TシャツのOEMを小ロットで頼む流れ——生地とプリント方式、洗濯表示で先に決めること

小ロットの T シャツ OEM は、2 つの作り方に分かれる

「T シャツを 100 枚、自社のロゴ入りで作りたい」という相談は、作り方によって中身がまったく違う。ひとつは、すでに縫い上がった無地の T シャツ（業界では「ボディ」と呼ぶことが多い）を仕入れて、プリントや刺繍を加える作り方。もうひとつは、生地を選び、型紙を起こし、裁断・縫製から行うカットソーの作り方である。

前者は、ボディが既製品なので形やサイズ、色の選択肢は仕入れられる品の範囲に限られるが、数十枚からでも進めやすい。後者は、着丈や身幅、首回りのリブの太さ、生地の厚みまで自由に決められる代わりに、生地の最小の購入単位や、染める場合の染色の単位が最小ロットを押し上げる。ブランドとして「形から自分たちのもの」にしたいのか、「絵柄で見せる」のかで、選ぶべき道が決まる。

パーカーやトレーナーのように裏毛・裏起毛の生地を使う商品は、生地の選び方とサイズ展開の決め方が T シャツと違うので、パーカーの OEM で決めることで別に扱っている。布製の手提げ袋ならトートバッグの OEMが近い。

見積を取る前に決めておく 6 つのこと

製造先に「いくらで、何枚から作れるか」と聞く前に、次の 6 つを決めておくと、見積の比べ方がそろう。決めないまま聞くと、製造先ごとに違う前提で金額が出てきて、比べられない。

1. 誰が着るか。大人向けか、子ども向けか、出生後 24 か月以内の乳幼児向けかで、守る基準が変わる。乳幼児向けについては後で詳しく書く。

2. 生地の組成と厚み。綿 100% か、ポリエステルとの混紡か。厚みは「何グラムの生地」と目付で伝えるのが一般的だが、同じ目付でも編み方で着心地は変わる。言葉だけで決めず、生地見本で確かめる。

3. 加工の方式。プリントか刺繍か、プリントならどの方式か。方式で版の有無と得意な絵柄が違う（次の節）。

4. サイズの数と寸法。S・M・L・XL のどれを何枚ずつか。サイズ表は「M」という呼び方ではなく、着丈・身幅・肩幅・袖丈の寸法で伝え、許容する差も決める。

5. 色の数。ボディの色と、プリントの色数。色を増やすほど版や段取りが増える。

6. ラベルと付属。組成・洗濯表示・表示者名のラベル、ブランドのネームタグ、下げ札、袋入れ。誰の名義で表示するかを先に決めておく。

プリント方式は、版が要るかどうかで選ぶ

T シャツの加工で多く使われる方式は、シルクスクリーン、インクジェット（生地に直接吹き付ける方式）、転写、昇華、刺繍である。小ロットで効いてくるのは「版を作るかどうか」だ。シルクスクリーンは色ごとに版を作るので、同じ柄を枚数多く刷るほど 1 枚あたりの費用が下がり、少ない枚数では版代の比重が大きくなる。インクジェットは版が要らないので、少ない枚数や色数の多い絵柄に向くが、濃い色のボディには下地の白を先に刷る工程が入ることがある。

昇華はインクを生地の繊維に移す方式で、ポリエステル系の白や淡い色の生地で使われる。綿 100% のボディには向かない。転写はシートに刷った絵柄を熱で圧着する方式で、小さなロゴや名入れに使われる。刺繍は版の代わりに刺繍データを作り、針数が多い柄ほど 1 枚あたりの時間がかかる。

どの方式でも、洗濯でどこまで色やはがれに耐えるかは、インクと生地の組み合わせで変わる。後で洗濯表示を決めるときの根拠にもなるので、試作の段階で洗濯の試験をしてもらうか、製造先が持っている試験の結果を出してもらう。樹脂や金属の部品へのシルク印刷やパッド印刷の指定の仕方はシルク印刷・パッド印刷の発注にまとめているが、布への印刷は下地となる生地が伸び縮みする点で考え方が違う。

同じ T シャツでも、表示の義務が 2 通りに分かれる

衣類の品質表示は家庭用品品質表示法にもとづく。この法律は、内閣総理大臣が家庭用品ごとに表示すべき事項と表示の方法を定めて告示し（第 3 条）、守らない製造業者・販売業者・表示業者に指示し、従わなければ公表できる仕組みになっている（第 4 条）^[1]。繊維製品の中身は、消費者庁告示の繊維製品品質表示規程が定めている^[2]。

T シャツの扱いは、消費者庁の「製品別品質表示の手引き」に書かれている。「シャツ」の定義には、T シャツは組成繊維の種類が 2 つ以上のもの、または、なせん加工（プリント）をしたものに限って含まれるとある^[3]。一方「下着」の定義には、繊維の種類が 1 つで、なせん加工をしていない T シャツが含まれる^[4]。規程の別表第一では、シャツには「繊維の組成」と「家庭洗濯等取扱方法」の両方が求められ、繊維の種類が 1 つでなせん加工の無い下着は「繊維の組成」だけが求められている^[2]。

ブランドの T シャツは、ロゴやグラフィックを刷ることがほとんどなので、多くは「シャツ」として洗濯表示まで付けることになる。表は手引きの定義から当てはめたもので、迷う商品は消費者庁の窓口や製造先と確かめる。なお、無地で洗濯表示が不要な場合でも、着る人のために付けておくことは妨げられていない。

表示者名は、組成や洗濯表示に「表示者の氏名又は名称及び住所又は電話番号」を付記して、需要者の見やすい箇所に表示するよう求められている（規程第 3 条第 5 号）^[2]。表示者は製造業者・販売業者・表示業者のどれでもよいが、自社ブランドなら依頼主にするのが普通だ。製造先の名前のままにするのか、ブランドの名前にするのかは、ラベルを作る前に決める。

洗濯表示は JIS L 0001:2024 の記号で付ける

洗濯表示の記号は JIS L 0001 にもとづく。2024 年 8 月 20 日に JIS が改正され、規程もそれに合わせて改正された。主な改正は、記号の新規追加（液温 30℃を限度とした手洗い、底面温度 120℃を限度としたスチームなしのアイロン）、記号の意味の変更（アイロンの上限温度が 110℃・150℃・200℃から 120℃・160℃・210℃へ、ドライクリーニングに使える溶剤の追加）、記号のデザインの微修正の 3 点である^[5]。

経過措置は、令和 7 年 8 月 19 日までに従前の表示をした衣類はそのまま販売できる、というものだった^[5]。これから作る T シャツは新しい記号で付ける。製造先が以前のラベルの版を使い回そうとしていないかは、試作の段階でラベルの現物を見て確かめる。

洗濯表示は「付ければよい」ものではない。規程は、JIS の附属書に掲げる試験方法の結果か、それと同等の試験の結果、または蓄積された技術情報から当然に予測できる結果にもとづいて適正な記号を選ぶよう求めている^[2]。プリントが洗濯で割れるなら、その条件で洗わせない記号を選ぶことになる。だからこそ、方式とインクを決めた段階で試験の結果を持っておく。

組成の数字には、許される誤差がある

組成は「綿 100%」「綿 60% ポリエステル 40%」のように、すべての繊維の名称に混用率を併記して表示する（規程第 3 条第 1 号）^[2]。繊維の名称は指定用語を使う。綿なら「綿」「コットン」「COTTON」のいずれかであり、伸縮性のある繊維を独自の呼び方で書くと違反になる。消費者庁が公表した令和 7 年度の運用状況でも、輸入販売の靴下（レギンス）の組成に、指定用語ではない「スパンデックス」と書いていた事例が挙がっている^[7]。

混用率の表示には、許される誤差が決まっている（規程別表第五）^[2]。生地を仕入れるとき、ロットごとに混用率が揺れることがあるので、表示の数字と生地の実際がこの範囲に入っているかを製造先に確かめてもらう。

乳幼児向けを作るなら、ホルムアルデヒドとアゾ染料を確かめる

有害物質を含有する家庭用品の規制に関する法律は、基準が定められた家庭用品の製造・輸入・販売の事業を行う者に、基準に合わない品を販売・授与し、その目的で陳列することを禁じている（第 5 条）。製造・輸入の事業を行う者には、含有する物質が人の健康に与える影響を把握する責務がある（第 3 条）^[9]。

施行規則の別表第 1 では、出生後 24 か月以内の乳幼児用の下着・中衣・外衣・帽子などの繊維製品について、ホルムアルデヒドを「試験法で定める吸光度差が 0.05 以下又は試料 1g あたり 16μg 以下」と定めている。乳幼児用以外の下着・寝衣・手袋・くつしたは「試料 1g あたり 75μg 以下」である。また、特定の芳香族アミンを生成するアゾ化合物を含む染料が使われた下着・中衣・外衣・帽子などは、それぞれのアミンが試料 1g あたり 30μg 以下と定められている^[6]。

海外の工場で縫って輸入する場合、輸入の事業を行うのはブランド側になることが多い。製造先に「基準に合っている」と言ってもらうだけでなく、生地や染料のロットに対応した試験の結果を出してもらい、どのロットの試験かを記録しておく。

原産国は「縫製した国」

原産国の表示は、景品表示法にもとづく告示「商品の原産国に関する不当な表示」の対象になる。この告示は、原産国を「その商品の内容について実質的な変更をもたらす行為が行なわれた国」としている^[8]。運用細則は品目ごとにその行為を決めていて、下着・寝着・外衣（ワイシャツ等）は縫製が実質的な変更をもたらす行為とされている^[8]。生地を日本で作り、海外で縫えば、原産国は縫った国になる。海外のボディに日本でプリントや名入れをする場合、告示の運用基準が実質的な変更に含めないものとして挙げるのは、ラベルを付けるなど標示を施すこと、包装、詰め合わせ、簡単な組立てである。プリントがこの「標示」に当たるかは明記されていないが、縫製のように服の内容を変える工程とは考えにくい。迷えば消費者庁に照会する。

なお、同じ告示は、国内で作った商品に外国語の文字だけを表示して国産と分かりにくくする表示も対象にしている。英字のブランド名で国産の T シャツを売るなら、国産であることが分かる表示を添えておく。

依頼主と製造先で、持つものを分ける

小ロットの OEM では、ブランド側（依頼主）と、製造先や進行を担う会社との役割を最初に分けておくと、後で抜けが出ない。販売の責任はブランド側が持ち、表示者も自社ブランドなら依頼主にするのが普通だ。輸入者が別の会社なら、輸入の事業者としての責任はその会社が持つ。製造先の選定、試作の手配、量産の進行、検品の段取りは、外の会社に任せられる部分である。

委託の形によって誰が何の責任を負うかは、OEM と ODM の違いで整理している。図面や仕様、検査の基準をどう渡すかはOEM の委託先とのやりとりが参考になる。

試作から量産までの進め方

1. 仕様を 1 枚にまとめる（6 つの決めごと、サイズ表、絵柄データ、ラベル原稿）
2. 製造先の候補から見積を取り、版代・型紙代など最初の費用と、1 枚あたりの費用を分けて出してもらう
3. 生地見本と、プリントなら刷り見本で色と質感を決める
4. 試作（サンプル）を作り、寸法・プリントの位置と色・ラベルの内容を確かめる
5. 洗濯の試験、乳幼児向けなら有害物質の試験の結果を受け取る
6. 量産前に、試作品を「基準の見本」として双方で保管する
7. 量産と、出荷前の検品
8. 納品後、初回分の着用や洗濯で出た声を次のロットに反映する

見積の比べ方で気をつけたいのは、「1 枚あたり」だけで比べないことだ。版代や型紙代を最初に一括でかけるのか、1 枚あたりに割り込んでいるのかで、同じ枚数でも総額の見え方が変わる。追加で同じ柄を作るとき、版を製造先が保管しておくのか、保管の期限はいつまでかも決めておく。

検品で見るところ

T シャツの検品は、寸法、縫製、プリント、ラベルの 4 つに分けると漏れにくい。寸法はサイズ表の寸法と許容差で、身幅と着丈を中心に測る。縫製は縫い目のとび、ほつれ、首回りのリブのよじれ。プリントは位置のずれ、かすれ、色の違いを基準の見本と並べて見る。ラベルは、組成・洗濯表示・表示者名が試作で確かめた原稿どおりか、サイズのタグが中身と合っているかを確かめる。外観の合否をどう決めるかは外観の合否基準を仕入先と決めるの考え方がそのまま使える。

海外で縫製した品では、縫い針の折れ込みがないかを確かめる検針を、どこで誰が行うかも決めておく。製造先の工場か、日本の検品場か。決めていないと、どちらも「相手がやった」と考えて抜ける。

表示で指導を受ける例は、繊維製品が最も多い

消費者庁の令和 7 年度の運用状況によると、指導した不適正表示の製品は 102 件で、そのうち繊維製品が 66 件だった。繊維製品の内訳には帽子 20 件、シャツ 13 件、ズボン 8 件、下着 7 件などが並ぶ。違反の例には、輸入販売の帽子で組成が外国語のまま、洗濯記号に誤りがあり、表示者名と連絡先が欠けていたものが挙がっている^[7]。相談の件数でも、繊維製品の中で最も多かったのはシャツの 141 件だった^[7]。

同じ資料には、海外から輸入した帽子を国内で販売するときは、家庭用品品質表示法にもとづいて法定の表示事項を日本語で適正に表示する必要があり、ラベルを新たに付けるほか、海外の表示の上から熱圧着シールなど容易に取れない方法で付けることが考えられる、という回答も載っている^[7]。海外の製造先で縫う T シャツも同じで、日本向けの表示を縫製の段階で付けてもらうのが手戻りが少ない。

よくある質問

綿 100% の無地 T シャツに、洗濯表示を付けなくてよいのはなぜですか

手引きで「下着」に分類され、規程の別表第一でその区分は「繊維の組成」だけが表示事項とされているためです^[2][4]。ロゴを 1 か所でも刷れば「シャツ」になり、洗濯表示が必要になります^[3]。

製造先の名前でラベルを付けてもよいですか

表示者として製造先の名前と住所または電話番号を付ける形は規程上あり得ますが^[2]、消費者からの問い合わせは表示者に向かいます。自社ブランドとして売るなら、問い合わせを受けられる自社の名義にしておくほうが運用しやすくなります。

少ない枚数で、版代を抑える方法はありますか

色数を減らす、版の要らない方式を選ぶ、の 2 つが基本です。同じ柄を後で追加する見込みがあるなら、版の保管を条件に入れておくと 2 回目以降の費用が下がります。

まとめ

T シャツの小ロット OEM は、既製ボディへの加工か、生地からの縫製かを最初に決め、最小ロットと最初の費用がどこで決まるかを見積の段階で分けて確かめる。表示は、プリントの有無と繊維の数で洗濯表示の要否が分かれ、洗濯表示は JIS L 0001:2024 の新しい記号で付ける。組成の数字には許される誤差があり、乳幼児向けならホルムアルデヒドとアゾ染料の基準を試験の結果で確かめる。原産国は縫製した国になる。販売の責任はブランド側が持ち、表示者も自社ブランドなら依頼主にするのが普通だ。製造先探しと進行・検品は外の手を借りる、という分け方で進めると抜けが出にくい。スカーフやストールのように素材とプリントの組み合わせで表示が変わる商品は、スカーフ・ストールの OEMで扱っている。

出典・参考資料

1. 家庭用品品質表示法（昭和三十七年法律第百四号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
2. 繊維製品品質表示規程（消費者庁／平成 29 年消費者庁告示第 4 号・最終改正 令和 6 年 12 月 25 日）
3. 製品別品質表示の手引き（繊維製品）シャツ（消費者庁）
4. 製品別品質表示の手引き（繊維製品）下着（消費者庁）
5. 家庭用品品質表示法に基づく繊維製品品質表示規程の改正について－衣類等の洗濯表示が変わります－（消費者庁／令和 6 年 8 月 20 日）
6. 有害物質を含有する家庭用品の規制に関する法律施行規則（昭和四十九年厚生省令第三十四号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
7. 令和 7 年度における家庭用品品質表示法の運用状況（消費者庁／令和 8 年 6 月 26 日）
8. 「商品の原産国に関する不当な表示」の原産国の定義に関する運用細則（消費者庁掲載／昭和 48 年 12 月 5 日事務局長通達第 14 号）
9. 有害物質を含有する家庭用品の規制に関する法律（昭和四十八年法律第百十二号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））

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