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投稿日:2025年7月5日

正しく伝わる図面を描く製図基礎と実機設計活用ポイント

製造業で不可欠な「正しい図面」とは何か

製造業の根幹をなすのは、設計部門から現場へと渡される「図面」です。

図面が正しく描かれていなければ、どれほど高品質な素材や設備、どれほど優秀なスタッフをそろえていても、製造品質や納期、コストに悪影響を及ぼします。

本記事では、20年以上にわたり図面と向き合い、現場改善を進めてきた経験をもとに、図面作成の基本から実機設計における活用方法まで徹底解説します。

特に、昭和的なアナログ文化が根強く残る製造現場でもすぐに実践できるノウハウを体系的に紹介します。

設計者だけでなく、バイヤーやサプライヤーの方にも理解を深めていただける内容です。

図面の重要性を再認識する

コミュニケーションの「共通言語」としての図面

図面は、「設計者の意図」や「組立て工程」、「品質を担保する基準」など、多くの情報を凝縮した“共通言語”です。

現場、発注者、サプライヤー、品質管理、購買など、部署横断で日々やり取りする際、誤解を生まないためには図面の統一された表記と理解が不可欠です。

また、グローバル化や多拠点展開により“非言語コミュニケーション”としての図面の価値は増しています。

図面ミスが現場にもたらすダメージ

機械加工、溶接、組立、物流、検査……。

あらゆる工程で図面が頼りにされます。

例えば、大きすぎる公差設定や、不明確な表現の図面が現場に届くと、不適合品の発生や手戻りによる納期遅延、最悪の場合は不具合部品が市場流出し顧客トラブルに直結するリスクがあります。

「見れば分かるだろう」という“昭和の勘と経験”に依存したやり方は、グローバル競争を勝ち抜くうえで大きなボトルネックになりつつあります。

実務で活かすための製図基礎知識

JIS製図規格の見直しは不可欠

図面作成においてはJIS(日本工業規格)製図規格の知識が欠かせません。

しかし、現場では設計者によって記載方法や略記がバラバラなケースがしばしば見受けられます。

JIS規格をベースにルールの統一を図ることで、サプライヤーや新入社員でも直感的に理解できる「わかりやすい図面」を実現できます。

寸法・公差の書き方マスターで現場が変わる

寸法・公差の記載は製造現場において最も重要な基準です。

“できるだけ厳しい方が品質は良いはず”と安易に狭い公差を設定してしまうと、当然コストや納期が膨れ上がります。

反対に、不必要に大きな公差を認めると組立不良や品質低下の原因となります。

ここで大切なのは、設計意図を現場説明会などで定期的にすり合せをし、“どの公差が重要で、どこは緩めても良いのか”という判断基準を、チームやサプライヤーと共有する機会を作ることです。

幾何公差記号・表面粗さの正しい使い方

幾何公差(形状・姿勢・位置・振れなど)は現場での不良削減や品質向上に直結する要素です。

また、表面粗さの指定も最近では軽視できません。

お客様の使用環境や顧客要求ごとに必要な粗さを判断し、適切な記号・数値を記載することで、加工業者とのコミュニケーションコストが劇的に下がります。

三面図・断面図、組立図・部品図の書き分け

設計者自身の頭の中で完結させてしまう、いわゆる「頭脳内完結図面」は現場側から見ると読解が困難です。

・必要な情報は三面図・断面図で丁寧に描き分ける
・組立図と部品図は役割を明確に分ける
・想定した取り付け/取り外し手順も明示する

これだけで、組立ミスや後工程での混乱を大きく減らせます。

実機設計で図面を活かす工夫・トレンド

設計FMEA・DR(設計レビュー)を図面段階で徹底

図面を描いて終わり、ではありません。

量産を開始する前に設計FMEAやDRを実施し、図面の内容が現場・顧客ニーズにマッチしているか、多部門でチェックします。

この段階で、「現場から見た製造のしやすさ」や「治具設計が現実的か」などを確認することが、ライン稼働後のトラブルを未然に防ぎます。

“製造サイドの声”を図面に持ち帰るラテラルシンキングの姿勢が、柔軟な現場改善への第一歩になります。

CADの3次元(3D)データ活用と暗黙知の「型」化

最近は3D-CADの導入が急速に進みました。

ただし、3Dデータがそのまま現場で役立つ“万能図面”になるかというと、現実はそこまで単純ではありません。

寸法や公差、アセンブリの「意図」を3Dデータに注記としてしっかり残しておく、また従来型の2D図面と併用することで、これまでのベテラン層が培ってきた「現場ノウハウ」を文書化=“見える化”できます。

3D化は現場の暗黙知・属人化を解消する大きな武器となります。

DX時代の図面管理と承認フロー

多くの工場や中小企業では依然として「紙図面」に頼っている実態があります。

このアナログ文化を一歩ずつデジタル化するには

・電子承認システムの導入
・バージョン管理のルール化
・図面への修正履歴の自動記録

など、小さな取り組みから始めることが有効です。

現場スタッフや取引先にも分かりやすいデジタルアーカイブを整えることで、トレーサビリティ/情報共有の質が大きく改善します。

サプライヤー側から見た「正しい図面」がもたらす効果

サプライヤーにとっても“伝わりやすい図面”は大きなメリットです。

加工方法や材料選定の最適化、見積工数の削減、品質トラブルの防止など、仕事の効率化・利益アップに直結します。

また、「設計意図が伝わりにくい図面」を読み解く手間が減るため、サプライヤーとしても提案型のビジネスにシフトしやすくなります。

正しい図面は、サプライヤーとバイヤーやユーザーの“Win-Win”関係を推進する根幹のインフラなのです。

「正しい図面」を当たり前にする文化改革のヒント

属人化打破へ、ナレッジシェアを強化

現場第一主義である日本の製造業では「ベテランしか分からない設計のコツ」が山のように存在します。

そのナレッジを組織の型に落とし込むには

・現場観察と設計者・現場スタッフの定期ディスカッション
・設計ミス・不良事例のデータベース構築
・定期的な製図勉強会の開催

などが有効です。

誰もが迷わず設計意図を汲み取り、ミスの芽を摘める土壌作りが大切です。

現場目線とユーザー目線の両立

つい設計者論理で“作りやすさ”に寄りがちなものですが、最終的なユーザーや次工程の人たちの視点に立つことが、より良い図面・より良い製品へとつながります。

自社だけでなく、協力会社・ユーザー・現場の“リアルな声”こそが、図面をアップデートし続けるエンジンとなります。

まとめ ―― まずは「正しい図面」を見直すところから

図面は単なる作業指示書ではなく、製造現場そのものを強く、しなやかに成長させる「経営資源」です。

正しい図面、伝わる図面を描くことは、設備投資やIT化と同じくらい、会社の生産性や信頼性向上にとって重要な課題です。

目先の仕事に追われる毎日だからこそ、あえて図面作成の基本や現場との見直しに立ち返り、“伝わる図面文化”を組織の強みとしましょう。

きっと、社内外のQCD(品質・コスト・納期)向上や新たなビジネスチャンス創出へとつながるはずです。

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