靴下のOEMで決めること——柄・糸・サイズと最小ロット、組成表示と原産国（編立）

この記事は、自社ブランドの靴下を作りたい会社（アパレルや雑貨のブランド、スポーツ用品の会社、ノベルティを扱う会社）に向けて、OEM で作るときの順番を整理したものである。靴下の編み方そのものの工夫は靴下のかかと補強を実現する立体編みと糸の太さの調整などの記事があるので、ここでは何を決めて工場に伝え、表示と原産国をどう扱い、見積をどう比べるかに絞る。

最初に決める 3 つ——柄・糸・サイズ

靴下の工場に「オリジナルの靴下を作りたい」とだけ伝えても、見積は出せない。靴下は筒状に編み上げる商品で、工場が知りたいのは、どの編機で、どの糸を、どの順番で編むかである。そのために依頼主が決めておくのが次の 3 つだ。

• 柄：無地か、ボーダーか、ロゴを編み込むか。編み込みの柄は編機のプログラムを作る。色の数が増えるほど、使う糸の種類が増える
• 糸：綿を主にするか、化学繊維（ナイロン、ポリエステル）を主にするか、ウールか。履き口のゴム糸（ポリウレタン）の量。かかとやつま先を補強するか
• サイズ：何センチから何センチに合わせるか。子供用から大人用まで展開するなら、サイズごとに編機や設定が変わる

長さ（くるぶし丈、クルー丈、ハイソックス）とパイル（タオル地）の有無も、使う編機に関わる。参考にしたい市販品があれば、それを送るのがいちばん早い。現物があれば、工場は糸の太さや編み方をそこから読み取れる。

最小ロットは、糸と段取りで決まる

靴下の最小ロットが工場ごとに大きく違うのは、何が下限を決めているかが違うからだ。数字だけを並べず、理由を聞いて比べる。

• 糸の手配単位：色糸は染めの単位や仕入れの単位がある。工場が常に持っている色（在庫糸）を使えば少量でも組めるが、指定の色を染めるとその分の量がかかる
• 編機の段取り：糸をかけ替え、柄のプログラムを読み込み、試し編みをして調整する手間は、作る数に関係なくかかる
• 柄と色の掛け算：3 柄 × 3 色 × 2 サイズなら 18 通りになる。全体の数量が同じでも、1 通りあたりの数が小さくなると最小ロットに届かない
• 仕上げと包装：つま先の縫い合わせ、セット（形を整える熱処理）、台紙やヘッダー、袋入れは別の工程で、それぞれに単位がある

小ロットで始めたいなら、在庫糸の色から選ぶ、柄を減らす、サイズを絞る、包装を簡素にする、の順で数量の下限が下がる。逆に色を指定し、柄とサイズを広げると、1 通りあたりの数を確保するために全体の数量が増える。

組成の表示——靴下は「繊維の組成」だけが表示事項

家庭用品品質表示法は、一般消費者が購入のときに品質を見分けるのが難しく、見分けることが特に必要な家庭用品を政令で定め、品目ごとに表示の標準を定めることにしている^[1]。施行令は、靴下を対象の繊維製品の一つに挙げている^[2]。

表示しなければならない事項は品目で違う。繊維製品品質表示規程の別表第一では、靴下は手袋や足袋、タオルなどと同じ区分に入り、品質に関して表示すべき事項は「繊維の組成」となっている^[3]。洗濯などの取扱表示は、靴下では表示すべき事項に入っていない^[3]。それでも、洗い方で縮みや色落ちが出る素材なら、取扱表示を付けておくほうが問い合わせは減る。付けるなら、記号は JIS L 0001 による^[3][6]。

組成の表示で気をつける点は次のとおり。

• 表示者の名前と連絡先：組成の表示には、表示者の氏名または名称と、住所または電話番号を付記して、見やすい箇所に表示する^[3]。表示者は製造業者・販売業者・表示業者のどれでもよいが^[3]、自社ブランドの靴下なら依頼主を表示者にするのが普通である。表示業者が表示を付ける場合は、製造業者または販売業者の名前と連絡先を付記すれば、表示業者自身の名前は付記しなくてよい^[3]
• 列記で書ける特例：靴下は、繊維が 2 種類以上なら、混用率の大きいものから繊維名を順に並べる方法で表示できる品目に入っている^[3]。パーセントを書かない表示も認められている
• 少ない繊維の書き方：混用率が 5 パーセント未満の繊維は、「その他繊維」または「その他」と書くことができる^[3]。補強などに使った糸で全体の 5 パーセント以下のものは、混用率の計算から除くことができる^[3]
• 繊維の名前：「綿」「ナイロン」「ポリウレタン」など、決められた指定用語を使う^[3]

パーセントで書く場合の許容範囲は、規程の別表第五で決まっている^[3]。仕様書で組成を決めるときは、工場の実際の糸の配分がこの範囲に入るかを確かめる。

表示事項を表示しない、または守るべき事項を守らない業者には、内閣総理大臣や経済産業大臣が指示をし、従わなければ公表されることがある^[1]。組成は工場から糸の配分の資料をもらい、ブランド側でも確かめてから表示を確定する。衣料品全般の表示の詳しい書き方は衣料品のタグ表示と法的基準にまとめている。

染料と加工の薬剤——有害物質の基準もかかる

靴下には、表示とは別に、有害物質を含有する家庭用品の規制に関する法律の基準もかかる。基準が定められた家庭用品の製造・輸入・販売の事業を行う者は、基準に合わないものを販売し、授与し、販売や授与の目的で陳列してはならない^[7]。施行規則の別表第一は、くつしたについて次のような基準を置いている^[8]。

基準を守る責任は、売る側にもかかる。工場や糸の仕入先には、糸と生地の品番・色ごとに試験成績書を出してもらい、量産のロットと結び付けて保管する。乳幼児向けの靴下はホルムアルデヒドの基準が大人用より厳しいので、対象年齢を見積の段階で伝える。

原産国——靴下は「編んだ国」

海外の工場に頼むときに必ず問題になるのが原産国の書き方である。景品表示法の告示「商品の原産国に関する不当な表示」では、原産国はその商品の内容について実質的な変更をもたらす行為が行われた国をいい、品目ごとの行為は運用細則で決められている^[4]。運用細則は、ソックスの実質的な変更をもたらす行為を「編立」としている^[5]。

したがって、海外の工場で編み上げた靴下を日本に運び、国内でつま先を縫ったり、検品や袋詰めをしたりしても、原産国は編んだ国のままである。国内で検品したことを伝えたいなら「日本で検品」のように行為を具体的に書き、原産国の表示と混同させない。同じ運用細則で、下着や外衣などの衣料品は「縫製」が実質的な変更とされていて^[5]、靴下とは基準が違う。

見積は、1 回きりの費用と毎回の費用に分けて比べる

靴下の見積は 1 足あたりの単価で比べがちだが、小ロットでは単価以外の費用の比重が大きい。少なくとも次の項目に分けてもらうと、2 社の見積を同じ物差しで比べられる。

素材の選び方も、見積と試作の手間に響く。綿が主の靴下は洗濯で縮みやすく、ウールは縮みと虫食いへの注意が要る。化学繊維が主なら縮みは少ないが、ムレやにおいの対策を求められることが多い。「抗菌」「消臭」のような機能をうたうなら、その加工の試験の結果を工場や糸の供給元から受け取り、表示の根拠として手元に残しておく。根拠がないまま機能を書くと、表示の問題になり得る。

工場に送る仕様書に書くこと

最初の問い合わせから量産の発注まで、次の項目を 1 枚の仕様書にまとめておくと、試作のやり直しが減る。

1. 種類と長さ（くるぶし丈、クルー丈など）、パイルの有無
2. 対応するサイズの範囲と、サイズごとの数量
3. 柄（デザインデータ、ロゴの位置、色の指定方法）
4. 糸の主体と組成の目標、履き口のゴムの強さ
5. 補強の有無（かかと、つま先）と、滑り止めなどの加工
6. 包装の形（台紙、ヘッダー、袋）と表示の位置
7. 1 回目の数量と、追加発注の見込み
8. 検品の基準（汚れ、穴、編み傷、サイズの許容）
9. 有害物質の試験成績書を出してもらう単位（糸・生地の品番と色ごと）と、対象年齢

履き口のゆるみや締め付けは、試作で確かめにくい点の一つである。設計と試験の考え方は靴下の履き口が緩くならないためのテンション設計と試験方法が参考になる。

試作から量産まで

試作では、柄の出方、色、サイズの合い方、履き心地を見る。写真ではなく実物で確かめ、洗濯したあとの縮みや色落ちも見ておく。色は画面の色ではなく、工場が持つ糸の色見本で決めると、量産とのずれが少ない。

量産では、最初のロットが試作と同じかを確かめてから出荷を進める。サイズの許容、組成の表示と実物の一致、原産国の表示、包装の誤りがないかを検品の項目に入れる。海外の工場の場合、初回の量産に立ち会うか、出荷前の検品をどこで誰がするかを先に決めておく。考え方はOEM 製造で品質事故を防ぐ初回量産立会いにまとめている。

よくある質問

ロゴを入れるだけなら少量で作れますか

編み込みのロゴは編機のプログラムを作るので、数が少なくても段取りの手間は変わらない。少量なら、無地の靴下にプリントや刺しゅう、タグを付ける方法も比べる。

取扱表示は付けなくてよいのですか

靴下で表示すべき事項は組成だけである^[3]。ただし洗い方の注意を伝えたいなら、JIS L 0001 の記号で付けておくほうが分かりやすい^[6]。

国内の工場と海外の工場は、どう選び分けますか

数量が少なく、色や柄の修正を何度か重ねたいなら、やりとりの往復が短い国内の工場が進めやすい。数量がまとまり、仕様が固まっているなら、海外の工場で単価を下げる選択肢が出てくる。海外の場合は輸送の日数と、出荷前の検品をどこで誰がするかを含めて比べる。原産国の表示も編んだ国に変わるので^[5]、「日本製」をうたいたいブランドなら国内で編むことが前提になる。

表示の下げ札は工場に付けてもらえますか

付けてもらえる。表示者は製造業者・販売業者・表示業者のどれでもよいが^[3]、自社ブランドの靴下なら依頼主を表示者にし、その名前と連絡先を付記した下げ札を工場に付けてもらうのが普通である。表示の文面と組成の数値は、ブランド側で確定して工場に渡す。

まとめ

靴下の OEM は、柄・糸・サイズを決めることから始まる。最小ロットは糸の手配単位と編機の段取りで決まるので、色・柄・サイズを絞るほど小ロットにしやすい。靴下は家庭用品品質表示法の対象で^[2]、表示すべき事項は繊維の組成^[3]。原産国は編んだ国になる^[5]。染料と加工の薬剤には有害物質の基準があり^[8]、糸・生地の品番と色ごとに試験成績書を受け取っておく。

繊維製品の OEM は、同じ束のT シャツの OEM（小ロット）、パーカーの OEM、タオル・ブランケットの OEMでも、それぞれの表示と最小ロットの事情を整理した。

出典・参考資料

1. 家庭用品品質表示法（昭和三十七年法律第百四号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁）／第二条・第三条・第四条）
2. 家庭用品品質表示法施行令（昭和三十七年政令第三百九十号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁）／別表）
3. 繊維製品品質表示規程（消費者庁／第三条〜第七条・別表第一・別表第四・別表第五）
4. 商品の原産国に関する不当な表示（消費者庁）
5. 「商品の原産国に関する不当な表示」の原産国の定義に関する運用細則（昭和 48 年 12 月 5 日事務局長通達第 14 号／消費者庁掲載）
6. JIS L 0001 繊維製品の取扱いに関する表示記号及びその表示方法（日本産業標準調査会 JIS 検索）
7. 有害物質を含有する家庭用品の規制に関する法律（昭和四十八年法律第百十二号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁）／第四条・第五条）
8. 有害物質を含有する家庭用品の規制に関する法律施行規則（昭和四十九年厚生省令第三十四号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁）／別表第一）

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