ボールペン OEM の進め方——名入れ・色替え・金型の三段階と、チップの作られ方

三段階のどこから始めるかで、最小ロットが決まる

企業がボールペンを作る目的は、展示会や営業で配るノベルティであることが多い。自社の店舗やネットで売る文具ブランドの商品として作る場合もある。どちらでも、最初に決めるのは「どこまでを自社の仕様にするか」である。

いちばん手軽なのは、筆記具メーカーや名入れ業者が扱う既製のボールペンを選び、軸にロゴや社名を印刷する名入れである。本体もレフィルもすでに量産されているので、新しく作るのは印刷の版だけで済む。

次の段階は、既製の本体を使いながら、軸やクリップ、ノック部分の色を自社の色にそろえるやり方である。部品は既存の金型で成形するが、その色の樹脂で成形し直すため、成形機の色替えの段取りが入り、色ごとにまとまった数量が必要になる。

三つ目が、軸の形から自社で決めるやり方で、軸・クリップ・キャップなどの樹脂部品の金型を新しく作る。金属軸なら切削やプレスの型・治具が要る。型の費用を数量で割るので、作る本数が少ないと 1 本あたりが重くなる。

表は作り方の違いを整理したもので、本数や金額は製造先ごとに違う。見積を取るときは、同じ段階どうしで比べる。名入れの見積と、金型から作る見積を並べても比べられない。

ボールペンはどう作られるか

ボールペンは、外から見える軸と、中に入るレフィル（替え芯）でできている。レフィルは、ペン先のチップ、インクを入れるチューブ（カートリッジ）、インクなどからなり、インクの種類によって中の仕組みが違う^[1]。水性インクのレフィルでは、カートリッジの中のインクが誘導芯を通って毛細管の働きでボールまで送られ、インクが減ってカートリッジの中が負圧になる分は、チップホルダーの空気の穴から空気が入って釣り合いをとる^[1]。ゲルインクのレフィルは、外から力がかかると粘度が下がる性質を使うので、誘導芯を使わずにインクをボールの位置まで直接詰め、後ろ側に詰めた液栓（グリス）がインクの減りに合わせて動いて内圧を保つ^[1]。

原料・素材

チップのボールには超硬合金やセラミックス、チップ本体にはステンレス鋼・黄銅・洋白などが使われ、なかでも超硬とステンレス鋼が多い^[1]。軸は樹脂の成形品が一般的で、金属の軸もある。名入れのノベルティでは軸の樹脂の種類と色、金属なら材質と表面処理（めっき・塗装）を仕様に書く。

主な工程

いちばん精密なのがチップの加工である。筆記具メーカーの技術者による解説では、外径 2.5 mm・長さ 12.5 mm の素材（チップブランク）から、24 の加工位置を持つ回転式の加工機で両端から同時に削り、チップの種類によって 20〜24 の工程を経る^[1]。端面加工から始まり、外周のテーパ、インクの通り道、ボールを支える受け座とインクの誘導溝を削り、ボールを入れて先端をかしめ、ハンマリングで仕上げる^[1]。ボールは受け座との間にわずかな隙間を持って保持される一種の軸受けで、受け座に設けた 4〜6 か所の溝からインクが送られる^[1]。

ボールの回り方を数字で見ると、加工の厳しさが分かる。直径 0.5 mm のボールで、普段の書く速さに近い毎分 0.7 m で書くとボールは毎分約 446 回転し、日本工業規格の試験の速さに当たる毎分 4 m では約 2,548 回転に達する^[1]。ゲルインクや低粘度の油性インクのチップでは、持ち運ぶときのインク漏れや乾きを防ぐため、ボールを内側から押すばねを入れて弁の働きをさせることがある^[1]。

チップができると、カートリッジにインクを詰めてチップを付け、レフィルになる。並行して軸・クリップ・キャップやノックの部品を成形し、レフィルを入れて組み立て、名入れを印刷し、検査と包装をして出荷する。

表の右の列は、見積で「なぜこの本数からなのか」を聞くときの手がかりになる。チップと充填は筆記具メーカーの設備の工程なので、自社ブランドの OEM でも、どのメーカーのどのレフィルを使うかを選ぶ形になる。替え芯を自社で売るなら、そのレフィルを後から継続して手に入れられるかを、最初の見積の段階で確かめておく。

名入れか金型からかで迷う段階でも、作りたい本数と配る時期を伝えてボールペンの作り方を相談できます。

インクとボール径は「書き味」と「線の太さ」で選ぶ

レフィルを選ぶときは、インクの種類とボール径の組み合わせで書き味と線の太さが決まる。先の解説によると、ボール径に対する筆記線の幅の比率（転写率）は、ボール径が大きくなるほど下がる^[1]。水性ゲルインクでは直径 0.38 mm で最大 68%、1.0 mm で 45% で、同じ 1.0 mm の高粘度の油性インクは 32% にとどまり、水性ゲルインクは油性のおよそ 1.2〜1.4 倍の転写率になる^[1]。ボール径を大きくしても、線はそれほど太くならないということである。

つまり「0.5 mm」「0.7 mm」といったボール径の数字だけでは、紙の上の線の太さはそろわない。配る相手が伝票や複写式の帳票に書くことが多いなら、筆圧で下の紙まで写る油性が向くことがある。サインや手帳に使ってもらうなら、くっきりした線のゲルを選ぶことが多い。インクの区分と線の太さの記号の決まりは、JIS の区分とあわせてノート・文房具の OEMで表にしたので、ここでは繰り返さない。

サンプルを取り寄せたら、配る相手が実際に使う紙で書き比べる。コピー用紙と、ざら紙や感熱紙では書き心地が違う。インクの色は、名入れの色や軸の色と並べて見たときの印象でも選ぶ。

名入れで先に決めること

名入れの見積は、印刷する位置、大きさ、色数、ロゴのデータの形式で変わる。軸は丸い曲面なので、平らな紙に刷るのとは違い、印刷できる幅に限りがある。ロゴを大きく入れたいときは、どの向き・どの範囲までなら刷れるかを製造先に図で示してもらい、そこにデザインを合わせる。

色数を増やすと、色ごとに版と段取りが増える。会社のロゴが多色でも、名入れは 1 色にして、軸の色との組み合わせで印象を出す方法がある。細い線や小さな文字は、軸の曲面ではかすれやすいので、校正用のサンプルで読めるかを確かめる。

名入れは、使ううちに指でこすれて薄くなることがある。手に持つ部分に刷るのか、クリップや軸の上のほうに刷るのかで、こすれ方が変わる。配る相手が長く使う前提なら、刷る位置も校正のときに一緒に決めておく。

環境配慮をうたうなら、国の調達基準が物差しになる

国や独立行政法人が物を買うときの基準である「環境物品等の調達の推進に関する基本方針」（2026 年 2 月版）は、文具類の中にボールペンの項目を置いている^[2]。判断の基準は、文具類に共通の基準を満たし、かつ芯が交換できることである^[2]。

文具類に共通の基準は、いくつかの要件のどれかを満たす形になっている^[2]。金属以外の主な材料がプラスチックなら、プラスチックの重さに占める再生プラスチックの割合（製品として使われて捨てられたものから作った再生材なら、それより低い割合）や、環境負荷の低減が確かめられたバイオマスプラスチックの使用が挙がっている^[2]。大部分が金属の製品なら、材料を減らす設計と、使い終わったあとに異なる材料を分けられることが求められる^[2]。エコマークの認定基準を満たすか、それと同等であることも要件の一つとして並んでいる^[2]。

官公庁や自治体に納める商品なら、この基準を満たしているかが選ばれる条件になる。民間の取引先に配るノベルティでも、「再生プラスチック使用」「環境配慮」とうたうなら、どの部品にどれだけの再生材を使ったかを、樹脂メーカーや製造先の証明で示せるようにしておく。裏付けのないまま環境への配慮をうたうと、実際より良く見せる表示として問われうる。

なお、プラスチック資源循環促進法は、小売店や宿泊施設などが無償で配るフォーク・スプーン、ヘアブラシ・歯ブラシ、ハンガーなどを「特定プラスチック使用製品」として使用の合理化を求めているが、政令の一覧にボールペンは入っていない^[3]。同じ法律には、製品の設計が国の指針に合っていることを国が認める設計認定の仕組みがあり、受けるかどうかは製造事業者等の任意である^[4]。

表示と原産国

家庭用品品質表示法の雑貨工業品の一覧は、ティシュペーパーや障子紙、かばん、歯ブラシなど 30 品目を挙げているが、ボールペンなどの筆記具は入っていない^[5]。法律で決まった品質表示の項目はないので、パッケージに何を書くかは依頼主が決める。替え芯の型番、インクの種類、ボール径を書いておくと、使う人が替え芯を探しやすい。

海外の工場で作ったボールペンに、日本語のロゴだけを刷ると、日本製と受け取られることがある。原産国の告示の運用基準は、商品にラベルを付けたりその他の標示を施したりすること、容器に詰めたり包装したりすることなどは、商品の内容を実質的に変える行為に含まれないとしている^[6]。海外で作ったボールペンに日本で名入れをする場合、運用基準が挙げる「標示を施すこと」に名入れ印刷が当たるとは明記されていないが、ペンの中身を実質的に変える行為とは考えにくい。迷うなら消費者庁に確かめる。原産国をパッケージのどこに書くかは、製造先と決めておく。

ノベルティとして配るときの景品と税務

一般の消費者に配る場合、景品規制の総付景品の告示は、見本その他の宣伝用の物品で正常な商慣習に照らして適当なものには、総付景品の上限を当てはめないとしている^[9]。運用基準は、事業者名を広告するための物品で適当な限度のものは原則としてこれに当たるとし、例に社名入りのカレンダーやメモ帳を挙げている^[7]。ボールペンそのものは例に挙がっていないが、社名を広告するための安価な物品として配るなら、同じ考え方で判断することになる。商品の購入を条件に渡す特典にすると扱いが変わりうる。

取引先に配る費用は、法人税の交際費等から除かれる費用の例に、カレンダー・手帳・扇子・うちわ・手拭いその他これらに類する物品を贈与するために通常要する費用が挙がっている^[8]。ボールペンが「これらに類する物品」に当たるかは政令に書かれていないので、高価な筆記具を特定の取引先だけに贈るような場合も含め、経理や税理士と事前に確かめておく。社名入りの物品の配り方の考え方は、カレンダーの OEMでも扱った。

費用の内訳と、試作・検品で見るところ

見積は、次の費目に分けて出してもらうと比べやすい。

1. 型と版
新しい形の金型、組立の治具、名入れの版。数量に関係なく一度かかる。金型を作るなら、所有者、保管の期間、ほかの製造先に移せるかを書面で決める。量産を終えた金型を工場に無償で預けたままにすると、取引の規模によっては取適法の禁止行為に当たりうる。その点は有償支給材と金型代で扱った。

2. 本体とレフィルの単価
軸の材質、インクの種類、ボール径で変わる。替え芯を別売りするなら、替え芯の単価と最小ロットも一緒に聞く。

3. 加工賃
名入れの印刷、組立、色替えの段取り。名入れの色数と位置で変わる。

4. 包装
個袋、個箱、台紙。箱を作るなら箱の版と抜き型がかかる。

5. 検品と輸送
出荷前の抜き取り検査、運賃。海外の工場なら輸送の日数と関税も含める。

試作では、名入れの色と位置、軸とクリップの色の合い方、ノックやキャップの感触、クリップで胸ポケットに挟んだときの外れにくさを見る。量産前の見本を承認したら、それを基準として製造先と自社で一本ずつ保管する。

量産の検品では、書き出しのかすれ、インクの色、名入れのずれ・かすれ・こすれ、軸の傷や色むら、キャップやノックの動き、インクの漏れを抜き取りで見る。インク漏れは、輸送中の温度や気圧の変化で起きることもあるので、届いた箱を開けたときに個袋の中まで確かめる。海外の工場とのやりとりで何を記録に残すかは、OEM の委託先とのやりとりの仕組みにまとめた。

よくある質問

何本から作れるか

既製品への名入れなら、版を作れば比較的少ない本数から受ける製造先が多い。部品の色替えや金型から作る形になると、色ごと・部品ごとにまとまった数量が必要になる。まず名入れで作って反応を見て、次の発注で色替えや専用の形に進む段階の分け方がある。

替え芯を自社ブランドで売りたい

替え芯は、使っているレフィルの型番と、そのレフィルを継続して手に入れられるかで決まる。製造先が作るボールペンと同じレフィルを、替え芯として単体で仕入れられるかを確かめる。国の調達基準が「芯が交換できること」を求めているのも、この点である^[2]。

子ども向けのボールペンを作りたい

油性ボールペンの JIS では、インクに含まれる有害物質の上限は、14 歳までの子どもが使うために作るものに限った決まりになっている。一方、キャップで窒息する危険を減らすための形は子ども向けに限った話ではなく、キャップの付いた油性ボールペンなら、キャップの仕様は JIS S 6060 によるとされている。詳しくはノート・文房具の OEMで扱った。大人向けのノベルティでも、キャップの形を自社で変えるなら、この要件に合っているかを製造先に確かめる。

付箋やノートと一緒にセットで配りたい

ボールペンとノートや付箋は、別々の工場で作ることがほとんどである。セットにするなら、納期の遅いほうに合わせて発注の時期を決め、詰め合わせる箱の工場も含めて段取りを組む。付箋の作り方は付箋の OEMで扱っている。

まとめ

ボールペンの OEM は、既製品への名入れ、部品の色替え、軸の金型からの設計の三段階で、最小ロットと費用が変わる。書き味を決めるチップは、細い素材を何十もの工程で削ってボールを入れる精密部品なので、自社ブランドでも既製のレフィルから選ぶのが前提になる。インクの種類とボール径の組み合わせで線の太さが決まり、ボール径の数字だけではそろわない。環境配慮をうたうなら、国の調達基準が求める芯の交換と再生材の割合を裏付けで示せるようにし、法律で決まった品質表示はないものの、原産国の書き方と替え芯の情報は依頼主が決めておく。製造先探しと名入れ・検品の段取りは外の会社に任せられる。

出典・参考資料

1. ボールペンにおける最近の精密加工技術について―ナノメートルチップ加工への挑戦―（精密工学会誌 Vol.73 No.1／2007 年）
2. 環境物品等の調達の推進に関する基本方針（文具類）（環境省／令和 8 年 2 月）
3. プラスチックに係る資源循環の促進等に関する法律施行令（第 5 条）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
4. プラスチックに係る資源循環の促進等に関する法律（第 7 条・第 8 条）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
5. 雑貨工業品一覧表（家庭用品品質表示法 製品別品質表示の手引き）（消費者庁）
6. 「商品の原産国に関する不当な表示」の運用基準について（消費者庁掲載／昭和 48 年 10 月 16 日事務局長通達第 12 号）
7. 「一般消費者に対する景品類の提供に関する事項の制限」の運用基準について（消費者庁掲載／昭和 52 年 4 月 1 日事務局長通達第 6 号）
8. 租税特別措置法施行令（第 37 条の 5 第 2 項）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
9. 一般消費者に対する景品類の提供に関する事項の制限（告示）（消費者庁掲載／昭和 52 年公正取引委員会告示第 5 号）

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