スカーフ・ストールのOEM——プリントか織りか、素材の表示と端の始末で決めること

スカーフとストールは、柄の作り方で 3 通りに分かれる

首に巻く、肩に掛ける布製品は、呼び名がいくつもある。消費者庁の手引きでは「マフラー、スカーフ及びショール」をひとまとめにし、首巻き（襟巻き）・肩掛けの総称としたうえで、ストールやネッカチーフもここに含め、スカーフは主として装飾に用いるものをいう、と定義している^[3]。作り方の面では、呼び名よりも柄をどう出すかで分けたほうが、製造先と話がかみ合う。

版を使わないプリントは、少ない枚数で色の多い柄を出しやすい。スクリーンは色ごとに版を作るので、色を絞った図案を同じ柄で多く作るときに向く。織りは、柄に合わせてたて糸をそろえ、織機に掛ける準備が要るため、1 本だけ、数本だけという作り方には向かない。ブランドの最初の 1 型を小ロットで出すなら、プリントから入って、売れた柄を織りで作り直すという順番もある。

素材は「何を表示できるか」とセットで決める

素材の選び方は肌ざわりや光沢だけでは決まらない。表示に使える言葉が決まっているからだ。繊維製品品質表示規程は、繊維の名称を表示するとき、繊維の種類ごとに定めた指定用語を使うよう求めている（第 6 条）^[2]。スカーフ・ストールで使うことの多い素材の指定用語は次のとおりである。

混用率の数字の誤差は規程の別表第五で決まっていて、100% と表示する場合、毛はマイナス 3% 以内、毛以外の繊維はマイナス 1% 以内とされている。数値が 5 の整数倍（100 を除く）ならプラス・マイナス 5% 以内である^[2]。「シルク 100%」の生地に、縁の始末や織りの押さえで別の糸が少し入る場合の扱いも規程にある。装飾や縁取りなど特定の部分の効用を増すための糸や生地で、全体に対する混用率が 5% 以下のものは、混用率の計算から除くことができる（第 7 条第 2 項）^[2]。どこまでが除ける糸かは、製造先と仕様の段階で確かめておく。

表示の言葉には、もうひとつ守る線がある。組成表示とは別に繊維の名前を表示するとき、「正」「純」「本」のように混用率が 100% であることを示す言葉を付けられるのは、その繊維が 100% の場合に限られる。100% でないのに繊維名を前面に出すなら、混紡・交織などの言葉を付けるか、すべての組成繊維の名前を示す（第 10 条）^[2]。「純カシミヤ」とうたいたいなら、生地の段階で 100% であることを確かめておく必要がある。

表示はラベルの付け方まで決めておく

布製品の品質表示は家庭用品品質表示法にもとづき、表示すべき事項と守るべき方法は家庭用品ごとに告示で定められる（第 3 条）。表示事項を表示しない事業者には指示があり、従わなければ公表されうる（第 4 条）^[1]。繊維製品については、その告示が繊維製品品質表示規程である。規程の別表第一では、スカーフ・マフラー・ショールは「繊維の組成」と「家庭洗濯等取扱方法」の 2 つが表示事項になっている^[2]。組成と洗濯表示には、表示者の氏名または名称と、住所または電話番号を付記する（第 3 条第 5 号）^[2]。

薄いシルクのスカーフでは、ラベルを縫い付けると生地を傷めることがある。規程はこの点に配慮していて、JIS L 0001 が定める取付方法で損壊するおそれのあるマフラー・スカーフ・ショール・帽子は、貼付けや下げ札によることができる、としている（第 3 条第 2 号ただし書き）^[2][3]。どちらにするかで、ラベルの材料も、検品で確かめる点も変わる。下げ札にするなら、販売の時点で外れていないかを出荷前の検品項目に入れる。

洗濯表示の記号は 2024 年 8 月の JIS 改正で一部の意味が変わった。アイロンの上限温度は、低い温度の記号が 110℃から 120℃に、中くらいの記号が 150℃から 160℃に、高い温度の記号が 200℃から 210℃に改められ、スチームなしで 120℃を限度とする記号が追加された^[4]。熱に弱い素材のスカーフでは、どの記号を選ぶかが着る人の扱いを左右する。古いラベルの記号を書き換えずに使わないよう、試作で現物を確かめる。旧記号の経過措置は令和 7 年 8 月 19 日までだった^[4]。

端の始末と寸法は、仕様書に数字で書く

スカーフの印象を大きく左右するのが端の始末である。手で細く巻いてまつる方法、ミシンで細く三つ折りにする方法、ほつれ止めのかがり、マフラーやストールで糸を房にして残す方法などがある。手でまつる方法は手間がかかる分、1 枚あたりの費用と工期が増える。どの方法にするかは、見本の現物を製造先と同じものを見ながら決めるのが確実だ。端を巻く仕上げの技術そのものはスカーフの端を美しく仕上げるロール縫製で取り上げている。

寸法は「大判」「小判」といった呼び方ではなく、仕上がりの縦と横の長さで書き、許容する差も決めておく。正方形のスカーフは、柄が四辺に対して対称になっているかどうかでも見え方が変わるので、柄の端から縁までの距離も指定に入れておくと、量産で柄がずれたときに判定しやすい。ストールなら、房を含めた長さか、含めない長さかも書く。

素材の名前は、売り文句としての責任も伴う

「シルク」「カシミヤ」は、それ自体が商品の価値を伝える言葉である。景品表示法は、商品の品質や規格などを実際より著しく優良であると示す表示を禁じている（第 5 条第 1 号）。消費者庁は、表示がこれに当たるか判断するために、期間を定めて裏付けとなる合理的な根拠を示す資料の提出を求めることができる（第 7 条第 2 項）^[5]。素材をうたう商品では、組成の試験の結果を、生地のロットと結び付けて保管しておく。海外の生地を使うなら、生地メーカーの証明書だけでなく、日本で試験した結果も持っておくと、問い合わせに答えやすい。

製造先が出してくる「シルク」「カシミヤ」の生地見本が、本当にその組成かは、見た目や手ざわりでは決められない。混用率を試験機関に測ってもらい、その結果を表示の根拠にする。費用はかかるが、表示の数字を自分で裏付けられる状態にしておくことが、素材をうたうブランドの土台になる。

原産国の考え方と「カシミヤ」という名前

原産国の表示は、景品表示法の告示「商品の原産国に関する不当な表示」にもとづく。原産国の定義に関する運用細則は、衣料品について、織物は染色しないものと製織前に染色するものは製織、製織後に染色するものは染色を、実質的な変更をもたらす行為としている。下着・外衣・帽子などは縫製である^[6]。スカーフやストールは表に名指しで載っていないので、生地を織った国、染めた国、縫った国が違う場合は、どの行為で商品の内容が変わったかを製造先と確かめる。既製の無地品に名入れ印刷だけをする場合について、原産国の告示の運用基準は、ラベルを付けるなど標示を施すことを実質的な変更に含めないとしている^[8]。名入れ印刷がそこに入るとまでは書かれていないものの、生地の内容を変える工程とは考えにくい。迷えば消費者庁に照会する。

素材名と地名の関係も整理しておく。衣料品の表示に関する運用細則は、「カシミヤ」「ジャージー」「ツィード」のような生地の名称を「普通名称」として取り扱うとしている^[7]。カシミヤという名前を使うこと自体が、特定の地域で作ったことを示すわけではない、ということだ。一方で、国産品に外国の国名や地名を目立たせる表示には別の線があるので、デザインに地名を入れるときは注意する。

見積を比べるときの 5 つの確認

1. 生地代の扱い。小ロットでも生地は反単位で仕入れることが多く、余った生地が見積に含まれているか、次のロットに回せるか。

2. 色の確認の回数。プリントの色は生地によって沈んだり浮いたりする。試し刷りを何回まで見積に含めるか。

3. 端の始末の方法。手でまつるのか、ミシンか。方法が違えば金額も工期も比べられない。

4. 表示と付属。ラベル（縫い付けか、貼付けか、下げ札か）、ブランドのタグ、箱や袋。

5. 試験の費用。組成の試験、洗濯の試験、色の落ちやすさの試験を、誰の費用でどこに頼むか。

見積の段階でこの 5 つをそろえて聞かないと、安く見えた見積に必要なものが入っていなかった、ということが起きる。

試作から量産まで

1. 図案データ、寸法、素材、端の始末、ラベルの付け方を 1 枚の仕様にまとめる
2. 生地見本を取り寄せ、組成の根拠（証明書・試験の結果）も一緒にもらう
3. 試し刷り（織りなら試織）で、色と柄の位置を決める
4. 試作品で、寸法・端の始末・ラベルの内容と付け方を確かめる
5. 洗濯や色落ちの試験の結果を見て、洗濯表示の記号を決める
6. 試作品を基準の見本として、ブランド側と製造先が 1 枚ずつ保管する
7. 量産と出荷前の検品（柄のずれ、端のほつれ、汚れ、ラベル）

プリントのスカーフは、柄の位置が少しずれるだけで、巻いたときの見え方が変わる。検品では、基準の見本と重ねて柄の位置を見ること、端のまつりが途中で緩んでいないかを手で確かめることを項目に入れておく。外観の合否を言葉だけで決めない方法は外観の合否基準を仕入先と決めるにまとめている。

ブランド側と、製造を任せる側の分担

素材のうたい方と販売の責任はブランド側が持つ。表示者は製造業者・販売業者・表示業者のどれでもよいが、自社ブランドなら依頼主にするのが普通だ。製造先の選定、試作の手配、量産の進行、検品は外に任せられる。海外の産地で作る場合、図案の色の指示や端の始末の細かな違いは、言葉が通じにくいところで食い違いが出やすい。見本の現物と写真を使って、何をもって合格とするかを先に決めておく。委託の形ごとの責任の違いはOEM と ODM の違いで扱っている。

同じ布製品でも、T シャツは繊維の数とプリントの有無で洗濯表示の要否が変わるなど、表示の決まり方が違う。T シャツを並行して作るならT シャツの OEM を小ロットで頼む流れを、タオルやブランケットならタオル・ブランケットの OEMを見てほしい。

よくある質問

シルクのスカーフにラベルを縫い付けたくありません

縫い付けで生地を傷めるおそれがあるスカーフ・マフラー・ショールは、貼付けや下げ札による表示が認められています^[2][3]。どの付け方でも、組成・洗濯表示・表示者名の中身は同じです。

カシミヤ 90%・シルク 10% のストールは、どう表示しますか

すべての組成繊維の指定用語に混用率を併記して、例えば「カシミヤ 90% 絹 10%」のように書きます^[2]。90 は 5 の整数倍なので、誤差はプラス・マイナス 5% 以内です^[2]。

小ロットなら、どの作り方が始めやすいですか

版を使わないプリントが、色数の制約も少なく始めやすい作り方です。同じ柄を多く作ることが見えてきたら、スクリーンや織りに切り替えると、1 枚あたりの費用を下げられる場合があります。

まとめ

スカーフ・ストールの OEM は、柄を刷るか織るかで最小ロットの決まり方が変わる。素材は表示に使える指定用語とセットで決め、「100%」とうたうなら誤差の範囲（毛はマイナス 3%、それ以外はマイナス 1%）に収まることを試験で確かめる。表示は組成・洗濯表示・表示者名が求められ、薄い生地では貼付けや下げ札も使える。洗濯表示は 2024 年改正の記号で付ける。素材名は景品表示法上の責任も伴うので、根拠の資料を生地のロットと結び付けて保管する。ラベルに載せる表示者は、自社ブランドとして売るなら依頼主にしておくのが普通で、売る責任もブランド側に残る。作り手探しや量産の進行・検品は外の手を借りる、と分けると進めやすい。

出典・参考資料

1. 家庭用品品質表示法（昭和三十七年法律第百四号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
2. 繊維製品品質表示規程（消費者庁／平成 29 年消費者庁告示第 4 号・最終改正 令和 6 年 12 月 25 日）
3. 製品別品質表示の手引き（繊維製品）マフラー、スカーフ及びショール（消費者庁）
4. 家庭用品品質表示法に基づく繊維製品品質表示規程の改正について－衣類等の洗濯表示が変わります－（消費者庁／令和 6 年 8 月 20 日）
5. 不当景品類及び不当表示防止法（昭和三十七年法律第百三十四号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
6. 「商品の原産国に関する不当な表示」の原産国の定義に関する運用細則（消費者庁掲載／昭和 48 年 12 月 5 日事務局長通達第 14 号）
7. 「商品の原産国に関する不当な表示」の衣料品の表示に関する運用細則（消費者庁掲載／昭和 48 年 12 月 5 日事務局長通達第 15 号）
8. 「商品の原産国に関する不当な表示」の運用基準について（昭和 48 年 10 月 16 日事務局長通達第 12 号／消費者庁掲載）

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