運動支援を継続させる仕組みが作れない理由

運動支援を継続させる仕組みが作れない理由

製造業の現場には「カイゼン」の精神が根付いています。
しかし、なぜか「運動支援」については思うように成果が出ず、仕組み化や継続に失敗するケースが後を絶ちません。
長年、工場現場で人材育成やマネジメントに携わった経験から見ても、運動支援の継続にはさまざまな壁が存在します。
本記事では、現場体験に根ざした視点と製造業全体の課題を踏まえ、なぜ運動支援が根付かないのか、どうすれば仕組み化できるのか、その本質に迫ります。

なぜ運動支援は続かないのか－定着しない根本原因

形式的な取り組みで満足してしまう

多くの製造業において、運動支援といえば「ラジオ体操」や「健康診断後の指導」など、行事として一度きりで終わってしまうケースが大半です。
一般職員はもちろん、管理職でさえも「やればいい」「やったことが大切だ」と形式だけの対策で済ませてしまいがちです。

現場目線で見ると、製造が忙しい・納期が詰まっている等の理由で運動支援は二の次にされやすいのです。
そもそも運動支援は「一度やれば終わり」ではなく、継続が最も重要です。
形式的な実施だけで満足している限り、定着は夢のまた夢となります。

メリットの見える化ができていない

運動支援を行うことによる現場や作業者のメリットが見えにくい現状も、大きな課題となっています。
例えば「腰痛予防体操」を実施しても、効果は短期的には見えづらいものです。
現場でのKPI（重要業績評価指標）や「安全」「品質」など直結する指標とリンクさせ、数字として成果を見せる仕組みが作れていません。

管理職や現場リーダーの評価基準も「生産量」「コスト」「品質」が主軸であり、運動支援の重要度は低く見積もられがちです。
数字で実感できないものには、予算も人員も割かれなくなるという負のスパイラルに陥ります。

アナログ慣習からの脱却が難しい現場文化

昭和から続く「現場は動いてナンボ」「多少の痛みや疲れは我慢せよ」という根強い価値観も、運動支援定着を阻む大きな壁です。
現場には「やらなくても大丈夫」「自己流で体は使っている」という過信もあり、専門的な運動やストレッチを軽視しがちです。

現場の高齢化や若年層人材不足が進むなかでも、こうしたアナログ文化が大きく残っています。
新しいことを取り入れる柔軟性に乏しいまま、長年の慣習が改善活動の障害になることもよく見受けられます。

他社事例に学ぶ、運動支援定着のポイント

トップダウンとボトムアップの融合

運動支援を仕組み化できている企業を見ると、経営層の「健康経営」への本気度と、従業員が自発的に考え動くボトムアップの両輪がしっかり噛み合っています。
たとえばある大手自動車メーカーでは、「運動機能チェック→個別支援→KPI化」と流れを数値連動させ、現場リーダーとHR部門が密に連携。
経営会議でも現場の運動指標を重要な指標として位置付けています。

ボトムアップの好例として、現場の生産リーダー自らが「昼休みストレッチリーダー」に名乗り出て、チームごとに工夫した運動プログラムを考案。
現場の声を吸い上げ「自分たちで作った」という実感が巻き起こり、運動実施率が飛躍的に向上した例もあります。

目標の「可視化」と「インセンティブ」導入

成功している工場では、部署ごとの運動参加率や作業時の負傷減少率など、明確な数字で成果を可視化しています。
また、半年ごとに最優秀チームを表彰する制度や、運動参加でポイントがたまる福利厚生も効果的に活用されています。
「習慣化」の成否は、目標値の明確さとその対価・評価の連動に大きく左右されます。

業務と運動支援の一体化

ある食品メーカーでは、作業前のウォーミングアップを生産準備作業に組み込むことで「運動＝日常業務」としています。
始業前の５分間を「ストレッチタイム」と名付け、リーダーが率先して実施。
業務工程の見直しによって無駄が減った時間を運動に充て、「運動すること」が生産効率向上の施策の一部となります。

そうすると「忙しいからやらない」「やる意味がわからない」といった抵抗が極小化され、現場のルールとしてアップデートされていきます。
業務フローの見直しによる運動移行は、多忙なものづくり現場において非常に効果的です。

ラテラルシンキングで切り拓く「新たな運動支援の地平線」

「運動＝改善活動」の発想転換

運動支援を従来の「健康」「福利厚生」枠組みだけで考えるのではなく、QC活動やカイゼン、TPMと同様の「現場改善活動の一つ」として位置づけてはいかがでしょうか。
従業員の身体的パフォーマンスや作業姿勢の改善が、直接的に工場全体の労働生産性や不良率低減につながる事例も多いのです。

これにより安全管理スタッフだけでなく、品質管理や生産管理部門も積極的に運動支援へ参画する土壌が生まれます。
「わたしたちの工場を健康で強くするためのカイゼン」と捉え、全員で知恵を出し合う。
そんな発想の転換が、アナログな現場に新しい空気をもたらします。

データ×IoTで運動支援を「見える化」×「自動化」

現場での運動支援をラジオ体操やストレッチだけで終わらせるのではなく、たとえばIoTセンサーやウェアラブルデバイスを導入し、作業者の動作回数や筋肉の負荷を見える化することも新たな可能性です。
既存の作業分析と運動履歴データを統合し、AIを使って「この人はこの部位を多く使っているので、こういう運動が必要」と自動提案する仕組みも構築できます。

「工程内での無駄な動き→運動支援による改善→工数・事故率低減」というサイクルが「数字」として現場に見えると、全員が納得感を持ちやすくなります。
こうした仕組み化の努力も、現代の工場に求められる新たな弊害打破策といえるでしょう。

マルチステークホルダーの巻き込み

運動支援は「人事部」だけのテーマではありません。
バイヤーや調達購買担当者にとっても、「運動支援で生産現場が安定＝供給安定化」であり、サプライヤー側にも「現場の働き方改革」「人手不足対策」に直結するテーマとなります。

現場従業員、現場リーダー、人事部門、調達・バイヤー、さらにはサプライヤーや協力会社まで巻き込んだ「ものづくり共創型運動支援コミュニティ」が生まれれば、単なる実施に留まらない持続的なエコシステムを構築できます。
昭和型ヒエラルキーから、令和型ネットワーク型組織への進化のきっかけとして、運動支援が新しいモメンタムになり得るのです。

まとめ－現場目線と未来志向で「運動」を進化させる

運動支援の継続が難しいのは、「形だけで終わらせる文化」「目に見えるメリットの不足」「アナログな現場慣習」など、複合的な要因が重なっているためです。
しかし、ここをラテラルシンキング的に「運動＝カイゼン」「運動支援＝業務効率化」と発想転換し、その成果を可視化・数値化することで、定着の可能性は大きく広がります。
IoTやAI、クロスファンクショナルな連携も駆使し、業界の垣根を越えた「持続可能なものづくり」の要素として運動支援を再定義しましょう。

令和の製造業は、かつてのように労働力や体力頼みの現場ではありません。
今こそ、健康で安全で、そして効率のよい現場づくりに「運動支援」が不可欠な時代です。
バイヤー、サプライヤー、現場担当者、それぞれの立場で「なぜ続かないのか」「どうすれば根付くのか」を現場目線で問い直し、次世代型運動支援の仕組みを一緒に作り上げていきましょう。