消臭剤 OEM の進め方——作り方と効力試験、「消臭」とうたう根拠の持ち方

最初に決めること――消臭・脱臭・防臭のどれを名乗るか

においを減らす商品は、仕組みによって呼び名が分かれる。大阪府が紹介する関係団体の自主基準では、化学的・生物的な作用でにおいを取るのが消臭剤、吸着のような物理的な作用で取るのが脱臭剤、別の香りで隠すのが防臭剤である^[1]。脱臭剤には植物抽出物を主成分とするものと活性炭を主成分とするものがあり、活性炭はにおいを吸着し、植物抽出物などは化学反応でにおいを分解する。消臭剤は天然抽出物や緑茶など種類が豊富で、においの元の成分と反応させて効果を示す^[1]。

どれを名乗るかで、効き目の仕組みも、それを示す試験も変わる。香りで覆い隠すだけなら防臭剤や芳香剤で、においの物質を減らしたとは言えない。香りを楽しむ商品として出すなら芳香剤の OEM のほうが近い。

消臭剤はどう作られるか――試験が工程の中に入る

消臭剤の作り方は、形によって大きく三つある。においと反応する成分を水などに溶かして容器に詰めるスプレーや液体、その液を固めたゲルの置き型、活性炭などの吸着材を袋や容器に詰める脱臭剤である。どの形でも、香りの商品と違うのは、配合を決めた後に効力の試験が入り、試験の結果でうたえる言葉が決まることだ。

効力試験の方法は、国内に二つの規格がある。大阪産業技術研究所が公開している技術資料によると、繊維評価技術協議会の「SEK マーク繊維製品認証基準」（消臭性試験）と、芳香・消臭・脱臭剤協議会の「一般消費者用芳香・消臭・脱臭剤の自主基準」（効力試験方法）で、どちらもにおいの物質を入れた袋の中に試料を封じ、20℃で置いて濃度の下がり方を測る^[2]。条件は次のように違う。

布や糸に消臭の加工をした商品は A 法、置き型やスプレーの消臭剤そのものは B 法、というのが規格の作りから見た分け方である^[2]。どちらにしても、試験はにおいの物質を入れた袋の中で行うので、その結果を「部屋が丸ごと消臭される」と言い換えると、試験で確かめた内容と表示がずれる。この点は次の節で扱う。

試験の方法と、うたう言葉を一緒に決めたいときは、消臭剤の OEM の相談窓口へどうぞ。

うたう言葉と試験の結果を合わせる

景品表示法第 5 条第 1 号は、商品の品質などを実際のものよりも著しく優良であると示す表示を禁じている^[3]。そのうえで第 7 条第 2 項は、表示がこれに当たるかを判断するために、消費者庁が期間を定めて裏付けとなる合理的な根拠を示す資料の提出を求めることができ、出さないときは不当表示とみなすと定めている^[3]。

消費者庁の運用指針は、提出した資料が合理的な根拠と認められるには、①客観的に実証された内容であること、②表示された効果と、資料で実証された内容が適切に対応していること、の二つが要ると説明している^[4]。①の試験は、その分野の学術界や産業界で一般的に認められた方法で行う必要がある^[4]。②の例として指針が挙げるのは、家屋内の害虫を駆除するとうたう機器について、試験用のアクリルケースの中で一時的に害虫が逃げることを確かめただけの資料では、居住環境での効果を実証したことにならないとしたものである^[4]。袋の中で臭いが減った試験と、部屋全体の臭いが消えるという表示の関係も、この考え方で見られる。

OEM で特に大事なのは、指針が販売する側について書いていることだ。製造業者から得た情報をもとに販売業者が表示する場合、販売業者が自ら試験を行うことが常に求められるわけではなく、製造業者などの試験データが存在するか、その試験方法と結果の客観性を販売業者が自ら確かめたことを示す書面を、根拠として出すこともできる^[4]。ただし、それで足りるのは、元の試験が先に書いた①と②を満たしているときである。書面は試験の代わりではなく、試験を確かめた証拠にすぎない。逆に言えば、製造先から「効果あり」と聞いただけで、試験の報告書を見ていない状態は危ない。資料の提出期限は求められた日から原則 15 日後で、新たな試験や追加の試験が必要だという理由は、期限を延ばす正当な理由と認められない^[4]。

そこで、仕様書と契約に次の三つを入れておく。

1. 試験報告書を受け取る。どの方法で、どの臭いを、どの条件で試したかが書かれた報告書を、量産品と同じ配合で受け取る。

2. 表示の文案を報告書と照らす。「〇〇% 消臭」と数字を出すなら、その数字がどの臭い・どの時間の値かを横に書けるかで判断する。38 種類のうち 1 種類で出た数字を、すべての臭いに効くように書かない。

3. 確かめた記録を残す。報告書を読み、方法と結果を確かめたことを社内の書面に残す。指針が根拠として認める形である^[4]。

除菌・ウイルスまで並べてうたうとき

「消臭・除菌」と並べたくなる商品は多い。消費者庁は令和 6 年 1 月、二酸化塩素による空間除菌をうたう商品の販売事業者 4 社に措置命令を出した^[5]。置いたり壁に掛けたりすると、例えば 60 日間にわたって室内空間に浮遊するウイルスや菌が除去されるかのように示した表示などについて、第 7 条第 2 項に基づいて資料の提出を求めたが、出された資料はいずれも合理的な根拠と認められなかった^[5]。対象になった表示には「除菌 消臭」と並べたものも含まれる^[5]。

もう一つの線は医薬品医療機器等法である。東京都の薬務課は事業者向けの講習資料で、殺菌による菌の除去を明らかに目的としている場合は医薬品か医薬部外品に当たり、ふき取ることや洗い流すことなどによる除菌をうたう場合は薬事に当たらないと整理している^[6]。消臭剤に除菌の言葉を足す前に、どちらの線にかかるかを確かめる。

表示と名義、高齢者施設向けの注意

消臭剤は、家庭用品品質表示法の雑貨工業品品質表示規程が表示を義務にしている品目の列挙に入っていない^[8]。成分を決められた様式で書く義務は無いが、対象の臭い、使い方、効き目が続く目安、試験の条件、注意書き、販売者の名前と連絡先を、依頼主が文案にする。表示に名前を出すのはブランドの側が基本で、輸入者や製造者が別にいればその会社が名義を持つ。

介護施設や病院に向けた商品では、誤飲に注意する。消費者庁の資料には、日本中毒情報センターが受けた 65 歳以上の誤飲・誤食の問い合わせ（1996〜2009 年）のうち、ポータブルトイレ用消臭剤が 625 件あり、医療機関での診療が必要な例や受診した例の割合が 69.1% だったとある^[7]。同じ資料は、粉末タイプのポータブルトイレ用消臭剤を飲み薬と間違える例を挙げている^[7]。包装の形と色、注意書きの位置は、薬の袋と取り違えられない作りにする。

費用の内訳と、最小ロットが決まる理由

1. 配合。製造先の既存の配合を使えば開発費は小さい。新しく組むなら、原料の仕込み量が最小ロットの下限になりやすい。

2. 効力試験。香りの商品には無い欄である。対象の臭いの種類、形（スプレーと置き型）ごとに試験がかかる。製造先が既存の配合で試験の報告書を持っているなら、その報告書が量産する配合と同じかを確かめて使う。

3. 容器と充填。スプレー容器、置き型の容器、袋。既製の容器なら手配単位が小さい。

4. 表示と箱。試験の結果の書き方を変えると版を作り直すことになるので、文案は試験の後で固める。

見積では、試験の費用がどこに入っているか、配合を変えたら試験をやり直すのか、その費用を誰が持つのかを分けて書いてもらう。試験の報告書や配合の変更の連絡を、担当者のメールに埋もれさせない方法はOEM の委託先と、何をどうやりとりするかで書いた。

試作から量産、検品で見るところ

1. 配合の試作と効力試験。量産と同じ配合で試験し、報告書を受け取る。

2. 使う場所での確認。試験は袋の中の値なので、実際の場所での使い心地（香りの強さ、置いたときの見た目、スプレーの霧）を別に確かめる。ここで分かったことを、試験の結果として書かない。

3. 表示の確定。うたう言葉、試験の条件、注意書きを入れた箱とラベルを決める。

4. 量産と検品。配合のロット記録、充填量、封、色や香りのロット差。配合や原料の仕入れ先が変わったら、試験をやり直すかを製造先と取り決めておく。

よくある質問

製造先が「効果あり」と言っています。それで書けますか

言葉だけでは足りない。試験の報告書を受け取り、方法と結果を自社で確かめたことを書面に残しておく^[4]。

「99% 消臭」と書きたいのですが

どの臭いの物質を、どの条件で、何時間後に測った値かを、表示の近くに書けるかで考える。指針は、紫外線を 50% 遮断すると確かめた資料では 99% カットの表示の根拠にならないとした例を挙げている^[4]。数字は試験の値の範囲で使う。

部屋用のスプレーとして作りたいのですが

スプレーにするなら、エアゾールかポンプかで効く法律が変わる。ルームスプレーの OEM と、衣類に使うなら柔軟剤の OEM も読んでほしい。ペット向けならペット用品の小ロット OEM にまとめた。

まとめ

消臭剤の OEM は、消臭・脱臭・防臭のどれを名乗るかを決め、うたう言葉と同じ条件の効力試験を量産前に済ませる。試験は袋の中の値なので、部屋全体の効果のように言い換えない。製造先の試験でも、試験そのものが表示に対応した客観的なものであれば、販売する側が報告書を読んで確かめた記録とあわせて根拠になる。資料は求められてから原則 15 日で出すので、後から試験をする余裕はない。除菌やウイルスまで並べると措置命令や薬事の線にかかわる。名義は依頼主が持つのが基本で、輸入者・製造者が別の会社ならその会社が持つ。

出典・参考資料

1. 芳香・消臭・防臭・脱臭剤（大阪府 健康医療部 生活衛生室 環境衛生課）
2. サンプリングバッグを用いた静置法による消臭・脱臭製品の性能評価方法（テクニカルシート No.14001）（大阪産業技術研究所 テクニカルシート掲載／発行日 2014 年 5 月 7 日）
3. 不当景品類及び不当表示防止法（昭和三十七年法律第百三十四号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
4. 不当景品類及び不当表示防止法第７条第２項の運用指針―不実証広告規制に関する指針―（公正取引委員会 平成 15 年 10 月 28 日・一部改正 平成 28 年 4 月 1 日 消費者庁）
5. 二酸化塩素による空間除菌を標ぼうする商品の販売事業者4社に対する景品表示法に基づく措置命令について（消費者庁／令和 6 年 1 月 31 日）
6. 雑貨等の広告について（薬事該当性）（東京都保健医療局健康安全部 薬務課監視指導担当）
7. 視聴覚資料「家庭用品等による中毒事故を防ぐために」の指導者用解説書（消費者庁）
8. 雑貨工業品品質表示規程（消費者庁）

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