食器 OEM の始め方——陶磁器・メラミン・漆器で変わる食品衛生法の試験と品質表示

「器」は素材で別の商品になる

食器のブランドを立ち上げるとき、最初に揃えたくなるのは「同じデザインの皿・椀・ボウルのセット」だが、作る側から見ると、素材が違えば別の工場・別の工程・別の法令の商品になる。陶磁器は粘土を型で成形して焼き、釉薬と絵付けをする。メラミン樹脂の器は粉末の原料を金型に入れて熱と圧力で固める。木の椀は木地を挽いて、漆やウレタンを塗る。強化ガラスの器はガラスを成形してから熱や化学の処理で強くする。一つの製造先がすべてを手がけることはまれで、素材ごとに製造先を探すことになる。

この記事は、皿・椀・ボウル・プレートなど「料理を盛る器」を自社ブランドで小ロットから作るときの、素材の選び方、法令が求める試験と表示、費用と最小ロット、試作から量産までの順番を扱う。飲み物用のマグカップやタンブラーは、真空断熱や魔法瓶の表示など別の論点が多いのでマグカップ・タンブラーの OEMで扱った。同じ束のカトラリーの OEMと組み合わせれば、テーブルウェア一式の企画になる。

素材ごとの違いを一枚で見る

家庭用品品質表示法の雑貨工業品で、食事用・食卓用・台所用の器具として指定されているのは、合成ゴムを使ったもの（パッキンや滑り止めだけに使ったものを除く）、強化ガラスを使ったもの、ほうけい酸ガラスを使ったもの、漆やカシュー樹脂塗料などを塗った木製・合成樹脂製のもの、の四つである^[6]。陶磁器の器はこの列挙に入っていないので、陶磁器の皿だけのセットなら、この法律の品質表示は求められない。ただし同じセットに樹脂の取り皿や塗りの椀を混ぜると、その品目にだけ表示が要る。セットの中身を決めるときに、品目ごとの表示の要否まで一緒に整理しておく。

陶磁器の皿は「面積あたり」で測る

食品衛生法は、器具や原材料の規格を国が定め、規格に合わない器具を販売・製造・輸入することを禁じている^[1]。陶磁器・ガラス・ホウロウの器具の規格は、「食品、添加物等の規格基準」の第 3 にある。液体を満たしたときの深さが 2.5 cm 以上の器は、4% 酢酸を満たして常温の暗所に 24 時間置き、溶け出した量を液の濃度で比べる^[3]。一方、液体を満たせない器や、満たしても深さが 2.5 cm 未満の器は、4% 酢酸に浸して同じく 24 時間置いたあと、溶け出した量を器の表面積で割って比べる^[3]。陶磁器の場合、この浅い器の上限はカドミウムが 0.7 μg/cm²、鉛が 8 μg/cm² である^[3]。

実務で気をつけたいのは、同じシリーズの中に「深い器」と「浅い器」が混ざることである。取り皿やプレートは面積あたり、小鉢や茶碗、スープボウルは深さによって容量あたりの区分になる。容量あたりの区分では、加熱調理用でない陶磁器は 1.1 L 未満・1.1 L 以上 3 L 未満・3 L 以上で上限が変わり^[3]、オーブンや直火にかける加熱調理用の器具は別のより厳しい上限になる^[3]。グラタン皿や土鍋のように深さがあって火にかける器を同じブランドで出すなら、「加熱調理用」の区分で試験を分ける。

溶け出す鉛やカドミウムの多くは、釉薬や上絵の絵の具の顔料に由来する。試験は器の形ごとではなく、「釉薬の色」と「絵柄の絵の具」の組み合わせごとに取るつもりで計画する。色違いを 3 色作れば、少なくとも 3 種類の成績書が要る。製造先が見せる成績書が、自社が採用した色・絵柄・焼成条件のものかどうかを、試料の名前と日付で確かめる。

メラミンなど樹脂の器——試験と表示の両方がかかる

メラミン樹脂は割れにくく軽いので、子ども向けや屋外向けの器の候補になる。規格基準の第 3 は、合成樹脂の器具すべてに、材質の規格（カドミウム・鉛 各 100 μg/g 以下）と溶出の規格（重金属）を求め、個別規格の無い樹脂には総溶出物の上限も置いている^[3]。フェノール樹脂・メラミン樹脂・ユリア樹脂を主成分とする器具の個別規格は、水で作った試験溶液でフェノール（5 μg/mL 以下）とホルムアルデヒドの溶出を見て、蒸発残留物を 30 μg/mL 以下としている^[3]。ポリエチレンやポリプロピレンなど多くの樹脂の個別規格にある過マンガン酸カリウム消費量の項目は、この三つの樹脂には置かれていない^[3]。

溶出の試験は、器が触れる食品の種類によって使う液が変わる。規格基準は、試験溶液を作るときの液（食品擬似溶媒）を、次のように食品の区分ごとに決めている^[3]。

溶出試験の液は、ふつうは 60 ℃に温めて 30 分置くが、使用温度が 100 ℃を超える器で水や 4% 酢酸を使う場合は 90 ℃で 30 分、ヘプタンを使う場合は 25 ℃で 1 時間と決まっている^[3]。熱い汁物や電子レンジでの使用を想定するなら、その使い方に合わせた条件で試験しているかを成績書で確かめる。器具の規格基準は 2025 年 5 月の改正（令和 7 年内閣府告示第 95 号）で用途別の規格と試験法が整理され、2030 年 5 月 31 日までの経過措置を含んでいる^[3]。この改正告示は 2026 年 2 月に令和 8 年内閣府告示第 5 号で一部改正されている^[8]。成績書がどの版の試験法によるものかも見ておく。

樹脂の器には、ポジティブリスト制度もかかる。食品衛生法は、政令で定める材質の原材料について、規格に定めのない物質を使ってはならないとしており^[1]、その材質は合成樹脂と決められている^[2]。そのうえで、合成樹脂を使った器具を販売し、または販売のために製造・輸入する者は、販売の相手方に、規格に合った原材料だけを使っていることなどを説明しなければならない^[1]。ブランド側が小売店に卸すなら、ブランド側も説明する側に立つ。製造先から受け取った説明を、そのまま次の相手に渡せる形でもらっておく。説明の受け取り方は食品に触れる部品の調達で詳しく扱った。

家庭用品品質表示法では、樹脂の椀・皿・コップなどは合成樹脂加工品の「皿等」に当たり、原料樹脂、耐熱温度、取扱い上の注意を、表示者名と連絡先を付けて表示する^[4]。メラミンの器の取扱い上の注意には、電子レンジやオーブンで使えるかどうかがよく入る。表示の文面は、耐熱温度の試験結果と矛盾しないように作る。

木の器と塗り——表示の用語が決まっている

木の椀やプレートは、漆やカシュー樹脂塗料、ウレタン樹脂塗料などで仕上げることが多い。こうした塗りの器は雑貨工業品の指定品目で、品名・表面塗装の種類・素地の種類・取扱い上の注意を表示する^[5]。品名は、表面塗装に天然の漆だけを使ったものを「漆器」とし、それ以外は「合成漆器」など実態に合う名前にする^[5]。表面塗装は「漆塗装」「カシュー塗装」「ウレタン塗装」などの決まった用語で、素地は天然木なら「天然木」と書き、木の種類を括弧で添えられる^[5]。

ブランドの世界観として「漆の器」と打ち出したくても、実際の仕上げがウレタン塗装なら「漆器」とは名乗れない。木粉と樹脂を混ぜて成形した器なら、木粉の重量割合を百分率で付記し、木粉が 50% を超えるかどうかで書き方が変わる^[5]。素材の説明を販売ページで書くときも、この表示の用語とずれないように揃えておく。

工場にかかる届出と、輸入するとき

食品衛生法の営業の届出は、器具の製造業にもかかる。施行令は、届出が要らない営業として「合成樹脂以外の原材料だけを使った器具の製造」を挙げている^[2]。裏を返すと、合成樹脂を使う器の製造は届出の対象で、陶磁器だけ・白木だけの器の製造は対象から外れる。木の椀やプレートも、表面をウレタンなど合成樹脂の塗料で塗れば、その塗膜が合成樹脂の原材料になる。そうなると、工場の届出、ポジティブリストへの適合、販売先への説明が要る側に入りうる^[1][2]。合成樹脂を使わない仕上げの器かどうかは、塗料の情報で確かめる。器具を製造する営業者には、施設の衛生的な管理などの基準を守る義務もあり、合成樹脂以外の材質だけを使う場合は一般的な衛生管理の項目に限られる^[1]。製造先が国内の工場なら、どちらに当たるのか、届出を出しているかを確かめておく。

海外の工場で作って日本に持ち込むなら、販売のために器具を輸入しようとする者が、その都度届け出る^[1]。商社に輸入を任せるなら届出は商社の名前、ブランド側が輸入者になるならブランド側の名前になる。届出の段取りに入ってから試験を始めると出荷が遅れるので、成績書は出荷の前に揃えておく。

費用と最小ロット

陶磁器は、既製の器型に絵柄だけ入れるか、形から作るかで初期費用が大きく変わる。形から作ると石膏型の費用がかかり、焼成の窯に一度に入れる量が工場の最小ロットの目安になることが多い。絵柄は転写紙の版を作るので、色数が増えるほど版代も増える。樹脂の器は金型が要るので、既製の型があるかないかで数量の考え方がまったく変わる。木の器は、木地を挽く作業と塗りの工程に人手がかかるため、数量よりも納期の長さに効いてくる。

見積は、本体の単価、型の費用、絵柄・名入れの版、食品衛生法の試験の費用、家庭用品品質表示法の表示のラベル、個箱、輸送と検品に分けて出してもらう。型や版を誰が持ち、次回に他の工場へ移せるかは、作る前に書面で決める。使わなくなった型を工場に無償で置かせ続けると、取引の規模によっては取適法の禁止行為に当たりうる点は有償支給材と金型代で扱った。

試作から量産までの流れ

1. 用途を決める
何を盛る器か（汁物・揚げ物・酢の物）、電子レンジ・食器洗い乾燥機・オーブンで使えるようにするか。ここで試験の液と温度、加熱調理用かどうかが決まる。

2. 素材と製造先を決める
素材ごとに製造先を探し、既製の形を使うか形から作るかで見積を取る。

3. 試作品で確かめる
重さ、口当たり、重ねやすさ、置いたときのがたつき、絵柄の色の出方を見る。同じシリーズの器を並べて、色の差が許せる範囲かも確かめる。

4. 試験と説明を受け取る
陶磁器は色・絵柄ごとの溶出試験、樹脂は規格試験の成績書とポジティブリストへの適合の説明、塗りの器は塗料の情報を受け取る。

5. 表示を作る
樹脂と塗りの器は決まった用語で表示を作る。セットで売るなら、どの器に何の表示が要るかを一覧にしておく。

6. 量産と検品
承認見本を基準に、寸法、欠け・ひび、釉薬のむら、絵柄のずれ、塗りのはがれを抜き取りで見る。海外の製造先とどんな記録をやりとりするかはOEM の委託先と、何をどうやりとりするかで扱った。

原産国の表示

海外で焼いた器に日本で箱詰めしただけ、ラベルを付けただけでは、原産国は変わらない。景品表示法の原産国の運用基準は、ラベルを付けること、容器に詰めたり包装したりすること、単に詰め合わせることを、商品の内容に実質的な変更をもたらす行為に含めないとしている^[7]。海外製の器と国内製の器を一つのギフトセットにするなら、どの器がどこで作られたかが分かるように表示する。器の表面に絵柄を日本で焼き付ける場合は、その工程が内容を変える工程に当たるかどうかで判断が分かれるので、迷うときは消費者庁に照会する。

よくある質問

「食洗機対応」「電子レンジ対応」と書くには

自社の仕様の器で、その使い方を想定した試験をして結果を持っておく。陶磁器は上絵の絵の具や装飾の種類で、樹脂は樹脂の種類で、使える条件が変わる。表示や販売ページの言葉と、取扱い上の注意の中身を揃える。

製造先が「試験済み」と言うが、何を見ればよいか

試験の名前（どの規格のどの試験か）、使った液（食品擬似溶媒）と温度、試料の名前（品番・色・絵柄）、発行日を見る^[3]。浅い器なのに容量あたりで試験していないか、加熱調理用なのに一般の区分で試験していないかも確かめる。

陶磁器の器なら、品質表示はまったく要らないか

家庭用品品質表示法の指定品目には入っていないので、その法律の表示は求められない^[6]。ただし食品衛生法の規格には合っている必要があり^[1]、販売の相手から試験の成績書を求められることは多い。使い方の注意（直火にかけない、急に冷やさないなど）は、自主的に付けておくほうが問い合わせが減る。

まとめ

食器の OEM は、陶磁器・樹脂・木の塗り・ガラスのどれで作るかで、工場、試験、表示が分かれる。陶磁器の浅い皿は面積あたり、深い器は容量あたりで鉛・カドミウムの溶出を見て、加熱調理用は別の区分になる。メラミンなどの樹脂は一般規格と個別規格の試験を、触れる食品と使う温度に合った条件で行い、ポジティブリストへの適合を販売の相手に説明できるようにする。樹脂の器と塗りの器は家庭用品品質表示法の決まった用語で表示し、陶磁器の器はこの法律の指定品目に入らない。合成樹脂を使う器の製造には営業の届出がかかり、輸入するなら輸入者が届け出る。表示の名義は依頼主が基本で、輸入者や製造者が別の会社ならその会社が持つ。製造先探しと進行、試作・検品の段取りは外の会社に任せられる。

出典・参考資料

1. 食品衛生法（昭和二十二年法律第二百三十三号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
2. 食品衛生法施行令（昭和二十八年政令第二百二十九号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
3. 食品、添加物等の規格基準（昭和 34 年厚生省告示第 370 号）第 3 器具及び容器包装（抄）（消費者庁掲載／最終改正 令和 7 年内閣府告示第 95 号）
4. 合成樹脂加工品一覧表（家庭用品品質表示法 製品別品質表示の手引き）（消費者庁）
5. 雑貨工業品品質表示規程 漆又はカシュー樹脂塗料等を塗った食事用、食卓用又は台所用の器具（消費者庁）
6. 家庭用品品質表示法施行規則（昭和三十七年通商産業省令第百六号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
7. 「商品の原産国に関する不当な表示」の運用基準について（消費者庁掲載／昭和 48 年 10 月 16 日事務局長通達第 12 号）
8. 器具・容器包装（消費者庁）

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