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投稿日:2026年11月16日

磁粉探傷試験(JIS Z 2320-1)の指定——磁化の方向、連続法と残留法、標準試験片と脱磁

この記事のポイント(結論先出し)

磁粉探傷試験(MT)は強磁性体の表面のきず、特に割れを見つける試験で、表面から深くなると感度は急に下がる[1]。JIS Z 2320-1 は試験の手順を定めるが、合否の基準は定めていない[1]。きずは磁束と直交する向きのものほど見つかりやすいので、あらゆる向きのきずを見るには直交する二方向から磁化する[1]。発注で書くのは、磁化の方法と方向、連続法か残留法か、磁粉の種類(蛍光・非蛍光、湿式・乾式)、磁化の確認の方法(A 型標準試験片など)、試験の時期、脱磁の要否と残留磁気の許容値、合否の基準、報告書の項目である。オーステナイト系ステンレスなど磁性の弱い材料には使えない。

この記事は、鍛造品・機械加工品・溶接部・熱処理品などの鉄鋼部品を発注するときに、仕入先や試験会社に磁粉探傷試験をどう指定するかを扱う。非破壊試験全体の考え方(試験方法の規格と合否の基準を分けること、資格の読み方、方法の選び方)は非破壊検査を発注で指定するときにまとめたので、ここでは磁粉探傷に固有の条件に絞って深掘りする。

磁粉探傷が見られるもの、見られないもの

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JIS Z 2320-1(磁粉探傷試験の一般通則)は、強磁性体の磁粉探傷試験の一般的な通則を定める規格で、この試験は表面のきず、特に割れの検出に適用できるとしている。表面直下のきずも検出できるが、きずの位置が表面から深くなると検出の感度は急激に下がる[1]。対応する国際規格の ISO 9934-1 も、表面に開口したきず、特に割れの検出が主な用途で、表面直下も検出できるが深さとともに感度は急速に下がるとしている[2]。

見られないものも押さえておく。強磁性体でない材料(オーステナイト系ステンレス、アルミ、銅合金など)は磁化できないので、磁粉探傷の対象にならない。表面に開口したきずを見たいなら浸透探傷試験を選ぶ。浸透探傷の JIS Z 2343-1 は、主として金属材料に適用し、試験材料に侵されずあまり多孔質でなければ他の材料にも使えるとしている[5]。内部のきずを見たいなら、超音波探傷試験などの方法を選ぶ。SUS304 のように冷間加工で一部が磁性を帯びる材料もあるが、磁性が場所によってばらつく材料に磁粉探傷を当てても、結果は信用しにくい。SUS304 の磁性についてはSUS304 は磁石につくかで扱った。

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規格は手順を決めるが、合否は決めない

JIS Z 2320-1 は、試験体の表面の処理、磁化の方法、検出媒体への要求、結果の記録と解釈を含むが、判定の基準は規定しないとしている[1]。ISO 9934-1 も合否の基準は定めておらず、個別の品物の追加の要求は製品規格によるとしている[2]。

JIS Z 2320-1 は、見つかった磁粉模様を形と並び方で分類する方法までは決めている。独立した磁粉模様は、割れによる磁粉模様、長さが幅の 3 倍を超える線状磁粉模様、長さが幅の 3 倍以下の円形状磁粉模様に分け、ほぼ一直線上に間隔 2 mm 以下で並ぶものは連続磁粉模様とし、一定の面積に散らばるものは分散磁粉模様とする[1]。連続磁粉模様の長さは、特に指定がなければ個々の長さと相互の間隔を加えた値とされている[1]。発注側が決めるのは、このうちどの分類の、どの長さ以上を不合格とするかである。仕様書には「線状磁粉模様は長さ ○ mm を超えるものを不合格とする。割れによる磁粉模様は長さによらず不合格」のように、分類と長さで書く。

磁粉模様の長さから表面でのきずの長さは分かるが、深さを推定するのは一般に難しいとされている[1]。合否をきずの実寸法で決める場合は、磁粉模様を取り除いて 5〜10 倍のルーペで実際のきずの長さを測るとされている[1]。基準を「磁粉模様の長さ」で書くか「きずの長さ」で書くかでも結果は変わるので、どちらで判定するかを明記する。

きずは磁束と直交する向きで見つかる

磁粉探傷で見落としが起きる一番の原因は、磁化の向きときずの向きの関係である。JIS Z 2320-1 は、割れなどの線状のきずが特定の方向に並ぶ場合は、磁束がきずの方向にできるだけ直交するようにしなければならないとし、注記で、磁束の方向が最適な方向から 60°以内であれば有効と考えてよく、直交する二方向から磁化すれば、あらゆる方向を向いたきずを検出できるとしている[1]。

磁化の方法ごとに、感度が高いきずの向きが違う。JIS Z 2320-1 に挙げられた主な方法を並べると次のとおりである[1]。

磁化の方法 やり方 感度が高いきず 注意すること
軸通電法 電極の間に試験体を挟み、軸方向に電流を流す 円周面のうち、電流の方向(軸方向)と平行なきず 接点の焼損・スパークによる損傷
プロッド法 表面に 2 個の電極を押し当てて電流を流す 流れる電流の方向と平行なきず 損傷は合否判定の対象として扱う
電流貫通法 穴に導体を通して電流を流す 円周面の軸方向のきず、端面の半径方向のきず 導体が穴の中心にないときは磁界を測って確かめる
コイル法(固定) コイルの中に入れて軸方向に磁化する コイルの軸に垂直な向きのきず 直径に対して短い品物は継鉄棒を使うのが望ましい
極間法(可搬型) 電磁石の磁極を表面に当てる 磁束(両磁極を結ぶ方向)と直交するきず。8.1 の原則による 探傷有効範囲は両磁極間の内接円の内側で、磁極近くの不感帯を除く。直流電磁石・永久磁石は合意した場合だけ

たとえば、軸を軸通電法だけで試験すると、軸方向に伸びたきずは見つけやすいが、円周方向に回るきず(段付き部の付け根の割れなど)は見落としやすい。軸方向と円周方向の両方のきずが心配な部品なら、軸通電法とコイル法を組み合わせるなど、二方向の磁化を指定する。極間法でも、同じ場所を向きを 90°変えてもう一度当てる。

二つの方法で順に磁化するときは、先の磁化の残留磁気が無視できない場合に脱磁が必要になることがあるとされている[1]。試験の順序と脱磁の要否も、手順書に入れてもらう。広い面を何回かに分けて試験するときは、隣り合う探傷範囲の端を必要な幅だけ重ねなければならない[1]。

連続法か残留法か

連続法は試験体を磁化しながら磁粉を適用する方法、残留法は磁化を終えた後に磁粉を適用する方法である[1][3]。JIS Z 2320-1 は、残留法では試験体が磁気飽和する以上の磁界を与えるとし、連続法では試験面の最小の磁束密度を 1 T 程度とするのが望ましいとしている[1]。交流で磁化する場合は通常は連続法に限り、直流と脈流は連続法にも残留法にも使え、衝撃電流で磁化する場合は残留法に限るとしている[1]。

注意したいのは、対応する国際規格の ISO 9934-1 は残留法には適用しないとしている点である[2]。JIS Z 2320-1 は残留法の手順も含めているので、国内の試験会社に頼むときと、ISO 9934-1 を前提にする海外の試験会社に頼むときとでは、残留法の扱いが食い違うことがある。残留法を使ってよいかどうかは、仕様書で明記しておく。

表面の下のきずを見たい場合は、磁化の電流の種類も効く。JIS Z 2320-1 は、交流は表皮効果で表面下の磁化が直流より弱くなるので、表面下のきずを検出する場合は直流又は脈流を使うとしている[1]。

磁粉の種類と、磁化が足りているかの確かめ方

検出媒体(磁粉を液体に分散させたもの、又は乾いた粉の磁粉)には、蛍光と非蛍光(黒色を含む)がある。JIS Z 2320-1 は、適切な前処理と観察の条件のもとでは蛍光性の検出媒体が最も高い感度を示し、試験面とのコントラストが十分なら非蛍光性も高い感度を示すとしている[1]。乾式の磁粉は、微細な表面きずを示す能力が湿式に比べて劣るとされている[1]。細かい割れを見たい部品なら、湿式の蛍光磁粉を指定するのが一つの目安になる(実務の提案)。

磁化が十分かどうかは、仕入先の「規定の電流を流した」だけでは確かめられない。JIS Z 2320-1 は、既知のきずをもつ試験体を試験する、表面に平行な磁界の強さを測る、通電法なら計算で求める、ほかの確立された方法を使う、のいずれかで確認するとし、連続法の場合の例として A 型又は C 型の標準試験片を挙げている[1]。A 型標準試験片は、人工きずの深さと板の厚さを名前で表し(例えば A1-7/50 は深さ 7 μm・厚さ 50 μm)、2 類(A2)は 1 類(A1)より、分数の値が小さいものほど、高い有効磁界の強さで磁粉模様が現れるとされている[1]。

仕様書には、磁化の確認に使う標準試験片の名前(例:A1-15/50 に明瞭な磁粉模様が現れること)を書いておくと、試験の強さを数字でそろえられる。試験を始める前には、試験手順・磁化方法・検出媒体のいずれかの問題点を明らかにできる総合性能試験を行わなければならないともされている[1]。

疑似模様を、きずと取り違えない

磁粉模様には、きずによらないものもある。JIS Z 2300 は、きず以外の原因で生じる磁粉模様を疑似模様と定義している[3]。JIS Z 2320-1 は、すりきず指示、磁気ペン跡、断面急変指示、電流指示、電極指示、磁極指示、表面粗さ指示、材質境界指示を挙げ、たとえば磁気ペン跡は脱磁して再試験すると現れない、電流指示は電流を小さくするか残留法で再試験すると現れない、材質境界指示はマクロ試験・顕微鏡試験など別の試験で確かめる、と確かめ方も示している[1]。

発注側としては、疑似模様と判断したものをどう扱ったかを報告書に残してもらう。JIS Z 2320-1 は、明らかに疑似模様と判断できない磁粉模様は記録しなければならないとしている[1]。判断に迷ったものまで黙って捨てられると、後から割れが見つかったときに経緯を追えない。

試験の時期と前処理

表面の状態は結果を左右する。JIS Z 2320-1 は、前処理の範囲を試験範囲より広くとること、表面に要求する程度は検出したいきずの大きさと方向に依存すること、疑似模様ときずの模様を区別できるように表面を処理することを求めている[1]。報告書の試験体の欄には、試験の時期(熱処理の前後、最終機械加工の前後など)を書くとしている[1]。

試験の時期は、発注側が決めておく項目である。焼入れで割れが出る部品なら最終の熱処理の後、研削で割れが出る部品なら研削の後、めっきや塗装をする部品ならその前、が基本の考え方になる(実務の提案)。熱処理の指定は熱処理を図面で指定する、硬化層の深さは有効硬化層深さの指定で扱っている。

脱磁は、要るなら許容値まで書く

試験の後には磁気が残る。JIS Z 2320-1 は、検査仕様書などで脱磁を要求された場合には、試験後に適切な方法で脱磁して残留磁気を許容される値以下にするとしている[1]。逆に言えば、仕様書で求めなければ脱磁されないことがある。残留磁気は、金属の切りくずを引き寄せたり、後の加工や組立で問題になったりする。軸受や摺動部、精密な機構部品、磁気センサの近くで使う部品では、脱磁の要否と、残留磁気の許容値と測り方(ホール素子を使ったテスラメータなど)を仕様書に書く[1]。

完全に脱磁することは一般にとても難しく、特に直流で磁化した場合は難しいとされている[1]。「残留磁気なきこと」と書くと満たせない要求になるので、数値の許容値で書く。試験の後に検出媒体を落とす清掃や防錆が要る場合も、要求すれば行うとされているので、あわせて書いておく[1]。

資格と手順書

磁粉探傷を行う技術者の資格は、JIS Z 2305 が定める非破壊試験技術者の資格の中で、方法ごとに認証される[4]。JIS Z 2305 は、活動の範囲が技法で限られている例として極間式の磁粉探傷を挙げており[4]、資格が限定付きのこともある。仕入先には、試験者の資格の方法・レベル・有効期限を確かめる。資格のレベルの読み方は非破壊検査を発注で指定するときで扱った。

JIS Z 2320-1 は、すべての試験は承認された手順書に従うか、関連する規格を参照して行うとしている[1]。初めての部品なら、試験の前に手順書(磁化方法・方向・電流値・検出媒体・磁化の確認方法・観察条件・脱磁)を出してもらい、内容を確かめてから試験に入ってもらう。

仕様書・注文書に書くこと

以上をまとめると、磁粉探傷を指定するときに書く項目は次のとおりである(実務の提案)。

1. 試験の範囲と時期:対象の部位、全数か抜取りか、熱処理・研削・めっきとの前後。

2. 磁化:磁化の方法、二方向の磁化の要否、連続法か残留法か、電流の種類。

3. 検出媒体:蛍光か非蛍光か、湿式か乾式か。

4. 磁化の確認:標準試験片の名前と、そこに現れるべき磁粉模様。

5. 合否の基準:磁粉模様の分類と長さ、きずの実寸法で判定するかどうか。

6. 脱磁:要否と残留磁気の許容値、測り方。

7. 記録と報告:磁化条件、磁粉模様の位置・分類・長さ、疑似模様と判断したものの扱い、試験者の資格と署名。

書き方の一例を示す。「最終熱処理及び研削後、図示の軸部全周を磁粉探傷試験(JIS Z 2320-1)による。湿式蛍光磁粉・連続法とし、軸通電法及びコイル法の二方向で磁化する。磁化は A1-15/50 標準試験片に明瞭な磁粉模様が現れることで確認する。割れによる磁粉模様は長さによらず不合格、線状磁粉模様は図面の基準による。試験後に脱磁し、残留磁気は図面の値以下とする。試験報告書に磁化条件・磁粉模様の記録・試験者の資格を記載すること。」

よくある質問

Q. 「JIS Z 2320 による磁粉探傷を行うこと」だけでは足りませんか。
JIS Z 2320-1 は判定基準を定めていないので[1]、この一文では何を不合格にするかが決まらない。磁化の方向や脱磁の要否も、仕様書に書かなければ試験会社の判断になる。

Q. 溶接部の割れを見たいのですが、磁粉探傷と浸透探傷のどちらを指定すべきですか。
母材と溶接金属が強磁性の鋼なら磁粉探傷が使える。オーステナイト系ステンレスの溶接部のように磁性が弱いなら浸透探傷を選ぶ[5]。溶接部の割れの種類と原因の見分け方は溶接割れの原因の見分け方で扱っている。

Q. 海外の仕入先が ISO 9934-1 で試験すると言っています。JIS と違いはありますか。
規格の構成は近いが、ISO 9934-1 は残留法に適用しない[2]。残留法を前提にした手順を求めている場合や、A 型標準試験片を使った磁化の確認を求めている場合は、仕様書で明記して、どの方法で確認するかを合意しておく。

まとめ

磁粉探傷は強磁性体の表面のきず、特に割れを見る試験で、深いきずには向かない[1][2]。JIS Z 2320-1 は手順と磁粉模様の分類を定めるが、合否の基準は定めない[1]。きずは磁束と直交する向きで見つかるので、二方向の磁化を指定する[1]。連続法か残留法か、磁粉の種類、標準試験片による磁化の確認、疑似模様の扱い[3]、試験の時期、脱磁の許容値、資格[4]までを仕様書に書く。磁性の弱い材料は浸透探傷などの別の方法を選ぶ[5]。

内部のきずを探す試験は超音波探傷試験の指定、丸い部品の形の測り方は真円度・円筒度の測定の指定で扱った。

出典・参考資料

  1. JIS Z 2320-1:2017 非破壊試験-磁粉探傷試験-第 1 部:一般通則(JIS 検索)(日本産業標準調査会)
  2. ISO 9934-1:2016 Non-destructive testing — Magnetic particle testing — Part 1: General principles(国際標準化機構(ISO)/2016 年 12 月発行・2022 年確認)
  3. JIS Z 2300:2020 非破壊試験用語(JIS 検索)(日本産業標準調査会/2020 年 11 月改正)
  4. JIS Z 2305:2024 非破壊試験技術者の資格及び認証(JIS 検索)(日本産業標準調査会/2024 年 9 月改正)
  5. JIS Z 2343-1:2017 非破壊試験-浸透探傷試験-第 1 部:一般通則:浸透探傷試験方法及び浸透指示模様の分類(JIS 検索)(日本産業標準調査会/2017 年 3 月改正)

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