タオル・ブランケットのOEM——小ロットで作る流れと、織り・名入れ・品質表示で先に決めること

タオルとブランケットは、作る工場が違う

ノベルティや自社ブランドの商品として「タオルとブランケットを一緒に作りたい」という相談はよくある。ところが、この二つは作る設備が違うことが多い。タオルは糸をループ状に立てたパイル織物で、パイル専用の織機で織る。ブランケットや毛布は、織物のほかに、ニット（フリースなど）を起毛したもの、毛布専用の起毛工程を通すものなどがあり、どの生地にするかで工場が変わる。同じ工場に両方を頼めるとは限らないので、商品ごとに製造先を探すことになる。

最小ロット（一度に作る最低数量）が工場ごとに違うのも、この設備の違いから来る。織物は経糸（たていと）を織機にかける段取りに手間がかかるため、色や柄を変えるたびに段取りがやり直しになる。糸を先に染めるか、織ってから染めるかでも、色ごとの最低量が変わる。ニット生地は生地の反（まとまり）の単位で仕入れることが多く、無地の既製生地を使えば数量を抑えやすい。見積の数量を比べるときは、色数と柄数を掛けた「品番の数」で比べないと、同じ総数でも費用が大きく違ってくる。

OEM と ODM の呼び方の違いや、自社ブランドを付ける側が負う責任の整理はOEM と ODM は何が違うかで扱った。この記事は、タオルとブランケットを小ロットで作るときに、注文の前に決めておくことと、法律が求める表示に絞って書く。

品質表示の項目は、タオルと毛布で違う

家庭用品品質表示法は、一般消費者が品質を見分けにくい家庭用品について、表示の標準を定める法律である^[1]。表示をするのは製造業者・販売業者、またはその委託を受けて表示する表示業者とされ^[1]、自社ブランドの商品なら、販売する依頼主が表示者として名前と連絡先を出すのが普通の形になる。表示をしない、または決まりを守らない事業者には国が指示をし、指示に従わなければその旨を公表できる^[1]。

どの品目に何を表示するかは、消費者庁の繊維製品の一覧表にまとまっている^[2]。タオルとブランケットに関係する行を抜き出すと次のようになる。

表は消費者庁の繊維製品一覧表から作った^[2]。ここで迷いやすいのが、大判の「タオルケット」や「バスタオル地のブランケット」である。寝具として使う上掛けなら、タオル地でも洗濯表示が要る行に入る。商品名ではなく、何として売るか（タオルか、上掛けか、膝掛けか）で行が決まるので、企画書の段階で品目をはっきりさせておくと、タグの文言が後から変わらずに済む。

組成の書き方と、混用率の誤差

繊維の組成は、使った全ての繊維の名前に混用率（質量の割合）を百分率で並べて書くのが原則である^[3]。繊維の名前は規程が定める指定用語を使い、自社で考えた呼び名（「ふわふわコットン」など）を組成の欄に入れることはできない。混用率には誤差の許容範囲があり、規程の別表で次のように決まっている^[3]。

海外の工場が出してくる生地の仕様書の組成と、日本の表示用の組成が食い違うことは珍しくない。縁の縫い糸や織りネームのように、装飾や補強のために使った 5% 以下の糸は、組成から除いて計算できる扱いもある^[3]。どこまでを組成に入れたかを製造先と文書で合わせておき、量産品で混用率を確かめる試験を一度入れておくと、表示が実物とずれる心配が減る。

洗濯表示は JIS L 0001 の記号で

毛布や膝掛けの家庭洗濯等取扱方法は、JIS L 0001:2024 に定める記号で表示する^[3]。記号は試験の結果や技術情報から予測できる結果にもとづいて選ぶよう求められているので、工場の手持ちのタグをそのまま流用するのではなく、自社の生地で洗濯の試験をしてから選ぶのが筋である^[3]。引用する規格を JIS L 0001:2024 に切り替えた 2024 年 8 月の規程改正には、2025 年 8 月 19 日までに表示したものは旧い規定によってもよいとする経過措置があった^[3]。在庫の古いタグを使い回すときは、作った時期と規格の版を確かめておく。

染料の基準——タオルと寝具にかかるもの

表示とは別に、有害物質を含有する家庭用品の規制に関する法律が、繊維製品に含まれてよい量の上限を決めている。施行規則の別表では、アゾ化合物を含む染料を使った繊維製品のうち、下着・外衣・寝具・床敷物・ハンカチーフなどと並んで「タオル、バスマット及び関連製品」が挙がっており、化学的変化で生じる特定の芳香族アミンが試料 1 g あたり 30 μg 以下と定められている^[5]。ブランケットは寝具として同じ行に入る。法律は、基準に合わない家庭用品を販売することだけでなく、授与すること（配ること）や、そのために陳列することも、製造・輸入・販売の事業者に禁じている^[9]。

出生後 24 か月以内の乳幼児用の寝具には、ホルムアルデヒドの基準もかかり、所定の試験法で吸光度差 0.05 以下、又は試料 1 g あたり 16 μg 以下とされている^[5]。ベビー向けのブランケットやおくるみを企画するなら、大人用とは別の試験が要ると考えておく。

これらの基準を満たしているかを依頼主が自分で試験するのは負担が大きいので、実務では製造先か生地の供給元に試験の成績書を求める。成績書は「どの生地の、どの色の、いつのロットか」が分かる形でもらい、色を増やしたときは増やした色の分も取り直す。濃い色ほど染料の量が多いので、色ごとに分けて考えるのが安全である。

先に決める五つ——寸法・質量・組成・色・名入れ

製造先に見積を頼む前に、次の五つを紙一枚にまとめておくと、比べられる見積が返ってくる。浴用タオルについては JIS L 4105 が寸法や性能の数値を持っているので、自社の仕様を書くときの物差しになる^[4]。規格は純綿でループパイルの浴用タオルが対象で、主に入浴時や洗顔時に使うタオルを指す^[4]。

表は JIS L 4105:2000 の箇条 3〜5 から作った^[4]。フェイスタオルやスポーツタオルのように寸法が違う商品は規格の対象外になるが、質量・吸水・堅ろう度・縮みという測り方はそのまま借りられる。数値を書いた仕様書を渡せば、製造先ごとに「厚手」の受け取り方がずれる食い違いを避けられる。

名入れの方式で、費用と最小ロットが変わる

名入れには、刺しゅう、プリント（顔料や染料）、ジャカードで柄ごと織り込む方法、タグを縫い付ける方法がある。刺しゅうとプリントは無地のタオルに後から加えるので、少ない数量でも始めやすい。ジャカード織りは柄を織機の設定として組むため、柄ごとの段取りが重く、数量がまとまらないと割高になりやすい。顔料プリントの濃い色は、上の表のとおり規格でも摩擦堅ろう度が緩く設定されていて、色移りが起きやすいことを前提にした数値になっている^[4]。白い服と一緒に使われる商品なら、名入れの色と方式を試作で確かめておきたい。

ブランケットは面積が大きいので、名入れはワンポイントの刺しゅうか織りネームのタグにすることが多い。フリースのような起毛した生地にプリントすると毛足で絵柄がつぶれるので、試作で見え方を確かめる。

原産国の表示——海外で織って日本で縫ったら

海外の工場で作り、日本語だけのタグを付けて売る場合は、原産国の表示にも気を配る。景品表示法にもとづく告示「商品の原産国に関する不当な表示」は、外国で生産された商品で、文字による表示の全部又は主要部分が和文で示されているなど、原産国を消費者が見分けにくい表示を不当表示の一つとして挙げている^[7]。ここでいう原産国は、商品の内容に実質的な変更をもたらす行為が行われた国である^[7]。

どの工程を「実質的な変更」とみるかは、品目ごとに運用細則で決まっている。衣料品のうち織物は、染色しないもの・織る前に染めるものは製織した国、織った後に染めるものは染色した国とされ、下着・外衣などは縫製した国とされる^[6]。タオルや毛布は細則の表に名前がないので、告示の考え方に沿って工程ごとに判断することになる。少なくとも、日本でタグを付けたり袋に詰めたりするだけでは実質的な変更にあたらない、という線は運用基準が明示している^[8]。どの工程をどこでやるかを製造先と書面で合わせ、迷う場合は原産国を和文で明記しておくのが安全である。海外で織って縫った無地のタオルに日本で名入れをする場合、その名入れの工程は、運用基準が実質的な変更に含まれないとする例（ラベルを付けるなど標示を施すこと・包装・詰め合わせ・簡単な組立）に当たると明記されてはいない。織りや縫いのように中身を変える工程とは考えにくいものの、判断に迷ったら消費者庁に問い合わせる^[8]。

なお、関税や経済連携協定（EPA）で使う「原産地」は、この表示の話とは別の制度である。輸入時の原産地の書類については原産地規則と EPAにまとめている。

費用の内訳と、試作から量産までの流れ

小ロットのタオル・ブランケットの見積は、次の費目に分けて出してもらうと比べやすい。一つ目は生地と縫製の加工賃で、数量で単価が下がる部分。二つ目は名入れの準備費で、刺しゅうのデータ作り、プリントの版、ジャカードの柄の組み込みなど、数量に関係なく一度かかる部分。三つ目はタグと包装で、品質表示のタグ、織りネーム、個包装の袋、台紙。四つ目は試作と試験の費用で、試作品の作成、洗濯や堅ろう度、有害物質の試験。五つ目は輸送と検品の費用である。

名入れの準備費は数量で割ると単価に大きく効くので、最小ロットの数量を決めるときは、この固定費が 1 枚あたりいくらになるかを並べてみる。色を 3 色から 2 色に減らすだけで準備費と段取りが減ることも多い。型代や版代の扱いを取り決めずに進めると、次の発注で作り直しになったり、他の工場に移せなかったりする。版やデータを誰が持つかは、発注の前に書面にしておく。製造委託で型や版の費用を一方的に負担させることの問題は有償支給材と金型代で扱っている。

流れは、次の順に進めると手戻りが少ない。

1. 企画書を作る
品目（タオルか、毛布か、膝掛けか）、寸法、質量、組成、色数、名入れ、数量、納期、販売先を一枚にする。

2. 製造先を探し、見積を取る
上の費目の分け方で見積を依頼し、最小ロットと色数の条件を確かめる。

3. 生地見本と試作品で確かめる
手触りだけでなく、洗濯後の縮み、色落ち、名入れの見え方を見る。表示の組成と洗濯表示の案もここで固める。

4. 試験の成績書を受け取る
混用率、堅ろう度、アゾ染料（乳幼児用ならホルムアルデヒドも）の成績書を、色ごとに受け取る。

5. 量産前の見本を承認する
量産と同じ生地・同じ工程で作った見本を承認品として保管し、受入検品の基準にする。

6. 量産と検品
質量・寸法・縫製・名入れ・タグの内容を抜き取りで確かめる。海外の工場なら出荷前に現地で検品すると、日本に届いてからの手戻りが防げる。

海外の製造先との日々のやりとりで、何を文書で残すかはOEM の委託先と、何をどうやりとりするかで詳しく扱っている。同じ束で書いたTシャツを小ロットの OEM で作るときとスカーフ・ストールの OEMも、生地とプリントの決め方で重なるところがある。

よくある質問

製造先がタグを付けてくれるなら、表示の責任は製造先にあるのか

表示の名前を出すのが依頼主なら、表示の中身に責任を持つのも依頼主である。家庭用品品質表示法は製造業者・販売業者・表示業者のいずれにも表示を求める形になっており^[1]、表示業者がタグを付ける場合も、製造業者か販売業者の名前と連絡先を付記する形が規程に用意されている^[3]。製造先に表示の案を作ってもらうことはできるが、組成と洗濯表示の根拠（試験結果）は依頼主の手元にも残しておく。

ノベルティとして無料で配るタオルにも表示は要るか

家庭用品品質表示法は、製造業者・販売業者・表示業者に表示を求める仕組みで^[1]、配り方や配る相手によって扱いの考え方が変わりうる。販売もする商品と同じ仕様なら、同じ表示を付けておくのが手戻りが少ない。一方、染料などの有害物質の基準は、販売だけでなく授与（配ること）も禁止の対象に入っている^[9]。無料で配る品でも、基準を満たした生地で作るのが前提になる。

最小ロットを下げるには何を変えればよいか

効くのは、色数を減らす、既製の生地を使う、名入れを後加工（刺しゅう・プリント）にする、の三つである。織りの段取りから作るジャカードや別注の糸染めは、数量が少ないと割高になりやすい。最初のロットは既製生地と後加工で作り、売れ行きを見てから別注の織りに進む段階の分け方もある。

まとめ

タオルとブランケットは、作る設備も、表示の項目も違う商品である。品質表示では、タオルは組成と表示者名、毛布・膝掛け・タオル製の上掛けはそれに洗濯表示が加わり、品目は何として売るかで決まる。染料については、タオルと寝具に特定のアゾ染料に由来するアミンの基準があり、乳幼児用の寝具にはホルムアルデヒドの基準も加わる。仕様は「厚手」「よく吸う」ではなく、質量・寸法・吸水・堅ろう度・縮みの数値で書き、JIS L 4105 をその物差しに使う。表示者は製造業者・販売業者・表示業者のどれでもよいが、自社ブランドなら依頼主にするのが普通で、製造先探しと進行、試作・検品の段取りは外の会社に任せられる。

出典・参考資料

1. 家庭用品品質表示法（昭和三十七年法律第百四号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
2. 繊維製品一覧表（家庭用品品質表示法 製品別品質表示の手引き）（消費者庁）
3. 繊維製品品質表示規程（消費者庁／平成 29 年 3 月 30 日消費者庁告示第 4 号・最終改正 令和 6 年 12 月 25 日）
4. JIS L 4105:2000 浴用タオル（JIS 検索の閲覧資料）（日本産業標準調査会／2000 年 2 月 20 日改正・2026 年 10 月 20 日確認）
5. 有害物質を含有する家庭用品の規制に関する法律施行規則（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
6. 「商品の原産国に関する不当な表示」の原産国の定義に関する運用細則（消費者庁掲載／昭和 48 年 12 月 5 日事務局長通達第 14 号）
7. 商品の原産国に関する不当な表示（消費者庁）
8. 「商品の原産国に関する不当な表示」の運用基準について（消費者庁掲載／昭和 48 年 10 月 16 日事務局長通達第 12 号）
9. 有害物質を含有する家庭用品の規制に関する法律（昭和四十八年法律第百十二号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））

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