITやデジタル技術について最低限のリテラシーを持つこと、現場オペレーションを数字やデータで把握できる”ファクトベース思考”もますます必要となります。

経験や勘も大切ですが、「現場起点のシビアな目」と「広い情報感度」をバランスよく備える――“スマート・バイヤー”への進化が求められています。

サプライヤーから見たバイヤーの変化と期待

IoT時代のバイヤーは、従来のように「安さ」「納期」「信頼性」だけで選ぶわけではありません。

シンプルな製品納入だけでなく、「コト（課題解決）の価値」を問うようになっています。

サプライヤー側も「共創パートナー」として、
・現場ヒアリングや要件定義の段階からの積極参画
・導入後のサポートや拡張提案
・データ資産の活用提案　
など、提供価値の質的向上が必須です。

単なるモノ売りから「課題解決型営業」「共創ビジネス」への変革。
従来の昭和的商慣習からの脱却が、生き残りのカギとなります。

まとめ：IoTソリューション選択の本質は「現場ファースト」

IoTソリューションの選択肢が多すぎる現在、問題意識はどの企業、現場にも共通です。

答えはシンプルです。
「何が課題なのかを現場が理解し、本当に必要な最小限の仕掛けから選ぶ」
「人と現場を置き去りにしないテクノロジー活用を徹底する」
「サプライヤーとバイヤーが共創し、市場に最適化された状態へ導く」

昭和から続く”モノづくり力”と、これからのデジタル時代の”変革力”を掛け合わせ、現場ファーストで一歩ずつ前進することが、IoT活用における成功の近道になります。

迷ったときは、「なぜ？なにを？誰のために？」という現場起点の問いから、選択肢を整理してみてください。
選択肢が多すぎる時代を、強みに変えていきましょう。