B2C向け消耗品OEMでトレンドを取り入れるための企画手法

B2C向け消耗品OEMとは何か

B2C向け消耗品OEMとは、いわゆる一般消費者向けに供給される、日常的に使われる製品の「受託生産」を指します。

具体的には、メーカーが自社ブランドで製造をせず、他社（OEMメーカー）に製品の設計や製造を委託し、自社のブランド名で販売するビジネスモデルです。

家庭用の洗剤や化粧品、食品、日用品など、消費速度が早くリピート需要が高いジャンルで、このOEM供給は盛んに行われています。

製造業の現場では、「自社設備の稼働率向上」や「経験値の活用」、「ノウハウ提供」といった視点で参入することが多いですが、昨今の市場ではトレンドや生活者ニーズの変化に迅速に対応することがますます重要になっています。

B2C消耗品OEMにおけるトレンドの重要性

製品差別化が難しい消耗品市場で競争力を確保するためには、消費者のトレンドを的確に把握し、いち早く商品企画に反映する必要があります。

近年、小ロット多品種化が進み、多様なニーズに応えるスピードも要求されています。

また、「エコ・サステナブル志向」「時短・簡便」「健康・安全」「デジタル体験の融合」といったキーワードが、各ジャンルでトレンドとなっています。

このような時代背景のなか、昭和的なアナログ製造スタイルだけに頼ったOEMでは、時代の変化に取り残されかねません。

B2C消耗品OEMのトレンド企画のためのラテラルシンキング

OEMでトレンドを捉えた企画を生み出すには、水平思考が重要です。

つまり、「今までのやり方」や「当たり前」を問い直し、他業界のエッセンスや消費者心理にラテラル（横断的）にアプローチしてユニークな企画へ昇華させる発想が求められます。

例えば、調達の現場で得た知見をヒントに「廃材活用」「アップサイクル」アイデアを日用品OEMに持ち込む、工場自動化技術を活用して「パーソナライズ製品対応OEM」を実現する、などの手法が考えられます。

現場視点の「気づき」を、ニーズ起点の「商品企画」に大胆に繋げるラテラルシンキングこそ、AIが台頭する時代でも人間らしい価値創造です。

現場発の実践的企画手法

1. データドリブン企画−現場数値をマーケットへ

現場で生まれている「歩留まりデータ」「不良分析」「調査結果」などのファクト情報を、マーケット調査や消費者インサイト分析と一体化します。

この融合が、机上の空論に留まらない「肌感覚のある新企画」に進化させます。

シフトレポートやクレーム対応記録にも、市場が求める“ヒント”は隠れています。

例えば、既存商品に多発している「困りごと」を逆手に取り、改善型商品をOEM提案することで成功する事例も実際に多いです。

2. 顧客との共創型ワークショップ

バイヤー側とOEMサプライヤー側で、定期的な意見交換やワークショップを開催しましょう。

ヒアリングで終わらせず「現場見学」「開発工程の疑似体験」など、現場目線をバイヤーと共有する場を設けることで、表面的な要望ではなく、課題の根っこにアプローチできます。

逆に、バイヤーやエンドユーザーから直接現場へフィードバックをもらうことで、新たな発見や改善点が見え、市場価値の高い商品企画が誕生しやすくなります。

3. 巻き込み型クロスファンクショナル開発

調達、品質管理、生産管理、営業、マーケティングまで社内横断でタスクフォースを結成し、ノウハウを結集させましょう。

変化の速い現代では、いち担当者の職人芸に頼るのではなく、部門横断で各々の立場から「異なる視座」を持ち寄ることが、爆発的なアイデア創出に繋がります。

製造現場にありがちな「上意下達」文化を刷新し、「問いかけ」「気づき」を重視する文化形成も不可欠です。

アナログ産業にとってのデジタル活用

昭和型の「現場勘」「ベテラン頼り」スタイルから脱却する一方で、デジタル技術の活用は不可避です。

今では「AIを使った需要予測」「IoTによる設備稼働データのリアルタイム取得」「SNSを活用した生活者トレンドのリアルタイム抽出」など、DX推進による業務改革が進行中です。

デジタルとアナログ、双方の良さを組み合わせ、たとえば「WEBで迅速に集めたユーザーアンケート×現場職人の目利き」で新商品のプロトタイピングを行うなど、ハイブリッドな戦略が成果を生みます。

OEMサプライヤーのためのバイヤー理解術

OEMサプライヤーは「価格」だけでなく「企画力」「提案力」で差別化が求められます。

そのため、バイヤーの考えていること＝「背景」「達成すべきKPI」「ブランドビジョン」まで深く理解しましょう。

その一手段として以下の取り組みがあります。

1. バイヤーの評価項目をヒアリング

どのような点で評価されるか（例：コスト、デザイン性、生産リードタイム、トレンド感）を明確に事前ヒアリングしましょう。

これにより、OEM企画時も「バイヤーが欲しい解決策」に寄り添ったアウトプットが可能となります。

2. バイヤーの社内事情を押さえる

大型小売チェーン系バイヤーと、ネット通販系バイヤーでは「価値基準」や「KO（ノックアウト）条件」が異なります。

事前に取引先の商習慣や売場構成、販促手法、物流体制などまで押さえておくことで、適切な提案設計ができます。

3. バイヤーのトレンド調査ルートを自己開発する

SNS、展示会、業界紙、インフルエンサーの発信など、バイヤー自身がチェックしている情報源を知り、自社でも同等の情報感度を持ちましょう。

その上で「御社では昨今こんな消費者インサイトが話題ですが、これに関する新企画を持ってきました」と自主提案することが、信頼構築と契約拡大に直結します。

バイヤー志望者・バイヤー向けの企画視点とは

バイヤー自身が「何を目指すべきか」、バイヤー志望者が「どのようなマインドやスキルを伸ばすべきか」も重要なポイントです。

バイヤー志望者へのアドバイス

「仕入れるだけ」から「価値をつくる」へ発想転換しましょう。

現場を訪れて直接働く人々の“こだわり”や“技術”を体感することが、よりよい商品の目利きや開発提案につながります。

「消費者の声」「現場の声」「サプライヤーの声」全てに耳を傾けることで市場で必要とされる商品開発に貢献できます。

現役バイヤーが知るべきポイント

「トレンド×自社ブランドアイデンティティ」を融合させることが次の勝ち筋です。

たとえば、ただ「健康志向」商品を並べるのではなく「なぜ、今、このブランドがこのコンセプトをやるのか」という軸を持つことで、OEMメーカーにも指針を示しやすくなります。

また、OEMサプライヤーと単なる上下関係でなく、対等なパートナーシップで企画の磨き合いを進めることで、より強い商品企画が実現します。

現場経験が生きる、今後のB2C向けOEM消耗品ビジネス

AIやデジタル技術、グローバル競争の波は刻一刻と押し寄せています。

しかし、それでもなお現場力・人の知恵・細部に宿る工夫は、製造業のビジネスを進化させる“本質”でもあります。

B2C向け消耗品OEMでトレンドを取り入れた企画を生み出すには、「現場で磨いた実践知」と「生活者ニーズをキャッチする感性」、そして「部門・業種を横断したラテラルシンキング」の掛け算が不可欠です。

この新しいアプローチで、製造業の現場から次世代のNo.1ヒットOEM商品を創造していきましょう。

サプライヤー・バイヤーの垣根を越えた共創が、日本のものづくりの競争力向上と業界の発展につながるはずです。