デニム OEM の作り方——生地・縫製・洗い加工の製造工程と、革パッチまで含めた品質表示

デニムの OEM は、三つの工程の組み合わせで決まる

ジーンズやデニムの小物を自社ブランドで作りたいとき、ほかの衣料品と違って意識しておきたいのが、縫い上げた後に洗う工程があることだ。デニム・ジーンズの産地を扱った研究は、ジーンズの基本の形を保ちながら洗い加工の工夫でバリエーションを出すという方法が 1980 年代以降に産地で考案され、この工程が最終的なデザイン性を決める工程になっていると説明している^[5]。

つまり、デニムの OEM は「生地」「縫製」「洗い加工」の三つをどう組むかで中身が決まる。生地メーカーの生地を選び、縫製工場で縫い、洗い加工場で仕上げる、という分業の形もあれば、縫製と洗いを一つの窓口がまとめる形もある。依頼主がどこまでを自分で決め、どこを任せるかで、見積の取り方が変わる。

デニムはどう作られるか

デニムの生地は、一般にインジゴで染めた経糸と、染めない緯糸を綾織りにした厚地の織物である^[4]。産地の研究によれば、染色工程で糸を先に染め、太い番手の糸を使って、わざと糸の芯を白く残すようにしている。織布では、先に染めた経糸が表面に出やすい綾織りが使われる^[5]。着ているうちに表面の色が落ちて芯の白が出てくるのは、この作りによる。インジゴは、洗濯による脱落や光による分解で徐々に退色し、その表情の変化が好まれて、着古した感じを人工的に再現する洗い加工が生まれたとされる^[4]。

生地はあるが縫製先と洗い加工の組み合わせが決まらない、という段階でも、デニムの作り先を相談することができます。

表の 5 の工賃については、産地の統計を扱った研究の注で、洗い加工の工賃は縫製などの他工程と比べてはるかに高い水準にあると書かれている^[5]。見積では、縫製の 1 本あたりの費用と、洗いの 1 本あたりの費用を分けて出してもらい、洗い方を変えたときにどこが動くかを見えるようにしておく。

洗い加工の色は、条件で大きく変わる

洗い加工のうち、色を抜いて着古した感じを出すブリーチ加工では、安価で扱いやすい次亜塩素酸ナトリウムの水溶液がよく使われている^[4]。岡山県工業技術センターの研究は、この水溶液でインジゴを脱色するとき、液の pH によって有効な塩素の形の割合が変わり、綿に染着したインジゴは、pH を下げるほど脱色が進んだと報告している。同時に、現状のデニムのブリーチ加工では、この点がほとんど考慮されていないとも指摘している^[4]。

依頼主の立場で言えば、同じ「ブリーチ」でも、薬剤の濃さだけでなく液の性質や時間で仕上がりの色が動くということだ。だからこそ、言葉で「薄めの色に」と頼むのではなく、基準見本を作り、量産のロットごとにそれと並べて合否を決めるのが確実である。ロット間の色の差をどこまで許すかも、見本の段階で決めておく。

見積の前に決めておくこと

形とサイズ表。ストレート、テーパード、ワイドなどの形と、ウエスト、股上、股下、わたり幅、裾幅の寸法。洗い加工で縮むので、サイズ表は「洗った後の寸法」で書くのか「縫った時点の寸法」で書くのかを明記する。

生地。色の濃さ、厚み、綿 100% かストレッチ入りか。生地の見本を取り寄せ、同じ生地で洗った見本も見る。

洗いの仕上がり。洗わない状態で売るのか、軽く洗うのか、色を抜くのか。手元の好みのジーンズを見本として渡すのが伝わりやすい。

付属。ボタン、リベット、ファスナー、腰のパッチ、ネーム。ブランドの刻印や型押しを入れるなら、その型の費用と最小ロットを別に確かめる。

表示。組成・洗濯表示・表示者名のラベル、パッチの材料の表示。誰の名義で表示するかもここで決める。

品質表示は「ズボン」として付ける

消費者庁の手引きでは、「ズボン」は上衣に対する下衣のうち、股下から両足に分かれ、製品単独で外着するものをいい、腰の部分を隠して見せないように着用することが前提の製品は除かれる。表示する事項は、繊維の組成、家庭洗濯等取扱方法（洗濯表示）、表示者の氏名または名称と住所または電話番号である^[1]。ジーンズはこの品目に入る。

組成の書き方には、デニムに関係の深い決まりが二つある。一つは、一部に革や合成皮革を使っている場合は、その部位を分かりやすく示し、材料の種類を併記すること^[1][2]。もう一つは、裏生地を使う場合に表生地と裏生地を表示することで、規程はズボンの組成について、表生地と、膝と身頃の裏生地を対象としている^[1][2]。

腰の革パッチは少量なので表示しなくてよいと思われがちだが、消費者庁の令和 7 年度の運用状況には、衣料品の革パッチなど繊維製品の一部に皮革を使ったものについて、少量であっても「革パッチ：牛革」などの表示が必要だと答えた例が載っている。同じ回答は、使用部分の多い方など商品の特質を考えて、繊維製品の規程と雑貨工業品の規程のどちらの表示を選ぶかを表示者が判断する、ともしている^[3]。同じ資料によると、令和 7 年度に指導を受けた繊維製品 66 件のうち、ズボンは 8 件だった^[3]。

洗濯表示の記号は、試験の結果や蓄積された技術情報から当然に予測できる結果にもとづいて選ぶ^[1]。デニムは洗うと色が落ち、他の衣類に色が移ることもあるので、洗い加工後の状態で試験をして記号を選び、色落ちの注意を書き添えるかも依頼主が決める。

有害物質の基準：ジーンズは「外衣」、革パッチは革製品として見る

厚生労働省の留意事項通知の分類表では、ズボンは上衣やジャケットなどとともに「外衣」に入っている^[9]。有害物質を含有する家庭用品の規制に関する法律の施行規則は、外衣を含む繊維製品について、次のような基準を置いている^[6]。

厚生労働省のアゾ染料に関する通知は、製品の一部に繊維部分と革部分の両方を含むものについて、繊維部分は繊維製品として、革部分は革製品として該当性を判断し、それぞれの試験法で判定するとしている^[7]。ジーンズの本体と腰の革パッチは、別々に成績書を受け取るものと考えておく。対象はアゾ染料で、アゾ顔料は含まれないことも同じ通知に書かれている^[7]。大人用のジーンズは、ホルムアルデヒドの基準の行には当たらないが、子ども用のサイズを「ベビー用」などと表示して売るなら、乳幼児用製品として扱われるので^[9]、乳幼児用の基準で試験する。

原産国は縫製した国

原産国の表示は、景品表示法の告示「商品の原産国に関する不当な表示」による。運用細則は、衣料品の外衣（洋服、婦人子供服、ワイシャツ等）について、縫製を実質的な変更をもたらす行為としている^[8]。日本の生地を海外で縫えば縫った国が、海外の生地を日本で縫えば日本が原産国になる。縫製と洗い加工を別の国で行う場合の扱いは細則に書かれていないので、その組み立てを選ぶなら表示の前に消費者庁に照会する。

試作から量産まで

1. 形、サイズ表（洗い後の寸法か明記）、生地、洗いの仕上がり、付属、表示をまとめた仕様書を作る
2. 生地代、型紙代、付属の型代、縫製と洗いの 1 本あたりの費用を分けて見積を取る
3. 生地見本を同じ条件で洗い、縮みと色を確かめる
4. 縫製と洗いをした試作品で、寸法、シルエット、色落ちの出方、付属の付き方を確かめる
5. 洗い後の状態で洗濯の試験をして洗濯表示を決め、染料の試験の成績書を本体と革パッチで分けて受け取る
6. 合格した試作品を基準見本として双方で保管する
7. 量産し、洗いのロットごとに色と寸法を基準見本と照らして検品する

検品で見るところ

デニムの検品は、寸法、色、縫製、付属、表示の五つで見る。寸法は洗い後のサイズ表で、ウエストと股下を中心に測る。色は洗いのロットごとに基準見本と並べ、濃淡の差が範囲に入っているか、左右の脚で色が違っていないかを見る。縫製は、厚い部分の縫い目のとび、ステッチの曲がり、ベルトループの付き方。付属はリベットとボタンの留まり具合、ファスナーの動き。表示は、組成と洗濯表示、表示者名、革パッチの材料の表示が原稿どおりかを確かめる。海外で縫った品なら、縫い針の折れ込みを見る検針をどこで行うかも決めておく。

よくある質問

生地は国内で選び、縫製は海外に頼めますか

できます。ただし原産国は縫製した国になるので^[8]、生地の産地を売り文句にするなら、原産国と生地の国の関係が誤解されない書き方にします。生地を海外の工場に送る手配と、洗い加工をどちらの国で行うかも先に決めておきます。

デニムのトートバッグやエプロンも同じ考え方ですか

生地と洗い加工の考え方は共通ですが、品目が変わると表示の項目も変わります。布のバッグはトートバッグの OEM、エプロンはエプロンの OEMで扱っています。

作業着としてデニムのパンツを作る場合は

事務服や作業服は表示の品目が別に立っています。作業向けの仕様の決め方は作業着の OEMで扱っています。

まとめ

デニムの OEM は、インジゴで染めた経糸と白い緯糸の綾織りの生地を選び、縫製し、洗い加工で仕上げるという三つの工程の組み合わせで決まる。洗い加工が見た目を最後に決め、工賃も大きくなりやすいので、見積では縫製と洗いを分けて出してもらう。ブリーチの色は条件で大きく動くので、基準見本で合否を決める。品質表示はズボンとして組成・洗濯表示・表示者名を付け、革パッチは少量でも材料を表示する。ジーンズは外衣としてアゾ染料の基準がかかり、革パッチは革製品として別に見る。原産国は縫製した国である。

出典・参考資料

1. 製品別品質表示の手引き（繊維製品）ズボン（消費者庁）
2. 繊維製品品質表示規程（消費者庁／平成 29 年消費者庁告示第 4 号・最終改正 令和 6 年 12 月 25 日）
3. 令和 7 年度における家庭用品品質表示法の運用状況（消費者庁／令和 8 年 6 月 26 日）
4. 岩蕗仁・松本侑子・浦野博水「次亜塩素酸ナトリウム水溶液によるインジゴの脱色に関する考察」（色材協会誌 91 巻 7 号・2018 年）
5. 藤井大児「不確実性下における適応システムの多様性：デニム・ジーンズ産地型集積の事例研究」（日本経営学会誌 26 号・2010 年）
6. 有害物質を含有する家庭用品の規制に関する法律施行規則（昭和四十九年厚生省令第三十四号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
7. 化学的変化により容易に特定芳香族アミンを生成するアゾ化合物を含有する家庭用繊維製品等について（厚生労働省／平成 28 年 2 月 22 日 薬生化発 0222 第 1 号・同年 6 月 20 日改正）
8. 「商品の原産国に関する不当な表示」の原産国の定義に関する運用細則（消費者庁掲載／昭和 48 年 12 月 5 日事務局長通達第 14 号）
9. 有害物質を含有する家庭用品の規制に関する法律の運用に伴う留意事項について（厚生労働省掲載／昭和 50 年 2 月 17 日 環企第 48 号）

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