消しゴム OEM の進め方と作り方——巻紙・配合・型の費用と、文房具とおもちゃの線

この記事は、自社ブランドの消しゴムや、ロゴ・キャラクター入りの消しゴムを作りたい会社（文具ブランド、雑貨店、学習塾や教材の会社、販促品やノベルティを作る企業、キャラクターグッズを扱う会社）に向けて、OEM で頼むときに決めることと作り方をまとめたものである。ノートやペンなど、ほかの文房具の作り方と名入れはノート・文房具の OEMとボールペンの OEMで扱ったので、ここでは消しゴム本体と、その形・巻紙・ケースに絞る。

最初に決めること——四角か、形か

消しゴムの OEM は、大きく 3 つの組み方に分かれる。どれにするかで、頼む工場も最小ロットも変わる。

このほかに、消しゴムを入れるケースや、複数の消しゴムを詰め合わせた台紙・箱も、ブランドを出す場所になる。工場に相談する前に、次の点を決めておく。

• 何を消すためか：鉛筆とシャープペンシルの字か、製図用か、色鉛筆やボールペンの字を消すとうたうか
• 大きさと硬さ：小学生の筆箱に入る大きさか、細かい所を消す細身か。柔らかめか硬めか
• 色と香り：白か、色を付けるか。香りを付けるか
• 形：四角のままか、形を作るか。形なら何種類か
• 巻紙・ケース・台紙：柄、ロゴ、裏に載せる情報
• 売り方：文房具売り場で単品で売るか、詰め合わせで売るか、配るか

消しゴムはどう作られるか——配合から巻紙まで

今の消しゴムの多くはプラスチック（塩化ビニル樹脂など）でできていて、硬い樹脂の粉に、柔らかくするための可塑剤や、消し心地を整える充填剤を混ぜて作る。四角い消しゴムを例に、主な工程と、依頼主が決めること、数量の下限や費用の決まり方を並べる。

表のとおり、いちばん小さく始められるのは、工場の既存の配合と断面の消しゴムに、オリジナルの巻紙を巻く形である。巻紙は紙の印刷物なので、版を作れば少ない数でも単価が読みやすい。色や香りを変えたくなった時点で、配合の試作と、色ごとの材料の最低量が加わる。形の消しゴムは、形の数だけ型代がかかり、色を塗り分けるほど手間が増える。最初は形の数を絞り、売れたものから増やす進め方が考えられる。

四角に巻紙か、形から作るかの段階から、合う工場を一緒に探します。

消し心地と素材は、試作で数字にして残す

消しゴムの品質で、使う人がいちばん気にするのは消し心地である。よく消えるか、紙が破れないか、消しくずがまとまるか、硬さはどうか。これは言葉だけで伝えると工場と食い違いやすいので、比べたい既製品の現物を渡し、試作品と並べて同じ紙・同じ筆記具で確かめる。プラスチック字消しには JIS（JIS S 6050）があるので、工場がこの規格に沿って品質を確かめているか、確かめているならその結果を出してもらえるかも聞いておく。

素材についても、後で取引先から聞かれやすい点がある。プラスチックの消しゴムは可塑剤で柔らかくしているので、どの種類の可塑剤を使っているかを工場に確認し、記録しておく。消しゴムを他のプラスチック製品に長く触れさせておくと、くっついたり表面が傷んだりすることがあるので、ケースの素材や、筆箱の中で触れる物との相性も試作で見ておく。香りを付けるなら、香料の種類と量、においの強さを試作で決め、子どもが使う商品なら控えめにする。

文房具として売るか、おもちゃとして売るか

形の消しゴムで最も大事なのは、法律上「文房具」として扱われるか「おもちゃ」として扱われるかの線である。食品衛生法は、乳幼児が接触することでその健康を損なうおそれがあるとして国が指定するおもちゃ（指定おもちゃ）に、食品の規定の一部を準用している^[2]。厚生労働省の指定おもちゃの範囲に関する Q&A は、子ども向けのキャラクターが表面に印刷された文房具について、乳幼児がおもちゃとして遊ぶよう設計・製造されたものではなく、文房具（ペン、鉛筆、帳面、半紙、消しゴム、定規など、書き物をするための道具）として販売等される製品であれば、指定おもちゃの範囲に含まれない、としている^[3]。

一方で同じ Q&A は、乳幼児がおもちゃとして遊ぶよう設計・製造されているものは、基本的に指定おもちゃの規制の対象になるともしている^[3]。また、消費生活用製品安全法の子供用特定製品に加わった「乳幼児用玩具」についても、日本玩具協会の説明資料は、書籍・雑誌・カード、文房具などを適用対象外の商品としている^[4]。

形の消しゴムは、見た目が小さなおもちゃに近い。字を消す道具として十分に消える配合にし、文房具として箱や台紙に表示し、文房具の売り場で売る、という一貫した作りにしておけば、扱いがぶれにくい。逆に、ガチャガチャのカプセルや食玩のような売り方、乳幼児向けの対象年齢を書いた包装にするなら、おもちゃとしての規格と手続きを確かめる必要がある。おもちゃとして作る場合の規格と手続きはおもちゃの OEMで整理した。

どちらの場合でも、小さな部品を子どもが口に入れる危険は残る。食べ物の形をした消しゴムは見た目が食べ物に近いので、対象年齢と、口に入れないよう注意する表記を、包装に入れておくほうがよい。

品質表示——消しゴムは品目に無い

家庭用品品質表示法の施行令が挙げる品目の中に、消しゴム（字消し）は無い^[1]。法律で決まった表示事項は無いが、巻紙や台紙には、何で書いた字を消すためのものか、材質（プラスチックかゴムか）、販売者の名前と連絡先を載せておくと、使う人と売り場の両方が助かる。「よく消える」「紙を傷めない」とうたうなら、どの紙とどの筆記具で確かめたかを、試作の記録として残しておく。

輸入するなら、材質で関税の番号が分かれる

税関の実行関税率表では、加硫したゴム（硬質ゴムを除く）製のその他の製品の項に「消しゴム」の号があり、基本税率は無税である^[5]。一方、プラスチック製の製品は第 39 類に入り、事務用品及び学用品の号は基本税率 5.8% と定められている^[6]。プラスチックでできた消しゴムがどの番号に当たるかは材質で判断が分かれうるので、工場の国を決める前に、通関業者に材質の資料を渡して品目分類を確かめる。

巻紙やケース、詰め合わせの台紙を日本で用意して、消しゴム本体だけを輸入する分担も考えられる。その場合は、本体と巻紙の数量と、日本での作業の段取りを先に決めておく。

原産国の考え方

景品表示法の原産国の告示は、商品の内容について実質的な変更をもたらす行為をした国を原産国としている^[7]。消しゴムなら、配合して成形した国が、まず候補になる。運用基準は、商品にラベルを付けその他標示を施すこと、容器に詰め包装すること、単に詰め合わせることを、実質的な変更に含めていない^[8]。海外で作った消しゴムに国内で巻紙を巻く、ケースに入れる、詰め合わせにする、といった作業だけでは、日本製とは言えない。日本製と書きたいなら、どの工程を国内で行うかを最初に決める。

費用の内訳

キャラクターや他社のロゴを使う場合は、使ってよい範囲を権利者と取り決め、その書類を工場にも示せるようにしておく。図柄の権利の確かめ方はキーホルダーの OEMで扱った。

試作から量産まで

1. 仕様書：用途（何で書いた字を消すか）、大きさ、硬さの目安、色、香り、形の有無と数、巻紙・ケースの仕様、対象年齢と売り方を書く
2. 比べる現物の提出：消し心地の目標にする既製品を工場に渡す
3. 配合と形の試作：同じ紙と筆記具で、目標の現物と並べて消え方と消しくずを確かめる。形なら型の出来を見る
4. 巻紙・包装の試作：印刷の色、巻いたときのずれ、表記の誤りを確かめる
5. 量産：確定品を見本として依頼主と工場で保管し、色と消え方を抜き取りで見本と比べる

検品で見るところ

• 寸法、欠け・気泡・ひび、角の仕上げ
• 色が見本と合っているか、ロットの間の色の差
• 消え方と消しくずのまとまりが見本と同じか
• 形の消しゴムは塗りのはみ出しとはがれ、細い部分の折れ
• 巻紙の印刷の位置、巻きのずれ、表記の誤り
• 香り付きはにおいの強さが見本と同じか

よくある質問

ロゴ入りの消しゴムを少しだけ配りたい

工場の既存の四角い消しゴムに、オリジナルの巻紙を巻く形がいちばん小さく始めやすい。本体に直接ロゴを印刷することもできるが、使ううちに印刷は消えていくので、長く見せたいなら巻紙やケースで出すほうがよい。

食べ物の形の消しゴムを作りたい

形ごとに型を作るので、最初は種類を絞る。見た目が食べ物に近いと、小さな子が口に入れるおそれがあるので、対象年齢と注意の表記を包装に入れ、文房具として売る作りにする^[3]。

キャラクターの消しゴムは、おもちゃの決まりがかかりますか

キャラクターが印刷されていても、文房具として作り文房具として売るものは指定おもちゃの範囲に含まれない、と厚生労働省の Q&A は整理している^[3]。乳幼児が遊ぶためのおもちゃとして作り売るなら、規制の対象になりうる。

まとめ

消しゴムの OEM は、四角い消しゴムに巻紙で名前を入れるか、形から作るかで、費用の構造が決まる。巻紙の形なら版の費用だけで小さく始められ、配合や形を変えるほど試作と型代が加わる。消しゴムは品質表示法の品目に無く^[1]、文房具として作り売る限り、指定おもちゃや乳幼児用玩具の範囲には入らない^[3][4]。輸入するなら材質で関税の番号が分かれ^[5][6]、原産国は配合して成形した国から考える^[7][8]。

出典・参考資料

1. 家庭用品品質表示法施行令（昭和三十七年政令第三百九十号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁）／別表）
2. 食品衛生法（昭和二十二年法律第二百三十三号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁）／第六十八条）
3. 指定おもちゃの範囲等に関するＱ＆Ａについて（食安基発0914第2号）（厚生労働省医薬食品局食品安全部基準審査課長／平成 21 年 9 月 14 日）
4. 改正消安法の仕組み（「手引き」付属資料）（一般社団法人日本玩具協会／2025 年 9 月の手引き説明会資料）
5. 実行関税率表 第 40 類 ゴム及びその製品（税関／2026 年 8 月 8 日版）
6. 実行関税率表 第 39 類 プラスチック及びその製品（税関／2026 年 8 月 8 日版）
7. 商品の原産国に関する不当な表示（消費者庁）
8. 「商品の原産国に関する不当な表示」の運用基準について（昭和 48 年 10 月 16 日事務局長通達第 12 号／消費者庁掲載）

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