帽子・キャップ OEM の進め方——既製ボディに刺しゅうか型から縫うか、表示と原産国

最初の分かれ道：既製ボディに加工するか、型から縫うか

キャップやバケットハットを自社ブランドで出したいという相談は、大きく二つの作り方に分かれる。一つは、帽子メーカーや問屋が持っている無地の帽子（ボディ）を仕入れ、そこにロゴの刺しゅうやプリント、ブランドのネームを付ける作り方である。もう一つは、生地・形・内側の仕様まで決めて型紙を起こし、帽子として一から縫ってもらう作り方である。

二つは、どこにお金がかかり、何が最小ロットを決めるかが違う。先にどちらで行くかを決めておかないと、見積の比べようがない。

最初のロットで売れ方を見たいなら、既製ボディに加工する形から入り、形や素材に独自性を出したい段階で型から縫う形へ移る、という順番も取りやすい。どちらの場合も、帽子の側の品質表示を誰の名前で付けるかは、この記事の後半で整理する。

型から縫うときに決めること：パネル・つば・サイズ調整・内側

キャップを一から作る場合、工場に渡す仕様書には少なくとも次の項目を入れる。頭の部分を何枚のはぎ（パネル）で作るか、前のパネルに芯を入れて立たせるか柔らかく潰れる形にするか。つばの長さと反り、つばの芯の素材。後ろのサイズ調整をアジャスター（プラスチックの留め具、面ファスナー、金具付きのベルトなど）にするか、伸びるニットの帯にするか。内側の汗止めの帯（スベリ）の素材と幅。頭頂のボタンと、通気の穴（アイレット）の有無と数である。

つばの反りの止め方、内側の帯の素材、中折れ帽のように型に入れて蒸気で形を付ける工程は、製造先ごとにやり方が違う。ここでは、それを注文の段取りにどう落とすかに絞る。

サイズは、頭回りの寸法（頭囲）で決める。キャップは後ろで調整できるので一つのサイズで済ませる例が多いが、バケットハットやニット帽のように調整の仕組みが無い形では、サイズを二つ三つに分けるかどうかで、型紙の数と在庫の持ち方が変わる。品番の数は「色の数 × サイズの数」で増えるので、最初は色を絞るほうが、生地の端数と段取りの費用を抑えやすい。

刺しゅう・プリントの費用：データ作りと版

キャップのロゴは刺しゅうで入れることが多い。刺しゅうは、ロゴの図案を刺しゅう機が読めるデータに置き換える作業（業界ではパンチングと呼ぶことが多い）が最初に一度要り、その後は 1 個ごとの加工賃がかかる。糸の色の数が増えるほど、機械の段取りと加工の時間が増える。前のパネルは曲面なので、平らな生地と同じ図案でも、文字の細い線や小さな文字は潰れやすい。サンプルの段階で、実際の帽子の形に刺した状態を確かめる。

プリントは、方式によって版の要否が違う。版を作る方式では、色の数だけ版が要るので、少ない数では 1 個あたりの版代が重くなる。立体的な帽子にじかに刷るか、刷った転写シートを熱で貼るかでも仕上がりと費用が変わる。どの方式でも、ロゴの使用権が依頼主にあるか（自社で作ったロゴか、使用の許諾を受けたものか）は、注文の前に依頼主の側で確かめておく。

品質表示の対象になる帽子、ならない帽子

帽子は、家庭用品品質表示法の繊維製品の品目の一つである。ただ、すべての帽子が対象ではない。消費者庁の手引きは、対象を「施行令で定める糸を表生地（帽子の頭、つば、ひさし、つば裏及びひさし裏）の全部又は一部に使用して製造したもの」とし、通園通学帽子、運動帽子、野球帽子・テニス帽子・ゴルフ帽子・水泳帽子などのスポーツ・レジャー用帽子、防暑防寒帽子、タウンハットなどを挙げている^[1]。一般消費者が通常生活に使う可能性がある状態で売られていれば対象になる、ともしている^[1]。

一方で、同じ手引きは、特に装飾性の高い帽子、業務用として使われる帽子、サンバイザー（業務用でないものも含む）、麦わらなどの天然草木・皮革・合成皮革・フェルトの帽子、ゴム製の水泳帽子を対象外としている^[1]。たとえば店の制服として社員だけがかぶるキャップは業務用にあたるが、同じキャップをファン向けにネットで売るなら、日常に使う帽子として対象になると考えておくほうが安全である。

表示する三つと、付け方

対象の帽子に表示する事項は、繊維の組成、家庭洗濯等取扱方法（洗濯表示）、表示者名及び連絡先の三つである^[2]。組成は、表の生地とつば、内側の生地のように部位を分けて書く方法もとれる^[1]。帽子は規程の別表第四に入っているので、組成が二種類以上の繊維なら、混用率の数字の代わりに混用率の大きい順に繊維の名前を並べる「列記」の方法で表示することもできる^[3]。前のパネルや後ろのベルトに革や合成皮革を使った場合は、その部位を分かりやすく示し、雑貨工業品品質表示規程に準じて材料の種類を書き添える^[3]。

洗濯表示はふつう縫い付けのラベルで付けるが、規程は、JIS L 0001 の付け方では傷むおそれがある帽子と、両面使用の帽子については、貼付けか下げ札でよいとしている^[3]。リバーシブルのバケットハットは、内側に縫い付けると裏表どちらで使っても目に付くので、下げ札にする判断がしやすい。なお、帽子に関する部分の規程は 2018 年 4 月 1 日から施行されている^[3]。古い仕様書を流用する工場では、洗濯表示の付け方が今の規程どおりかを確かめる。

表示者は、製造業者・販売業者・表示業者のどれでもよいが、自社ブランドの帽子なら、販売する依頼主の名前を入れるのが普通の形である。工場が縫い付けるラベルや下げ札の文言は、依頼主が確認してから量産に入る。

染料と防虫加工の基準

有害物質を含有する家庭用品の規制に関する法律の施行規則は、帽子について次の基準を置いている^[4]。

大人用の帽子には、ホルムアルデヒドの基準はかからない（下着・寝衣・手袋・くつしたの 75 μg の基準の品目に帽子は入っていない）^[4]。ベビー用の帽子まで作るときは、大人用とは別に試験の成績書を用意する。前の表のとおり、革のパーツに使う染料にもアゾ化合物の基準がかかるので、本体の生地だけでなく、革のパッチやベルトの成績書も、色ごとに製造先から受け取る。

作業用の帽子とヘルメットは別物

建設や工場向けの「帽子」を作りたいという相談では、どこまでが帽子でどこからが保護具かを最初に分ける。労働安全衛生法施行令は、物体の飛来や落下、墜落による危険を防ぐための保護帽を、型式検定を受けなければならない機械等に挙げている^[5]。そうした保護帽は、ふだんの帽子の OEM とは別の手続きと試験が前提になるので、この記事の範囲から外れる。

現場で日よけや汚れよけにかぶる布の作業帽は、ここまでの話のとおり作れる。ただ、頭を守る効果があるかのような売り方をすると、保護帽と取り違えられる。商品名や説明文で「保護」「安全」といった言葉を使うかどうかは、企画の段階で決めておく。

原産国：帽子は「縫製した国」

原産国の告示の運用細則は、帽子について、縫製を「商品の内容について実質的な変更をもたらす行為」としている^[6]。中国で縫ったキャップは中国製、日本で縫えば日本製である。生地がどこの国のものでも、縫った国が原産国になる。

既製ボディに日本でロゴの刺しゅうを入れる場合はどうか。運用基準は、商品にラベルを付けることその他標示を施すことを、実質的な変更をもたらす行為に含めないとしている^[7]。刺しゅうやプリントの名入れがこの「標示を施すこと」に当たるとは明記されていないが、帽子の内容を実質的に変える行為とは考えにくく、ボディを縫った国を原産国として表示しておくのが無難である。迷う場合は消費者庁に照会する。編み機で筒状に編み上げ、縫う工程がほとんど無いニット帽のような品は、細則の「縫製」をどの工程と読むかも含めて、同じく確かめておく。

日本で縫った帽子に外国の地名や英字を大きく入れる場合は、原産国が紛らわしくならないように気を付ける。運用基準は、国産品に外国の国名などを表示するときに、その国名と商品との関係を和文で明示する例として「イタリヤのデザインにより、○○株式会社で縫製」のような書き方を挙げている^[7]。

費用の内訳と、試作から量産まで

見積は、型紙・サンプル代、生地代、付属代（つばの芯、アジャスター、汗止めの帯、ボタン、アイレット、ネーム、表示のラベル・下げ札）、縫製の加工賃、刺しゅう・プリントの準備費と加工賃、検品と包装、輸送に分けて出してもらう。既製ボディに加工する場合は、ボディの単価と加工の準備費・加工賃の二つに分かれるので、最初の数量で割った 1 個あたりの額で比べる。

1. 作り方と形を決める
既製ボディか型からか、形（キャップ、バケットハット、ニット帽など）、サイズの持ち方、日常向けか業務向けかを決める。

2. 仕様書とロゴのデータを用意する
パネル構成、つば、調整の方式、内側、刺しゅうの位置と大きさ、糸色、表示の案をまとめる。

3. 製造先を探し、見積とサンプルを取る
色ごとの最小ロットと、刺しゅうの色数で単価がどう変わるかを確かめる。

4. サンプルをかぶって、洗って確かめる
頭囲の合い方、つばの反り、刺しゅうの潰れ、洗濯後の縮みと型崩れ、色落ちを見て、洗濯表示の記号を決める。

5. 試験の成績書を受け取る
組成と、アゾ染料の成績書を生地と革パーツの色ごとに受け取る。乳幼児用はホルムアルデヒドも加える。

6. 量産前の見本を承認し、量産と検品
海外の工場なら、出荷前に現地で検品しておくと、届いてからの手戻りが少ない。

検品で見るところ

帽子は形が崩れると売り物にならないので、寸法より先に形を見る。つばの左右の反りがそろっているか、前のパネルの芯が片寄っていないか、てっぺんのボタンの位置がずれていないか。刺しゅうは、糸のほつれ、裏糸の飛び出し、ロゴの傾きと位置。縫製は、はぎ目の目飛びと、汗止めの帯の縫い外れ。アジャスターは、留め具が割れずに何度か付け外しできるか。表示のラベルや下げ札は、文言が承認したものと同じか、取れやすい付け方になっていないかを見る。

輸送では、つばを潰さない詰め方が要る。箱に重ねて詰めると、つばに折れ癖が付くことがある。1 箱に何個、どう重ねて詰めるかを、量産の前に決めておく。

同じ束では、スポーツウェアの OEMが昇華プリントとチームの名入れを、手袋の OEMが防寒小物の作り分けを扱う。生地とプリントの決め方はT シャツを小ロットの OEM で作るとき、マフラーやストールと組み合わせる企画はスカーフ・ストールの OEMも参考になる。

よくある質問

キャップに洗濯表示を付けないといけないのか

日常に使う帽子で、施行令の糸を表生地に使っていれば、洗濯表示は表示事項の一つになる^[2]。縫い付けると傷むおそれがある帽子や両面使用の帽子は、貼付けや下げ札で付けられる^[3]。対象外の帽子（麦わら、フェルト、業務用など）かどうかを先に確かめる^[1]。

イベントで配るノベルティのキャップにも表示は要るか

手引きは、一般消費者が通常生活の用に供する可能性がある状態で販売されるものを対象としている^[1]。配った先の人が日常にかぶるキャップなら、表示を付けておくほうが、問い合わせを受けたときに説明しやすい。配布か販売かで迷う場合は、表示を付ける前提で仕様を組む。

ニット帽も帽子として表示するのか

手引きの例には防暑防寒帽子が挙がっており^[1]、施行令の糸を使ったニット帽は帽子として表示する。原産国の考え方は、縫う工程がほとんど無い作り方のときに迷いやすいので、上で書いたとおり確かめておく。

まとめ

帽子・キャップの OEM は、既製ボディに加工するか型から縫うかで、費用と最小ロットの出方が変わる。品質表示の対象は日常に使う帽子で、麦わら・フェルト・皮革の帽子、業務用の帽子、サンバイザーは対象外になる。対象の帽子は組成・洗濯表示・表示者名を付け、傷みやすい帽子やリバーシブルは下げ札でもよい。染料にはアゾ化合物の基準があり、乳幼児用にはホルムアルデヒドの基準が加わる。原産国は縫った国で、後から入れた刺しゅうで変えないのが無難である。頭を守るヘルメットは型式検定の対象で、別の手続きになる。製造先探しと進行、サンプルと検品の段取りは外の会社に任せ、形・表示・ロゴの権利は依頼主が決める。

出典・参考資料

1. 帽子（家庭用品品質表示法 製品別品質表示の手引き）（消費者庁）
2. 繊維製品一覧表（家庭用品品質表示法 製品別品質表示の手引き）（消費者庁）
3. 繊維製品品質表示規程（消費者庁／平成 29 年 3 月 30 日消費者庁告示第 4 号・最終改正 令和 6 年 12 月 25 日）
4. 有害物質を含有する家庭用品の規制に関する法律施行規則（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
5. 労働安全衛生法施行令（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
6. 「商品の原産国に関する不当な表示」の原産国の定義に関する運用細則（消費者庁掲載／昭和 48 年 12 月 5 日事務局長通達第 14 号）
7. 「商品の原産国に関する不当な表示」の運用基準について（消費者庁掲載／昭和 48 年 10 月 16 日事務局長通達第 12 号）

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