ノート・文房具のOEM——紙・製本・印刷の版で決まる費用と、名入れ・表示で先に決めること

ノートは「紙・製本・印刷」の掛け算

自社のロゴ入りノートや、ブランドの世界観に合わせた手帳を作りたいという相談では、まず何を作るのかを三つの工程に分けて考えると話が早い。一つ目は中身の紙で、紙の種類、厚さ、罫線や方眼の印刷をどうするか。二つ目は製本で、背をのりで固める無線綴じ、針金で留める中綴じ、リング、糸で綴じる方法などがある。三つ目は表紙の印刷と加工で、印刷の方式、箔押し、型押し、表面のフィルム貼りなどを決める。

この三つは、同じ工場で全部できるとは限らない。印刷会社が製本まで受けることもあれば、製本だけを専門の工場に出すこともある。見積を比べるときは、どの工程を誰がやるのかを並べ、外に出す工程の運賃や日数も含めて確かめる。

最小ロットに効くのは、主に印刷の「版」と、紙の断裁の都合である。オフセット印刷は色ごとに版を作るので、数量が少ないと版代が 1 冊あたりに重くのる。少部数ならオンデマンド印刷（版を作らない方式）で表紙を刷る選び方もある。中身の罫線は、既製の罫の紙を使えば版が要らない。オリジナルの罫を刷るなら、その版代が数量に効いてくる。

寸法は A 列・B 列から選び、許容差を書く

ノートの判型は、JIS P 0138（紙加工仕上寸法）の A 列・B 列から選ぶのが基本になる。この規格は筆記用紙や各種印刷物の仕上がり寸法を定めたもので、A 列は A0 の面積を 1 平方メートルとして半分ずつに分けた系列、B 列は A 列の隣り合う寸法の中間にあたる系列として定められている^[1]。よく使う寸法と、許容差の決まりは次のとおりである^[1]。

許容差は、寸法が 150 mm 以下なら ±1.5 mm、150 mm を超え 600 mm 以下なら ±2 mm、600 mm を超えるなら ±3 mm と定められている^[1]。表はこの区分を各辺に当てはめたものである。寸法は、JIS P 8111 などが定める標準状態で測ることとされている^[1]。JIS P 8111 の標準状態は温度 23 ℃ ±1 ℃、相対湿度 50% ±2% で^[6]、紙は湿気で伸び縮みするので、受入のときに寸法で揉めないよう、測る条件も仕様書に書いておく。

規格の寸法から外れた判型にすると、印刷用の大きな紙からの取り数が減って紙の無駄が増えることが多い。見た目の比率を変えたいときは、変えた寸法で紙の取り数と単価がどう変わるかを製造先に出してもらってから決める。

筆記具は、既製品への名入れから始める

ボールペンなどの筆記具は、本体を一から作ると金型が要り、最小ロットも大きくなる。小ロットで始めるなら、筆記具メーカーの既製品にロゴを印刷する名入れが基本になる。そのとき、仕様書に書くべき項目の物差しになるのが JIS で、油性ボールペンは JIS S 6039、ゲルインキボールペンは JIS S 6061 が、用途の区分、レフィル（替え芯）の形式、線の太さの区分を定めている^[2][3]。

表は両規格の線の太さとボールの直径の区分、ゲルインキの筆記性能の表から作った^[2][3]。油性ボールペンの筆記距離は、線の太さにかかわらず 300 m 以上とされている^[2]。同じ「F」でも油性とゲルでボールの直径の範囲が違うので、「0.7 mm」のような数字だけで発注すると、思っていた書き味と違うことがある。インクの種類と区分記号をあわせて指定しておく。

レフィルの形状と寸法は、形式記号で区分されている^[2]。替え芯を売る、または利用者に替えてもらう前提なら、どの形式のレフィルが入るのかを商品の説明に書ける形で、仕様書にも残しておく。どちらの規格にも、一般筆記用とは別に、証拠として残す書類に使う公文書用（記号 DOC）の区分があり、消しゴムやアルコール・漂白剤などで消えにくいことといった品質が加わる^[2]。契約書の署名用としてうたうなら、公文書用の区分に合ったものを選ぶ。

子ども向けの商品として作るなら、さらに注意が要る。JIS S 6039 では、14 歳までの子どもの使用のために設計した油性ボールペンのインキに、鉛 90 mg/kg 以下などの有害物質の上限がある^[2]。また、子ども向けに限らず、キャップ付きの油性ボールペンは、窒息の危険を減らすためのキャップの仕様を JIS S 6060 によることとされている^[2]。キャップの形を自社で変えるなら、この要件に合っているかを製造先に確かめる。

表示——ノートと筆記具に決まった品質表示はない

家庭用品品質表示法の雑貨工業品の一覧には、紙製品としてティシュペーパー・トイレットペーパーと障子紙が挙がっているが、ノートや筆記具は挙がっていない^[4]。法律で決まった品質表示の項目はない、ということになる。

ただし、表示しなくてよいからといって、何を書いてもよいわけではない。特に気を付けたいのが、環境への配慮をうたう表現と、原産国である。

「再生紙」「環境配慮」の裏付け

国や独立行政法人が文具を買うときの基準として、グリーン購入法にもとづく「環境物品等の調達の推進に関する基本方針」がある。2026 年 2 月 3 日に変更が閣議決定された版では、文具類の表で、けい紙・起案用紙・ノートの欄に、紙の原料のうち古紙パルプ・森林認証材パルプ・間伐材等パルプの合計の配合率が 70% 以上であることが判断の基準として置かれている^[5]。文具類に共通の基準では、主要な材料が紙なら同じ合計が 50% 以上、主要な材料がプラスチックなら再生プラスチックがプラスチック重量の 40% 以上（使用済み製品由来の再生材なら 20% 以上）などとされている^[5]。

古紙パルプ配合率は、古紙パルプを、バージンパルプと古紙パルプの合計で割った百分率で、パルプは含水率 10% の重量で数え、損紙は入れないと定義されている^[5]。上の 70%・50% は古紙パルプに森林認証材パルプと間伐材等パルプを足した合計なので、満たしていても「再生紙」と言う根拠にはそのままならない。「再生紙」とうたうなら、古紙パルプ配合率そのものを示す。官公庁に納める商品なら、この基準を満たしているかが選ばれる条件になる。民間向けの商品でも、「再生紙を使用」「環境に配慮」とうたうなら、どの紙をどれだけ使ったかを、製紙会社や印刷会社の証明で示せるようにしておく。数値の裏付けがないまま環境配慮をうたうと、実際より良く見せる表示として問題になりうる。

原産国

海外の工場で作ったノートに日本語だけの表紙を付けると、日本製と受け取られやすい。消費者庁の原産国の告示は、外国で生産された商品について、和文が主になった表示などで原産国を見分けにくくするものを不当な表示の一つにしている^[7]。原産国の告示の運用基準は、ラベルを付ける、容器に詰める・包装する、単に詰め合わせるといった行為は、商品の内容に実質的な変更をもたらす行為に含まれないとしている^[8]。海外で印刷・製本し、日本で帯を巻いたり袋に入れたりするだけなら、日本は原産国にならない。国名をどこに書くかを、製造先と決めておく。海外で作った既製のペンに日本で名入れする場合、運用基準が挙げる「ラベルを付け、その他標示を施すこと」に名入れが当たるとは明記されていないが、ペンの内容を実質的に変えるとは考えにくい。迷うなら消費者庁に確かめる^[8]。

費用の内訳

ノートと名入れ文具の見積は、次の費目に分けて出してもらうと比べやすい。

1. 版と型の費用
表紙のオフセット印刷の版、オリジナル罫の版、箔押しや型押しの版、名入れペンの印刷の版。数量に関係なく一度かかる。

2. 紙代
中身の紙と表紙の紙。紙の銘柄、厚さ、寸法からの取り数で変わる。

3. 印刷と製本の加工賃
数量で単価が下がる部分。製本の方式で大きく違う。

4. 束見本と色校正
白紙で綴じた束見本（実物大の見本）で厚みや開きやすさを確かめ、色校正で表紙の色を合わせる費用。

5. 包装と検品、輸送
個包装の袋や帯、出荷前の検品、運賃。

版の費用は、数量で割ると単価に大きく効く。2 色刷りを 1 色にする、オリジナル罫を既製罫にする、箔押しを印刷に替えるといった調整で、最小ロットを下げられることがある。版やデータを誰が持ち、次の発注で別の工場に移せるのかは、発注の前に書面で決めておく。型や版の費用の扱いで発注側が気を付けることは有償支給材と金型代で扱った。

試作から量産までの流れ

流れは、仕様書を作る、製造先を探して見積を取る、束見本で厚みと開き方を確かめる、色校正で表紙の色を合わせる、量産前の見本を承認する、量産して検品する、の順になる。検品では、寸法、ページの抜けや順番の乱れ、罫線のずれ、表紙の色、製本のはがれを抜き取りで見る。紙は湿度で寸法が変わるので、承認見本と同じ条件で測る。

名入れペンを一緒に作るなら、ノートとは別の工場になることがほとんどである。納期をそろえたいときは、遅い方の工程に合わせて発注の時期を決める。海外の工場とのやりとりで何を記録に残すかはOEM の委託先と、何をどうやりとりするかで扱った。自社ブランドを付ける側が負う責任の整理はOEM と ODM は何が違うかにある。同じ束のトートバッグの OEMやマグカップ・タンブラーの OEMは、ノベルティをまとめて作るときの参考になる。

よくある質問

100 冊程度の小ロットで作れるか

表紙をオンデマンド印刷にし、中身を既製の罫の紙、製本を無線綴じや中綴じにすれば、版を作らずに少部数で作れる製造先がある。表紙の箔押しやオリジナル罫を入れると版が要り、少部数では割高になる。最初は版の要らない仕様で作り、売れ行きを見てから版を作る段階の分け方もある。

オリジナルの罫線や方眼にしたい

罫線の色、線の太さ、間隔、余白を図面かデータで渡す。罫の印刷にも版が要ることが多いので、見積で罫の版代が分かれているかを確かめる。線の色が薄すぎると筆記の妨げにならない反面、コピーで消えることもあるので、試作で確かめる。

名入れペンは何本から作れるか

既製品への名入れは、印刷の版を作れば比較的少ない本数から始められることが多い。軸の色や形を変えると金型や着色の段取りが加わり、最小ロットが大きくなる。どの部分を既製のまま使い、どこを変えるかで条件が分かれるので、変えたい部分を先に決めて見積を取る。

まとめ

ノートの OEM は、紙・製本・印刷の三つの工程と、それぞれの版の費用で最小ロットが決まる。寸法は JIS P 0138 の A 列・B 列から選び、許容差と測る条件を仕様書に書く。筆記具は既製品への名入れから始め、油性かゲルか、線の太さの区分、レフィルの形式を JIS の区分で指定する。ノートと筆記具には決まった品質表示はないが、「再生紙」とうたうなら古紙パルプ配合率、環境配慮をうたうならグリーン購入法の基本方針の配合率などで裏付けを用意し、海外で作るなら原産国の書き方を決めておく。製造先探しと工程ごとの手配、試作と検品の段取りは外の会社に任せられる。

出典・参考資料

1. JIS P 0138:1998 紙加工仕上寸法（JIS 検索の閲覧資料）（日本産業標準調査会／1998 年 9 月 20 日改正・2022 年 10 月 20 日確認）
2. JIS S 6039:2020 油性ボールペン及びレフィル（JIS 検索の閲覧資料）（日本産業標準調査会／2020 年 12 月 21 日改正・2025 年 10 月 20 日確認）
3. JIS S 6061:2020 ゲルインキボールペン及びレフィル（JIS 検索の閲覧資料）（日本産業標準調査会／2020 年 12 月 21 日改正・2025 年 10 月 20 日確認）
4. 雑貨工業品一覧表（家庭用品品質表示法 製品別品質表示の手引き）（消費者庁）
5. 環境物品等の調達の推進に関する基本方針（令和 8 年 2 月 3 日変更閣議決定）（環境省）
6. JIS P 8111:1998 紙，板紙及びパルプ－調湿及び試験のための標準状態（JIS 検索の閲覧資料）（日本産業標準調査会／1998 年 9 月 20 日改正・2022 年 10 月 20 日確認）
7. 商品の原産国に関する不当な表示（消費者庁）
8. 「商品の原産国に関する不当な表示」の運用基準について（消費者庁掲載／昭和 48 年 10 月 16 日事務局長通達第 12 号）

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