宣伝活動のデジタル化がブランドを弱めるケース

はじめに：製造業における「宣伝活動のデジタル化」という波

デジタル化の波は、今や製造業の隅々にまで及んでいます。
調達購買や生産管理、品質管理といった現場領域だけでなく、宣伝活動も例外ではありません。
SNSの活用、Web広告、デジタルカタログ。
これらはすでに当たり前になったといえるでしょう。

しかし「宣伝活動のデジタル化」は決して万能ではありません。
特に製造業のような伝統と信頼を重んじる業界では、デジタル化によってブランド力がかえって弱まるケースが見受けられます。
現場目線で、その理由と実際の事例、今後どう選択と工夫を重ねるべきかを、深堀りしていきます。

なぜ「デジタル化」で製造業のブランドが弱まるのか

1. 長年築いたブランドイメージと距離が生まれる

製造業では「信頼」「技術力」「現場主義」といったブランドイメージが極めて重要です。
数十年、時に100年以上もかけて築かれた「技の継承」や「安心へのこだわり」などの無形の価値は、デジタルのフラットでスピーディな情報発信とは相反する部分があります。

例えば、Webサイトのリニューアルやインスタグラム運用。
見栄えの良さやトレンド重視の「軽やかさ」を先行させてしまうことで、従来顧客が抱いてきた「重厚なブランド像」とギャップが生じます。
このギャップが、古くからのファンの「違和感」や新規顧客の「期待外れ」につながるのです。

2. デジタル戦略に現場価値が反映されにくい

デジタル化による宣伝活動は、短期間で多くの人に情報を届けることができます。
しかし、その反面「現場で培われた知恵」「ミリ単位のこだわり」「職人の息遣い」といった泥臭い現場価値を、うまく表現することが難しいのが実情です。

例えば、金型メーカーや部品サプライヤーとしての強みは「非言語的」なノウハウや「現物による安心感」で伝わる部分が大きいです。
静止画やテキスト、動画によるデジタルコンテンツでは、本来の訴求力が損なわれ、「よくある会社のひとつ」に埋もれてしまいがちです。

3. 既存顧客の「納得」を置き去りにしてしまう

デジタル化の旗を大きく掲げて宣伝内容を刷新した際、古くからの顧客や取引先にその意図が十分伝わらないケースが多発しています。
特に、昭和から続くアナログ文化の色濃い業界では「Webでこんなに見せ方が変わったけれど、本当に品質も変わらないのか？」という疑問や不安が生まれやすいのです。

また、従来は対面営業や現地立会いなど、能動的な関与を重視してきたのに対し、オンライン化による「無機質さ」「距離感の広がり」で関係性の強度が下がり、顧客ロイヤルティも低下しやすくなります。

現場で見た「ブランド毀損」のリアルな事例

昭和型町工場の「急激なWeb刷新」が不評だった例

町工場メーカーA社は、これまでカタログ配布と営業マンの紹介で新規獲得と販路拡大を行っていました。
しかし、コロナ禍を経てWebを主軸に据えたデジタル宣伝に大転換。
デザイン会社主導で、おしゃれで今風なコーポレートサイトとSNSを開設しました。

結果、新規問い合わせ数は当初増えたものの「これが本当にA社なのか？」「過去のちょっと古くさいけれど安心感があった雰囲気が消えた」という声が業界内で多発。
最終的に、既存顧客からの見積もり依頼や相談は激減し、経営的にも大きなダメージを受けることとなりました。

原因は、「製造現場ならではの誠実さ」「こだわり抜いたものづくりの歴史」を、デジタルの枠組みに十分に反映できなかったためです。

大手サプライヤーの「発信者不在SNS」が逆効果に

グローバル展開もしている大手部品供給メーカーB社は、若手社員中心にInstagramやTwitterで発信。
トレンドへの即応や見栄え重視の「洗練された」投稿により、フォロワー数は一時拡大しました。

ところが、メッセージの多くが「海外の工場事例紹介やイベント報告」など外部から借りてきたネタに偏りすぎ、現場社員や古参顧客から「一体B社は、何に価値を置き、どんな技術を誇っている会社なのか」が伝わらなくなりました。
営業担当や現場管理職も「うちの仕事って、SNSで発信したい事とズレている」と感じ、社内の一体感低下にもつながっています。

バイヤー目線で見る「ブランド力」の本質

「知っているから安心できる」が最強の購買動機

バイヤーとしては、「このメーカーの商品は長年安定している」「担当者が不明点を現場合わせで解決してくれる」「見積もり依頼や細かな問合せにもすぐ答えてくれる」といった”体験に裏打ちされた信頼”が根強い購買動機です。

ホームページやSNSでいくら美しく情報を整理しても、「実際のモノを見た時どう感じるか」「前任者からの引継ぎで聞いた安心エピソード」にはなかなか敵いません。
逆に言えば、デジタル化でこれらの”温度感”が消えると、買い手の不安が増幅し「選ばれる理由」が曖昧になってしまうのです。

選定段階では「比較検討の容易さ」より「過去の実績」がモノを言う

バイヤーや調達担当者は、最初の取引先候補をピックアップする段階ではWeb情報を確かに活用します。
しかし、最終的に「この部品を任せよう」「長く取引を続けたい」と判断する基準は、「仕様書外の問題にもきちんと対応してくれるか」「トラブル時のリカバー力があるか」といった、定量化しにくい現場力に移ります。

デジタル発信のみで全てを語ろうとすると、この「現場でしか得られない評価ポイント」が発信できず、逆にブランド価値を下げてしまうリスクがあるのです。

サプライヤーの立場から「バイヤーの心理」をつかむヒント

「誰が」「どんな思いで」作っているのかを発信せよ

宣伝活動をデジタル化する際には、デザインや発信機能先行ではなく「自社の核となる価値＝作り手のマインド」こそを正直に伝えるべきです。

例えば、

– 現場リーダーが語る「工程ごとのこだわり」
– 品質管理部門と連携した事例紹介（なぜ不具合を未然に防げたのか、など）
– 昭和時代から続く技術の継承ストーリー

などを、動画インタビューや現場写真、実際の改善記録など「実物感」をともなって発信しましょう。

カスタマイズ例や現場改善の失敗事例も価値になる

バイヤーは、スペック情報よりも「困った時にどう改善したか」「一緒に悩みを解決してくれるスタンスがあるか」を見ています。
SNSやWebで、納品現場での苦労談や再発防止のための地道な改善プロセスを公開することは、ブランド信頼を高める要素となります。

これからの製造業宣伝：デジタルと現場主義の「コラボ」が道を拓く

デジタル化の進展は不可避であり、宣伝活動の主軸となるのは間違いありません。
しかし、「おしゃれ＝強いブランド」ではないという事実を、現場目線で肝に銘じることが大切です。
デジタル発信「だけ」でブランドが強まる時代は、残念ながら製造業ではすぐには来ません。

逆に、現場の空気、作り手の顔や声、こだわりエピソードをデジタル発信と融合させれば、昭和のレトロな価値観も、最新トレンドも両立した「唯一無二のブランド」が築けます。
この「アナログ×デジタルMIX」こそが、今後の製造業の宣伝活動で求められています。

まとめ：成果を出す製造業ブランドの築き方とは

宣伝活動のデジタル化でブランドを弱めてしまう企業には、現場視点や顧客との「信頼の結節点」が欠けているケースが多いです。

単なる流行追従ではなく、「自分たちの強み」「現場の熱」「顧客との距離感」を再確認すること。
そして、デジタルで伝えきれない部分は、あえてアナログなやり方（対面・工場見学・現物納品など）と緩やかに組み合わせる姿勢が、これからの製造業ブランドの成長に不可欠です。

製造業の未来は、決して「どちらか一方」ではありません。
現場で培った信頼とノウハウを、デジタルの力で最大化する。
そのための試行錯誤や”地道な改善”こそが、真に強いブランドを生み出す鍵となるのです。

今、デジタル化を進めようとする製造業の皆さん。
どうか「現場の声」と「顧客の思い」に、しっかりと耳を傾けてください。
変化の時こそ、ブランド力の真価が問われる瞬間です。