フライパン OEM の頼み方——素材と表面加工の表示、取っ手の焼損と「焦げ付かない」の書き方

フライパンは三つの決めごとでできている

自社ブランドのフライパンを作りたいという企画は、キッチン用品のブランドが商品数を増やしたいとき、料理家や飲食店が自分の名前を付けた調理器具を出したいとき、アウトドアのブランドが携帯用の小さなフライパンを揃えたいときなどに出てくる。どの場合も、決めることは三つに分けられる。本体を何の金属で、どう作るか。内側の表面に何の加工をするか。取っ手をどんな素材で、どう付けるか。

本体は、アルミやステンレスの板をプレスで絞る作り方、アルミを型に流し込む鋳造、鉄の板を打ち出す作り方などがある。ステンレスとアルミを重ねた多層の板を使うこともある。表面には、焦げ付きにくくするためのふっ素樹脂の塗膜、ガラス質を焼き付けるほうろう、色を付ける焼付け塗装などをする。取っ手は、木や樹脂、ステンレスなどを本体にねじやリベットで付けるほか、取り外しのできる構造もある。三つの組み合わせで、頼める工場と、法律が求める試験と表示が変わる。

この記事は、フライパンを自社ブランドで作るときの、素材と表面加工の選び方、家庭用品品質表示法の表示、食品衛生法の規格、取っ手の設計で気をつけること、費用と最小ロット、試作から量産までの順番を扱う。同じ束のカトラリーの OEMや食器の OEMと組み合わせれば、キッチン用品のシリーズを組み立てやすい。

家庭用品品質表示法——鍋として指定されているもの

家庭用品品質表示法の施行令は、雑貨工業品の一つとして「鍋」を指定している。ただし範囲は、アルミニウム製、鉄製でほうろう引きのもの、ステンレス鋼製、銅製に限られ、容量が 10 リットルを超えるものと加熱装置を持つものは除かれている^[1]。電気で加熱するホットプレートのような製品は別の扱いになる。鉄製でほうろう引きでないものは、この材料の列挙に入っていない^[1]。フライパンをこの「鍋」の品目として表示するかどうかは、材料と形を規程に照らして決め、迷えば消費者庁に確かめる。

鍋の表示の規程は、表示する項目と書き方を次のように決めている^[2]。

表は消費者庁の雑貨工業品品質表示規程「鍋」から作った^[2]。ほうろう引きの鋼板製や銅製の鍋に「炒めものに使用しない旨」の注意が決められている点は、ほうろうや銅でフライパンを企画するときに見落としやすい^[2]。その素材でフライパンを作るなら、鍋の品目に当たるかの判断と、注意の書き方を一緒に確かめる。直接火に当たる部分に別の金属を貼り合わせたり、めっきをしたりしたものは、「はり底」「めっき底」を付記する決まりもある^[2]。厚さの表示は許容差の範囲で実物と合っている必要があるので、量産の検品で底の中央の厚さを測る項目を入れておく。表示者の氏名または名称と、住所または電話番号を付けることも決まっている^[2]。自社ブランドなら、表示者は依頼主とするのが普通である。

食品衛生法——金属・ほうろう・樹脂の塗膜

フライパンは食品に触れる器具なので、食品衛生法の規格に合わないものは販売・製造・輸入できない^[4]。規格は「食品、添加物等の規格基準」の第 3 にあり、フライパンでは次の三つが中心になる^[3]。

金属の本体：食品に触れる部分を、鉛を 0.1% を超えて、またはアンチモンを 5% 以上含む金属で製造・修理してはならない。器具は銅・鉛やその合金が削り取られるおそれのある構造であってはならない^[3]。銅や銅合金の器具には製造の基準もあり、食品に触れる部分の全面にスズめっきや銀めっきなど衛生上危害を生じない処置をしなければならない。例外は、固有の光沢があって錆の無いものに限られる^[3]。銅のフライパンを作るなら、内側をどう覆うかを先に決める必要がある。

ほうろう：ほうろう引きの器具は、鉛とカドミウムの溶出量に上限がある。液体を満たしたときの深さが 2.5 cm 以上で容量 3 L 未満の加熱調理用器具は、カドミウム 0.07 μg/mL・鉛 0.4 μg/mL 以下である^[3]。深さ 2.5 cm 未満のものは表面積あたりで比べ、加熱調理用器具はカドミウム 0.5 μg/cm²・鉛 1 μg/cm² 以下になる^[3]。浅いフライパンか深めのものかで、試験の区分が変わる。

樹脂の塗膜：ふっ素樹脂などの塗膜は合成樹脂でできている。合成樹脂の器具には、材質（カドミウム・鉛）と溶出（重金属）の一般規格がかかり、ふっ素樹脂のように個別規格の無い樹脂には総溶出物（0.1 mg/cm² 以下）の規格もかかる^[3]。そのうえで、ポジティブリスト制度により規格に定めのある物質だけを使うことが求められる^[4]。現行の規格基準には、化学物質審査規制法の第一種特定化学物質を器具の原材料に使ってはならないという規定もある^[3]。製造先には、塗料の仕様と、規格に合っていること、使った物質がこれに当たらないことの説明を求める。合成樹脂の器具を売る者や、売るために作ったり輸入したりする者は、販売の相手に適合の説明をしなければならない^[4]。

溶出の試験では、使用温度が 100 ℃を超える試料で水や 4% 酢酸を使う場合、90 ℃に保って 30 分置く条件になる^[3]。フライパンは 100 ℃を超えて使うのが前提なので、その条件の成績書かを確かめる。国内の工場でふっ素樹脂の塗膜をしたフライパンを作るなら、合成樹脂を原材料に使う器具の製造にあたるので営業の届出の対象になる。届出の要らない営業として施行令が挙げているのは、合成樹脂以外の原材料だけを使った器具の製造である^[5]。塗膜のない鉄やステンレスだけのフライパンなら、こちらに当たる。

海外の工場で作ったものを輸入するなら、販売のために器具を輸入しようとする者が、その都度届け出る^[4]。依頼主が輸入者になるなら依頼主の名前、商社が輸入者になるなら商社の名前である。

取っ手の設計で気をつけること

取っ手は、フライパンの使い勝手と事故の両方に関わる。国民生活センターは 2025 年 10 月、使用中に取っ手に火がついたという相談を受けたテストの結果を公表した^[6]。対象は、取っ手を取り外せるタイプで、取付部が本体の外側にあり、取っ手の先端のゴム部分で本体の取付部を挟んで固定する構造だった^[6]。コンロの中央に置いた場合は強火でも異常は無かったが、取付部がコンロの中央に寄るよう約 5 cm ずらすと、中火・強火のどちらでも炎が底面からはみ出してゴム部分に近づき、ゴム部分が焼損した^[6]。

取っ手を取り外せる構造は、重ねて収納できるのでセット商品の企画に使いやすい。一方で、取付部がどこにあり、熱に弱い素材が炎にどれくらい近づくかで、使い方によっては焼損のおそれが出る。自社で企画するときは、試作の段階で、コンロの中央からずらした置き方や強火で試し、取付部や樹脂・ゴムの部分がどこまで熱くなるかを確かめておく。取扱い上の注意にも、炎がはみ出さない使い方を書く。

販売の言葉——「焦げ付かない」をどう書くか

国民生活センターは 2016 年 8 月、「焦げ付かない」とうたったフライパンが使ううちに焦げ付くようになったという相談のテスト結果を公表している^[7]。パッケージなどには、油を使わなくても焦げ付かないと受け取れる表示があり、取扱説明書どおり初回に油で表面を処理したものでも、5 回程度の使用で焦げ付くようになったという相談だった^[7]。同型の新品で油を使わずに繰り返し調理すると、お手入れで落とせる程度の焦げではあったが、焦げ付くようになるものもあった^[7]。センターは、油を使わなくても焦げ付かないという表示は、消費者に過度な期待や誤認を与える可能性があるとしている^[7]。

焦げ付きにくさや耐久性をうたうなら、どんな条件で何回使って確かめたのかを持っておき、使い方の条件（油をなじませる、強火で空焚きしない、など）と一緒に書く。製造先のカタログの言葉をそのままパッケージに使うと、こうした条件が抜けやすい。

費用と最小ロット

見積は、本体の単価、本体の型（プレスの絞り型・鋳造の型）、表面加工の加工賃、取っ手と取付部品、名入れや底の刻印、食品衛生法の試験、表示のラベルと取扱説明書、個箱、輸送と検品に分けて出してもらう。最小ロットは、本体の型の費用の割り戻しに加えて、塗装やほうろうの工程の段取りで決まることが多い。色の数を増やすと、塗装の色替えのたびに段取りが増える。既製のサイズと形を使い、取っ手の色や底の刻印、パッケージで自社らしさを出すと、小ロットで始めやすい。型を誰が持ち、次回に移せるかは書面で決めておく。使い終えた型を工場に無償で置かせたままにする扱いが、取引の規模によっては取適法の禁止行為に当たりうることは有償支給材と金型代で説明した。

試作から量産までの流れ

1. 用途と熱源を決める
家庭用か業務用か、ガス・IH のどちらで使うか、サイズと深さ、重さの上限を決める。IH で使えるかどうかは底の材料と構造で決まるので、この段階で製造先に伝える。

2. 素材・表面加工・取っ手を決めて見積を取る
上の費目に分けて見積を依頼し、表面加工ごと・色ごとの最小ロットを確かめる。

3. 試作品で確かめる
重さと重心、熱の回り方、焦げ付きにくさ、取っ手の熱さと固定、底の平らさ（加熱後の反り）を見る。取っ手はコンロの中央からずらした置き方でも試す。

4. 書類を受け取る
金属の成分の証明、ほうろうの溶出試験、樹脂の塗膜の規格試験の成績書と適合の説明を受け取る。輸入なら届出の段取りを出荷前に決める。

5. 表示を作る
鍋の品目として表示するなら、表面加工の用語、材料と厚さ、寸法、満水容量、取扱い上の注意、表示者を揃える。

6. 量産と検品
承認見本を基準に、底の厚さ、寸法、塗膜のはがれ・むら・異物、ほうろうの欠け、取っ手のがたつき、刻印のずれを抜き取りで見る。海外の製造先との記録の残し方はOEM の委託先と、何をどうやりとりするかで扱った。

原産国の表示

海外で作ったフライパンに日本で取っ手を付けただけ、箱に詰めただけでは、原産国は変わらない。景品表示法の原産国の運用基準は、簡単な部品の組立て、包装、ラベルを付けることを、商品の内容に実質的な変更をもたらす行為に含めていない^[8]。本体の成形と表面加工を別の国で行う場合のように工程を分けるなら、どの工程をどこで行ったかを記録し、表示を製造先と合わせておく。

よくある質問

鉄のフライパンにも品質表示は要るか

家庭用品品質表示法の鍋の指定は、アルミニウム製、鉄製でほうろう引きのもの、ステンレス鋼製、銅製に限られている^[1]。ほうろう引きでない鉄のフライパンはこの列挙に入っていないが、使い始めの油ならしや錆の手入れは使う人がつまずきやすいので、取扱いの説明は自主的に付けたほうがよい。

表面加工の名前を、独自のブランド名で呼んでよいか

パッケージで独自の名前を使うのは自由だが、品質表示の欄では、規程が決めた用語（「ふっ素樹脂塗膜加工」など）で表示する^[2]。独自の名前が、実際の加工と違う素材を連想させないかも確かめる。

IH 対応と書くには

実際に IH の調理器で、想定するサイズの範囲で加熱できることを試作品で確かめておく。底の材料や厚さを変えると加熱のされ方も変わるので、仕様を変えたら試し直す。

まとめ

フライパンの OEM は、本体の素材、表面加工、取っ手の構造の三つで工場・試験・表示が決まる。家庭用品品質表示法は鍋をアルミ・鉄製でほうろう引き・ステンレス・銅に限って指定し、表示するなら表面加工を決まった用語で、材料を底の中央の厚さ付きで示す。食品衛生法では金属の鉛・アンチモン、ほうろうの加熱調理用の溶出、樹脂の塗膜の規格とポジティブリストを書類で確かめ、塗膜を使う器具の製造は営業の届出の対象になる。取っ手は炎がはみ出したときの焼損まで試作で確かめ、「焦げ付かない」などの言葉は使い方の条件と一緒に書く。品質表示と輸入の届出は、自社ブランドなら依頼主の名前で行うのが基本で、商社や製造先が輸入者・製造者になるときはその会社の名前になる。素材ごとの製造先探しから量産の検品までは、外の会社と分担して進められる。

出典・参考資料

1. 家庭用品品質表示法施行令（昭和三十七年政令第三百九十号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
2. 雑貨工業品品質表示規程 鍋（消費者庁）
3. 食品、添加物等の規格基準（昭和 34 年厚生省告示第 370 号）第 3 器具及び容器包装（抄）（消費者庁掲載／最終改正 令和 7 年内閣府告示第 95 号）
4. 食品衛生法（昭和二十二年法律第二百三十三号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
5. 食品衛生法施行令（昭和二十八年政令第二百二十九号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
6. 取っ手が焼損したフライパン（相談解決のためのテストから No.199）（国民生活センター／2025 年 10 月 29 日）
7. 焦げ付かないとうたったフライパン（相談解決のためのテストから No.100）（国民生活センター／2016 年 8 月 18 日）
8. 「商品の原産国に関する不当な表示」の運用基準について（消費者庁掲載／昭和 48 年 10 月 16 日事務局長通達第 12 号）

WHITE PAPER

この記事の理解を深める
無料ホワイトペーパーをプレゼント

製造業の現場で使える実務資料（PDF）を無料でお届けします。"こんな資料が届きます" ↓ 下のボタンからどうぞ。

🔒 全文は無料ダウンロードで