エプロン OEM の進め方——業務用か物販か、撥水と書く条件と防炎品という選択肢

最初に分ける：業務用か、売り物か

エプロンの OEM の相談は、カフェや飲食店、美容室、雑貨店が「スタッフ用のエプロンを店のロゴ入りで作りたい」というものと、ブランドや小売が「商品として売るエプロンを作りたい」というものに分かれる。同じ形のエプロンでも、どちらで作るかで、表示の決まりと、作る数の考え方が変わる。

家庭用品品質表示法は、表示の対象となる家庭用品を、一般消費者が通常生活の用に供する繊維製品などのうち、政令で定めるものとしている^[1]。スタッフだけが仕事で着るエプロンは、この定義からは外れうる。ただし、同じエプロンを店頭やネットでお客様にも売るなら、そこからは家庭用品として表示が要る。最初は業務用のつもりでも、後から物販に回すことはよくあるので、表示を付ける前提で仕様を組んでおくほうが、作り直しが少ない。

業務用では、追加の注文が少しずつ何度も来る。数枚だけの追加は工場の最小ロットに合わないことが多いので、最初の注文で予備をどれだけ持つか、追加は何枚単位で頼むかを決めておく。生地の色は、染めたロットが違うと微妙にずれるので、同じ色を長く使うなら、生地の在庫を持ってもらえるかも製造先に確かめる。

形と生地で、費用と最小ロットが決まる

エプロンの形は、首から掛けて胸まで覆う胸当て型、腰から下だけの腰巻き型（ショートやロング）、背中で布が交差して首に負担がかかりにくい型などに分かれる。形ごとに型紙が要り、ひもの長さ、留め方（結ぶ、バックル、ボタン）、ポケットの数と位置で縫う手間が変わる。

生地は、綿の帆布やデニム、ポリエステルと綿を混ぜたツイルなどがよく使われる。厚手の帆布やデニムは丈夫だが重く、洗った後に乾きにくい。業務用で毎日洗うなら、縮みと色落ちの少なさを優先して生地を選ぶ。最小ロットに効くのは、生地を色ごとに仕入れる単位と、型ごとの裁断の段取りである。同じ枚数でも、色を増やすほど 1 色あたりの枚数が減り、生地の端数のぶんだけ単価が上がる。

ロゴは、刺しゅう、プリント、熱で貼る転写のどれで入れるかを決める。刺しゅうはデータ作りが一度要り、プリントは方式によって版が要る。帆布のように目の粗い生地は、細い線のプリントがかすれやすいので、サンプルで確かめる。

売り物にするエプロンの表示

消費者庁の手引きは、「エプロン及びかっぽう着」を炊事用、作業用衣料品の総称としている^[2]。繊維製品一覧表では、エプロン及びかっぽう着の行は、繊維の組成、家庭洗濯等取扱方法、表示者名及び連絡先の三つが表示事項である^[3]。

組成は、すべての繊維の名前を指定の用語で書き、混用率を百分率で添えるのが原則で、部位を分けて書く方法もとれる^[2]。本体とポケット、ひもで生地が違うなら、部位ごとに書くほうが分かりやすい。洗濯表示は、試験の結果や技術情報から当然に予測できる結果にもとづいて記号を選ぶ^[2]。ロゴを刷った部分や革のタグを付けた部分が洗濯に弱いなら、本体の生地だけで記号を決めず、仕上がった状態で洗って確かめる。表示者は製造業者・販売業者・表示業者のどれでもよいが、自社ブランドで売るなら、販売する依頼主の名前にするのが普通である。

「撥水」と書くための条件

エプロンは水や油がはねる場面で使うので、「撥水加工」を売りにしたくなる。ただ、繊維製品品質表示規程は、撥水性を「表生地を家庭用電気洗濯機で 3 回洗う処理などをした後、JIS L 1092 の方法で測った撥水度が、すべての試験片で 2 級以上である性質」と決めている^[4]。表示する場合は「はっ水（水をはじきやすい）」または「撥水（水をはじきやすい）」の言葉を使うことになっている^[4]。

さらに規程は、この表示をしていない場合には、撥水性を表す言葉を使ってはならないとしている（第 10 条第 4 項）^[4]。つまり、試験で条件を満たさない生地を「撥水エプロン」として売ることはできない。生地メーカーの撥水の成績書をもらうときは、洗濯を繰り返した後の結果か、加工した直後の結果かを確かめる。洗うと撥水が弱くなる加工なら、その旨を付記する特例もある^[4]。

着衣着火と、防炎品のエプロン

東京消防庁の資料（令和 8 年 1 月発行）は、調理中にこんろの火が袖口に燃え移るなど、身に付けている衣服に火がつくことを着衣着火と呼び、令和 6 年の着衣着火による死者は 2 人、傷者は 48 人。令和 2〜6 年の住宅内（自損を除く）では、死傷者が出た着衣着火の約 8 割がこんろによるものだとしている^[5]。こんろが原因の住宅内の死傷者（令和 2 年から令和 6 年までで 186 人、うち死者 8 人・傷者 178 人）について、けがをした部位も示している^[5]。

表は東京消防庁の資料の前と後ろの部位の図から作った（こんろが原因の 186 人のうち、その他の部位 80 人を除いた数）^[5]。同じ資料は、こんろなどの火気を使うときはエプロンやアームカバーなどを防炎品にするよう呼びかけ、同じタイミングで火がついても防炎品のエプロンは燃え広がらない、と説明している^[5]。

日本防炎協会は、消防法で使用が義務付けられた防炎物品とは別に、身の回りの品の防炎化のために消防庁等の指導で普及が図られている「防炎製品」を、協会に置いた防炎製品認定委員会の基準で認定しており、その種類に衣服類を挙げている^[6]。家庭用のエプロンに防炎は義務ではないが、料理教室や高齢の家族向けの商品として「燃えにくい」を打ち出すなら、認定を受けた生地や製品で作るかどうかを、企画の段階で決める。燃えにくさをうたうなら、その裏付けを依頼主の側で持っておく必要があるのは、ほかの性能の表示と同じである。

原産国：細則に名前の無い品目

原産国の告示の運用細則は、下着・寝着・外衣・帽子・手袋などは縫製した国を原産国とするとしているが、エプロンという品目の名前は挙がっていない^[7]。細則に無い品目は、告示の備考にある「商品の内容について実質的な変更をもたらす行為」が行われた国、という考え方に戻って決める。布を裁って縫い、エプロンの形にする工程は、ふつうこの実質的な変更に当たると考えられるので、縫った国を原産国にしておくのが自然である。

運用基準は、商品にラベルを付けることその他標示を施すこと、商品を包装すること、単に詰め合わせることを、実質的な変更に含めないとしている^[8]。海外で縫ったエプロンに日本で店のロゴを入れる場合、名入れがこの「標示を施すこと」に当たるとは明記されていないが、エプロンの内容を実質的に変える行為とは考えにくい。原産国は縫った国のままにしておくのが無難で、迷う場合は消費者庁に照会する。

費用の内訳と、試作から量産まで

見積は、型紙・サンプル代、生地代、付属（ひも、バックル、ボタン、ネーム、表示のラベル）、縫製の加工賃、ロゴの準備費と加工賃、撥水や防炎の加工・試験を頼むならその費用、検品と包装、輸送に分けて出してもらう。業務用では、人数分を一度に作るか、何回かに分けて作るかで、準備費の割り方が変わる。

1. 業務用か売り物か、両方かを決める
物販に回す可能性があるなら、表示を付ける前提にする。

2. 形・生地・色・ロゴを決める
ひもの長さと留め方、ポケット、撥水や防炎をうたうかどうかも決める。

3. 製造先を探し、見積とサンプルを取る
色ごとの最小ロットと、追加の注文を何枚から受けてもらえるかを確かめる。

4. サンプルを実際の仕事で着て、洗う
ひもの締めやすさ、ポケットの深さ、首や肩の負担、洗った後の縮み・色落ち・ロゴの割れを見る。

5. 表示と成績書を固める
組成の成績書を受け取り、洗濯表示の記号を決める。撥水・防炎をうたうなら、その試験や認定の書類をそろえる。

6. 量産前の見本を承認し、量産と検品
海外の工場なら、出荷前に現地で検品しておく。

検品で見るところ

エプロンは、ひもの付け根に力がかかる。ひもの縫い付けの返し縫いが足りているか、引っ張ってほつれないかを見る。ポケットの口の両端の止め縫い、ロゴの位置と傾き、生地の汚れや織りむらも見る。業務用で枚数が多いときは、サイズや色の取り違えがないかを箱ごとに確かめる。表示のラベルは、承認した文言どおりかを抜き取りで見る。

同じ束では、パジャマの OEMが寝衣の基準と防炎の考え方を、帽子・キャップの OEMが業務用の帽子の扱いを扱っている。タオルと組み合わせた店のグッズならタオル・ブランケットの OEM、布の小物を同じ工場でまとめる企画ならトートバッグの OEMも参考になる。

よくある質問

スタッフ用のエプロンに品質表示は要らないのか

法の対象は一般消費者が通常生活の用に供するものなので^[1]、スタッフだけが仕事で着るエプロンは外れうる。ただ、洗い方を誤って縮んだり色が移ったりすると困るのは店の側なので、洗濯表示に当たる指示は付けておくほうがよい。物販に回すなら表示は必須になる。

防炎のエプロンにするには、何をすればよいか

日本防炎協会の防炎製品は、協会の認定委員会が定めた基準に適合した製品が認定される仕組みで、衣服類も種類に入っている^[6]。認定を受けた生地や製造先を使うかどうかを、製造先を探す段階で条件に入れる。

「油汚れが落ちやすい」と書いてよいか

撥水と違って規程に専用の言葉の決まりは無いが、効果をうたう以上、その裏付けとなる試験の結果を依頼主の側で持っておく。洗濯を繰り返した後も効果が続くと書くなら、洗った後の結果が要る。

まとめ

エプロンの OEM は、業務用か売り物かで、表示の要否と数の決め方が変わる。売り物にするなら組成・洗濯表示・表示者名の三つを付け、後から物販に回す可能性があるなら最初から表示の前提で作る。撥水を書くなら規程の試験で条件を満たし、決まった言葉で表示しなければ、撥水という言葉自体が使えない。着衣着火の多くはこんろが原因で、防炎品のエプロンが勧められており、燃えにくさを売るなら防炎製品の認定を検討する。原産国は細則に名前が無いので、縫った国を基本に考える。製造先探しと進行、サンプルと検品の段取りは外の会社に任せ、用途と表示は依頼主が決める。

出典・参考資料

1. 家庭用品品質表示法（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
2. エプロン及びかっぽう着（家庭用品品質表示法 製品別品質表示の手引き）（消費者庁）
3. 繊維製品一覧表（家庭用品品質表示法 製品別品質表示の手引き）（消費者庁）
4. 繊維製品品質表示規程（消費者庁／平成 29 年 3 月 30 日消費者庁告示第 4 号・最終改正 令和 6 年 12 月 25 日）
5. STOP！着衣着火（STOP！住宅火災シリーズ①）（東京消防庁／令和 8 年 1 月発行）
6. 防炎品ってどんなものがあるの？（日本防炎協会）
7. 「商品の原産国に関する不当な表示」の原産国の定義に関する運用細則（消費者庁掲載／昭和 48 年 12 月 5 日事務局長通達第 14 号）
8. 「商品の原産国に関する不当な表示」の運用基準について（消費者庁掲載／昭和 48 年 10 月 16 日事務局長通達第 12 号）

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