カトラリー OEM の進め方——金属・樹脂・木で変わる型代と、食品衛生法・使い捨ての決まり

カトラリーの OEM で、最初に決まること

自社ブランドのカトラリーを作りたい、という相談は大きく三つに分かれる。食器ブランドのラインナップとして金属のスプーン・フォーク・ナイフを揃えたい場合、キャンプや持ち歩き用の軽いセットを作りたい場合、そして飲食店やテイクアウト向けに使い捨てのカトラリーに店名を入れたい場合である。三つは、素材も、作る工場も、かかる法律も違う。

金属のカトラリーは、ステンレスの板を型で抜き、柄と先を曲げ、縁を整えて磨く工程で作ることが多い。樹脂のカトラリーは射出成形で、金型に樹脂を流し込んで作る。木や竹のカトラリーは、削り出しや成形のあとに塗装やオイルで仕上げる。どれも「一本の形」を作るための型や治具が要るので、既製の形に刻印やロゴだけを入れるのか、形から作るのかで、初期費用と最小ロットがまったく変わる。

この記事は、自社ブランドのカトラリーを小ロットで作るときに、素材の選び方、型と費用、食品衛生法の規格、表示、使い捨てのカトラリーにかかる決まり、試作から量産までの順番を扱う。皿や椀と一緒にテーブルウェアとして揃えるなら同じ束の食器の OEMを、チタンで軽いアウトドア用を作るならチタン製品の OEMもあわせて読むと整理しやすい。

素材ごとの作り方と、型の費用

小ロットで始めやすいのは、製造先がすでに持っている形にロゴを刻印する作り方である。金属なら柄にレーザーで刻印する、樹脂なら既製の金型の色だけ変えて柄に印刷する、といった形で、形から作る型の費用を避けられる。形から作るなら、まず一種類（たとえばスプーンだけ）を作って売れ行きを見て、フォークやナイフを足していく段階の分け方もある。型を誰が持ち、別の工場に移せるのかは、作る前に書面で決めておく。型を使わなくなったあと工場に無償で預けたままにすると、取引の規模によっては取適法の禁止行為に当たりうる。その点は有償支給材と金型代で取り上げた。

金属のカトラリーにかかる食品衛生法の規格

スプーンやフォークは食品に触れる「器具」で、食品衛生法の規格に合わないものは販売・製造・輸入してはならない^[1]。器具の規格のうち、材質を問わない一般の規格は、金属のカトラリーに直接かかる内容が多い^[3]。

表は「食品、添加物等の規格基準」第 3 の A（器具若しくは容器包装又はこれらの原材料一般の規格）から作った^[3]。ステンレスの一体もののスプーンなら、鋼材の成分の証明で多くを確かめられる。注意したいのは、柄に別の素材をつなぐ構造、金色に見せるためのめっきや塗装、真鍮や銅のアクセントを付けたデザインである。デザインで素材を足すほど、確かめる書類が増える。銅や銅合金の器具には製造の基準もあり、食品に触れる部分の全面にスズめっきや銀めっきなど衛生上危害のない処置をしなければならない。固有の光沢があって錆の無いものだけが例外とされている^[3]。

金属のカトラリーは、家庭用品品質表示法の指定品目には挙がっていない。施行令の雑貨工業品が台所用品として指定するのは鍋・湯沸かし・魔法瓶などで、材料や容量で範囲が決められている^[9]。法律の表示が要らなくても、材料の種類（ステンレスの鋼種など）や、食器洗い乾燥機で使えるかは買う側がよく確かめる点なので、自主的に表示するかどうかを決めておく。

樹脂のカトラリー——規格・届出・表示

樹脂のカトラリーには、合成樹脂の器具に共通の材質試験と溶出試験があり、そのうえで樹脂の種類ごとの個別規格がかかる^[3]。たとえばポリエチレンとポリプロピレンを主成分とする器具は、蒸発残留物が 30 μg/mL 以下で、使用温度が 100 ℃以下の器具をヘプタンで試験する場合は 150 μg/mL 以下とされている^[3]。熱いスープや油の多い料理に使うことを考えるなら、その使い方に合った浸出の条件で試験された成績書かを確かめる。

合成樹脂には、規格に定めのある物質だけを使えるポジティブリスト制度がある^[1]。制度の対象となる材質は政令で合成樹脂と決められている^[2]。法律は、合成樹脂の器具を売る者と、売るために作ったり輸入したりする者に、取引の相手へ「規格に適合した原材料のみを使った器具である」ことなどの説明を義務づけている^[1]。卸売をするブランド側も、この説明を次の相手にする側に入る。製造先からどんな形で説明を受け取るかは食品に触れる部品の調達にまとめた。

国内で樹脂のカトラリーを作る工場は、食品衛生法の営業の届出の対象になる。施行令は、届出の要らない営業として合成樹脂以外の原材料だけを使った器具の製造を挙げており^[2]、合成樹脂を使う器具の製造はここに入らない。金属だけ、白木だけのカトラリーを作る工場は、この届出の対象から外れる。とはいえ木や竹のスプーンでも、仕上げに合成樹脂の塗料（ウレタン樹脂塗料など）を使えば話が変わり、届出と、ポジティブリストへの適合の確認・説明が必要になることがある^[1][2]。

家庭用品品質表示法では、合成樹脂加工品に「食事用、食卓用又は台所用の器具」が挙がっている^[9]。消費者庁の一覧表では、皿や椀などの「皿等」とは別に「食事用の器具等（その他のもの）」の行があり、原料樹脂・耐熱温度・表示者名と連絡先が表示事項になっている^[4]。スプーンやフォークがどの行に当たるかを一覧表で確かめ、耐熱温度は実際に測った値で書く。

木・竹・塗りのカトラリーと箸

木や竹のカトラリーを漆やウレタン樹脂塗料などで仕上げる場合は、雑貨工業品の「漆又はカシュー樹脂塗料等を塗った食事用、食卓用又は台所用の器具」に当たり、品名・表面塗装の種類・素地の種類・取扱い上の注意を表示する^[5]。品名は表面塗装に天然の漆だけを使ったものを「漆器」とし、それ以外は「合成漆器」など実態に合う名前にする^[5]。取扱い上の注意は本体から容易に離れない方法で表示するのが原則だが、箸に限っては、ショーカードなど本体に付着していない物に書いてもよいとされている^[5]。また、通常の使用状態で垂直方向の投影面積が 200 cm² 未満のものは、表示を表面塗装の種類と素地の種類に限ることができる^[5]。箸やスプーンのような小さな品はこの特例に当たることが多いので、何を書けば足りるかを確かめてから台紙や個装の文面を決める。

オイルや蜜ろうだけで仕上げた木のスプーンは、塗料の表示の対象になるかどうかが仕上げの材料で変わる。製造先の仕上げの材料を書面で確かめてから、表示の要否を決める。

使い捨てのカトラリーを作るとき

飲食店のテイクアウトやコンビニで配るような樹脂の使い捨てカトラリーには、プラスチックに係る資源循環の促進等に関する法律（プラスチック資源循環促進法）の決まりがある。法律は、商品の販売や役務の提供に付いて消費者に無償で提供されるプラスチック製品のうち政令で定めるものを「特定プラスチック使用製品」とし、それを提供する事業者に、使用の合理化によって廃棄物の排出を抑えるために取り組むべき事項の基準を、主務大臣が主務省令で定めるとしている^[6]。施行令は、フォーク・スプーン・テーブルナイフ・マドラー・飲料用ストローを、各種商品小売業、飲食料品小売業（一部を除く）、宿泊業、飲食店、持ち帰り・配達飲食サービス業について指定している^[7]。

この決まりがかかるのは、カトラリーを作る会社ではなく、無料で配る側の事業者である。とはいえ、店名入りの使い捨てカトラリーを飲食チェーンや小売店向けに作る企画なら、配る側が素材の変更や有料化、受け取りの意思確認などを検討していることがある。木や紙、植物由来の素材への切り替え、繰り返し使えるカトラリーへの切り替えなど、配る側の事情に合わせて素材を選ぶと、企画が通りやすくなる。素材を変えると食品衛生法の規格の確認の中身も変わるので、試験の計画も一緒に組み直す。

試作から量産までの流れ

1. 用途と素材を決める
食卓用か、持ち歩き用か、使い捨てか。重さ・長さ・持ち手の太さ、食器洗い乾燥機で使うか、折りたたむ構造にするかを決める。

2. 既製の形か、形から作るか
製造先の既製の形の見本を取り寄せ、刻印や色替えで済むかを判断する。形から作るなら、3D データや手描きのスケッチ、手持ちの見本から型の見積を取る。

3. 試作品で確かめる
口当たり、すくいやすさ、重心、縁のバリ、刻印の深さと位置を見る。折りたたみなら、開閉の固さと、使っているときに閉じないかを確かめる。

4. 書類を受け取る
金属なら鋼材の成分の証明、樹脂なら規格試験の成績書とポジティブリストへの適合の説明、塗りなら塗料の情報を受け取る。輸入するなら、販売のために器具を輸入しようとする者がその都度届け出る^[1]。商社が輸入者になるなら届出は商社の名前で出す。

5. 量産と検品
承認見本を基準に、寸法、曲がり、縁の仕上げ、研磨のむら、刻印のずれ、樹脂のバリや色むらを抜き取りで見る。セットで箱詰めするなら、入れ忘れと向きの間違いも見る。海外の製造先とどんな記録をやりとりするかはOEM の委託先と、何をどうやりとりするかで扱った。

原産国の表示

海外で作ったカトラリーを日本で箱に詰めたり、ラベルを付けたりしただけでは、原産国は変わらない。景品表示法の原産国の運用基準は、ラベルを付けること、包装すること、単に詰め合わせることを、商品の内容に実質的な変更をもたらす行為に含めていない^[8]。海外製の本体に日本で柄の名入れをする場合、運用基準は「ラベルを付け、その他標示を施すこと」を挙げているが、名入れの刻印がこれに当たるとまでは書いていない。名入れが本体の中身を変えるとは考えにくいが、日本製と書けるか迷ったら消費者庁に照会する。

よくある質問

「食洗機対応」と書いてよいか

書くなら、自社の仕様の試作品で食器洗い乾燥機での使用を試し、錆や変色、樹脂の変形、塗りのはがれが出ないことを確かめておく。木や塗りのカトラリーは、使えないとするのが無難なことが多い。取扱い上の注意の文面と販売ページの言葉を揃える。

ナイフの刃はどこまで鋭くしてよいか

テーブルナイフは食卓で使う前提の刃先で作るのが普通で、製造先は既存の仕様を持っている。ステーキナイフのように刃を付けるなら、包装や個装で刃が露出しない作りにし、子どもの手の届く場所で使うことへの注意を添える。

チタンや銀の素材でも、同じ規格がかかるか

食品衛生法の一般の規格は材質を問わないので、金属の成分（鉛・アンチモン）とめっき・はんだの決まりはどの金属にもかかる^[3]。素材ごとの加工方法や表面処理の違いは、チタンならチタン製品の OEMで扱った。

まとめ

カトラリーの OEM は、金属・樹脂・木のどれで作るかで、型の費用と最小ロットが決まる。既製の形に刻印や色替えをするなら小ロットで始めやすく、形から作るなら型の費用と持ち主を先に決める。金属は鉛・アンチモンの含有、めっきのスズ、はんだ、銅合金の構造の規格を書類で確かめる。樹脂は合成樹脂の規格とポジティブリストへの適合を確かめ、製造する工場は営業の届出の対象になり、家庭用品品質表示法の合成樹脂加工品として原料樹脂などを表示する。塗りのカトラリーと箸は漆器などの用語で表示する。無料で配る使い捨ての樹脂カトラリーは、配る側にプラスチック資源循環促進法の決まりがかかる。表示や届出の名前は依頼主が持つのが基本だが、商社や製造先が輸入者・製造者になるなら、その会社の名前になる。型を作る工場探しから量産の検品までは、外の会社と分担して進められる。

出典・参考資料

1. 食品衛生法（昭和二十二年法律第二百三十三号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
2. 食品衛生法施行令（昭和二十八年政令第二百二十九号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
3. 食品、添加物等の規格基準（昭和 34 年厚生省告示第 370 号）第 3 器具及び容器包装（抄）（消費者庁掲載／最終改正 令和 7 年内閣府告示第 95 号）
4. 合成樹脂加工品一覧表（家庭用品品質表示法 製品別品質表示の手引き）（消費者庁）
5. 雑貨工業品品質表示規程 漆又はカシュー樹脂塗料等を塗った食事用、食卓用又は台所用の器具（消費者庁）
6. プラスチックに係る資源循環の促進等に関する法律（令和三年法律第六十号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
7. プラスチックに係る資源循環の促進等に関する法律施行令（令和四年政令第二十五号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
8. 「商品の原産国に関する不当な表示」の運用基準について（消費者庁掲載／昭和 48 年 10 月 16 日事務局長通達第 12 号）
9. 家庭用品品質表示法施行令（昭和三十七年政令第三百九十号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））

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