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焼ならしと焼なましの違いと指定——JIS B 6911 の記号 HNR・HAF と品質の区分、鋳鋼・鍛造品

この記事のポイント(結論先出し)
焼ならしと焼なましは、どちらも鋼を加熱してから冷やす処理だが、冷やし方と目的が違う。JIS は焼ならしを「オーステナイト化後,空冷する熱処理」とし、目的を前加工の影響の除去と結晶粒の微細化による機械的性質の改善としている[1]。焼なましは平衡に近い組織になる条件で冷やす処理の総称で、定義が一般的すぎるので目的を表す言葉を付けて呼ぶよう勧められている[1]。発注では JIS B 6911 の記号(焼ならし HNR、完全焼なまし HAF、軟化焼なまし HASF、球状化焼なまし HAS など)と品質の区分で名指しする[2]。機械構造用炭素鋼の規格は熱処理を注文者の指定によるとし[3]、溶接構造用鋼材は焼ならしを製造業者が必要に応じて行ってよい書き方で[5]、鋳鋼品は四つの熱処理のどれでもよいとされているので[4]、どちらが要るかは発注側が決める。炭素量によって、削りやすい組織が焼ならしと焼なましで入れ替わるという研究もある[6]。
この記事は、鍛造品・鋳鋼品・棒鋼から削り出す部品などを外注するときに、図面や注文書の「焼ならし」「焼なまし」「焼鈍」をどう書けばよいか、どちらを選べばよいかを扱う。熱処理全体の中から目的で処理の群を選ぶ手順は熱処理の種類を目的から選ぶにまとめた。ここでは、その中で取り違えが起きやすい焼ならしと焼なましの二つに絞り、違い、選び方、書き方、受け入れの確かめ方を整理する。
目次
二つの違いは、冷やし方と目的
JIS G 0201(鉄鋼用語(熱処理))の定義を並べると、違いがはっきりする[1]。焼ならしは、オーステナイト化した後に空冷する熱処理で、目的は前加工の影響を除去し、結晶粒を微細化して機械的性質を改善することである。焼なましは、適切な温度に加熱・均熱した後、室温に戻ったときに平衡に近い組織状態になるような条件で冷却する熱処理である。焼なましの定義には「この定義は非常に一般的であるので,処理の目的を規定する表現を使用することが推奨される」という注記が付いている[1]。
つまり、焼ならしは処理の中身がほぼ一つに決まる言葉だが、焼なましは「どの焼なましか」を言わないと中身が決まらない言葉である。用語規格が挙げる焼なましには、次のようなものがある[1]。
1. 完全焼なまし
Ac3(亜共析鋼)または Ac1(過共析鋼)以上に加熱し、適切な時間保持してから徐冷して軟化する操作。
2. 軟化焼なまし
硬さを所定の水準まで下げる目的で、Ac1 変態点の近くの温度に加熱する処理。
3. 球状化焼なまし
板状のセメンタイトのような炭化物粒子を、安定な球状の形に発達させる操作。一般に Ac1 温度の近くで長く均熱するか、この温度の周りを上下させる。
4. 等温焼なまし
オーステナイト化後に冷却し、変態が完結するような温度に保持して冷却を中断する焼なまし。肌焼き合金鋼の機械加工性を上げるためのパーライト化処理として使う場合がある。
5. 応力除去焼なまし・低温焼なまし
本質的に組織を変えずに内部応力を減らす処理と、変態点以下で残留応力の低減や軟化を目的に行う処理。
現場で「焼鈍(しょうどん)」と書かれていれば焼なましのことだが、上のどれなのかは書かれていない。発注書に「焼鈍材」「焼なまし後に納品」とあれば、どの焼なましを想定しているのかを設計部門に確かめる。応力除去焼なましの指定は応力除去焼なましの指定で別に扱った。
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加工の規格では記号で名指しできる
焼ならしと焼なましの加工は JIS B 6911(鉄鋼の焼ならし及び焼なまし加工)が規定している。加工の種類と記号は次のとおりである[2]。
| 加工の種類 | 記号 | 発注で想定する目的の例 |
|---|---|---|
| 焼ならし | HNR | 鍛造・鋳造・圧延の影響を除き、組織をそろえる[1] |
| 完全焼なまし | HAF | 全体を軟らかくする[1] |
| 等温焼なまし | HAI | 肌焼鋼の削りやすさを上げる[1] |
| 軟化焼なまし | HASF | 硬さを所定の水準まで下げる[1] |
| 低温焼なまし | HAL | 変態点以下で応力を下げる・軟化する[1] |
| 応力除去焼なまし | HAR | 組織を変えずに内部応力を減らす[1] |
| 球状化焼なまし | HAS | 炭化物を球状にする[1] |
(記号は JIS B 6911 の表 1[2]。目的の列は JIS G 0201 の定義の要約[1]。)
JIS B 6911 の加工の呼び方は、加工の種類または記号と、加工品の品質の区分を組み合わせる。規格の例は、球状化焼なましで品質の区分が 1 号なら「球状化焼なまし 1 号」または「HAS-1」である[2]。焼ならしなら「HNR-2」のように書ける。図面の「焼ならしのこと」を「焼ならし(JIS B 6911 HNR-2)」に書き換えるだけで、処理の種類と品質の水準が一度に決まる。
品質の区分で、硬さのばらつきが決まる
JIS B 6911 は、加工品の表面硬さのばらつきの許容値を、品質の区分(1 号〜4 号)ごとに決め、品質の区分の選定は受渡当事者間の協定によるとしている[2]。ブリネル硬さの欄を抜き出すと次のとおりである。
| 品質の区分 | 単体内(HB) | 同一ロット内(HB) |
|---|---|---|
| 1 号 | 20 | 25 |
| 2 号 | 25 | 35 |
| 3 号 | 30 | 45 |
| 4 号 | 40 | 55 |
(JIS B 6911 の表 6 のうちブリネル硬さの欄[2]。同じ表にビッカース・ロックウェル B・ショアの欄があり、規格はそれぞれの硬さ試験機で実測で求めるもので、硬さの間に直接の関連性はないとしている。)
規格の同一ロットは、同じロットの加工材料を用い、バッチ式の設備では 1 回の加工で処理した品物の 1 群、連続式の設備では同一条件で加工されたと認められる品物の 1 群である[2]。図面に「HB 170〜190」のように幅 20 の範囲を書くと、最も厳しい 1 号の同一ロット内の許容値 25 より狭い。焼ならしや焼なましの硬さを範囲で書くときは、選んだ品質の区分の許容値と比べて幅を決める。
材料の規格だけでは、焼ならしの有無は決まらない
焼ならしや焼なましが要るかどうかを、材料の規格が決めてくれるとは限らない。
機械構造用炭素鋼の JIS G 4051 は、鋼材は熱間圧延のまままたは熱間鍛造のままとし、注文者の指定によって熱処理を実施してもよい、としている。注文者の指定で熱処理を行う場合は、受渡当事者間で機械的性質の値を協定することがある[3]。同じ規格で、厚さの都合で冷間圧延で製造する鋼板・鋼帯は焼なましを行うが、協定によって省略してもよいとされている[3]。「S45C」とだけ書いた発注では、焼ならし材が来るとは限らない。
なぜ熱間圧延のままでは困ることがあるのかについて、焼ならしを省略できる棒鋼の開発を紹介した技術資料は、構造用炭素鋼と合金鋼の圧延のままの状態は一般に組織が粗く、硬さも不均一で、切断・切削・冷間加工などの後工程に適した熱処理(焼ならしや焼なましなど)が施されている、と説明している[7]。同じ資料は、圧延の温度と冷却を制御して、焼ならし材と同等の特性を圧延のままで得る鋼材を開発したとしている[7]。仕入先から「焼ならし省略材」「制御圧延材」を提案されたときは、焼ならしをした場合と同じ組織と硬さが出るかを、成績書と試作で確かめてから承認する。
溶接構造用圧延鋼材の JIS G 3106 は、鋼材には必要に応じて焼ならし・焼戻し・焼入焼戻しを行ってもよいとしており、製造業者の判断でも焼ならしは行える[5]。協定によって焼ならしを行う場合は、種類の記号の末尾に N を付ける[5]。焼ならし材を確実に受け取りたいなら、記号に N を付けて注文する。材料の記号まで指定する場合の書き方はSM490 の指定で扱った。
炭素鋼鋳鋼品の JIS G 5101 は、鋳鋼品は炉内で各部を均一に加熱し、焼なまし、焼ならし、焼ならし焼戻しまたは焼入焼戻しのいずれかの熱処理を行うとし、注文者の承認を得れば熱処理を省略できるとしている[4]。どれを行うかは製造業者が選べる書き方なので、焼ならしか焼なましかにこだわる理由があるなら発注書に書く。鋳鋼品で熱処理の種類と省略をどう扱うかはSC450 の発注に詳しい。
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どちらを選ぶか:目的から考える
次に何をするかで決まる
焼ならしと焼なましのどちらを指定するかは、その処理の後に何をするかで決まることが多い。
1. 焼入れ(調質)や表面硬化の前に、鍛造品・鋳鋼品の組織をそろえる
焼ならしの目的は前加工の影響を除いて結晶粒を微細化することなので[1]、焼入れの前処理として選ばれることが多い。窒化(とくにガス窒化)をする部品では、窒化の前に調質(焼入焼戻し)を入れるのが普通で、焼ならしはその調質の前に素材の組織をそろえる段階にあたる。窒化の前の調質と応力の除去の考え方は窒化処理の発注で扱う。
2. 硬いままでは削れない・曲げられない材料を軟らかくする
完全焼なまし、軟化焼なまし、球状化焼なましの中から、硬さの目標と、後で焼入れするかどうかで選ぶ[1]。軸受鋼や工具鋼のように、球状化焼なまし材で買って削り、その後に焼入れする材料もある。SUJ2 の例はSUJ2 の発注にある。
3. 溶接や粗加工の応力を抜く
組織を変える必要がなければ、焼ならしでも完全焼なましでもなく、応力除去焼なましの範囲である[1]。
削りやすさは炭素量で入れ替わる
炭素量 0.12〜0.84 % の炭素鋼について、穴あけでの削りやすさと熱処理後の組織の関係を調べた研究がある[6]。この研究の条件では、焼なまし組織と焼ならし組織を比べると、炭素量がおよそ 0.5 % 以下では焼ならし組織のほうが削りやすく、それより炭素量が多いと関係が逆になった。セメンタイトが層状の場合と球状の場合とを比べると、ほぼ 0.3 % C を境に、低炭素側では層状が、高炭素側では球状のほうが削りやすかった[6]。
穴あけという一つの加工で、半世紀以上前の材料を使った結果なので、数字を今の部品にそのまま当てはめることはできない。それでも「削りやすくするなら焼なまし」と一律に決めつけず、炭素量と後の加工方法を見て、焼ならしか焼なましか、焼なましならどれかを、加工する仕入先と相談して決める理由にはなる。
図面と注文書に書くこと
JIS B 6911 は、加工品の品質として外観(割れ、有害なきずなどの欠陥がないこと。無酸化加熱による場合は有害な酸化皮膜がないこと)、表面硬さのばらつき、金属組織(目的に適合する正常な組織で、結晶粒の著しい成長などがないこと)、変形を挙げている[2]。変形の許容値は受渡当事者間の協定によるとし、金属組織の検査は協定によって省略してもよいとしている[2]。規格が協定に任せている部分は、書かなければ仕入先が決めることになる。
1. 処理の種類と品質の区分
「焼ならし(JIS B 6911 HNR-2)」のように記号と区分で書く[2]。「焼鈍」とだけ書かない。
2. 硬さの範囲と測る位置
上限・下限を書き、幅は品質の区分の許容値と比べて決める[2]。硬さの試験方法の書き方は図面の硬さ指定で扱った。
3. 処理の段階
材料で焼ならし材を買うのか、鍛造・鋳造の後に部品として処理するのか。
4. 変形とスケールの扱い
曲がりの許容値、スケールを取るかどうか(ショットブラストなど)、黒皮のまま使う面があるか。
5. 金属組織の検査
省略するか、結晶粒度などを確かめるか[2]。
注文書の書き方の例
「材質 S45C(JIS G 4051)熱間鍛造品。鍛造後、焼ならし(JIS B 6911 HNR-2)を行うこと。硬さ HB 〇〜〇(ブリネル硬さで実測、測定位置は図示)。スケールはショットブラストで除去。曲がりは全長で 〇 mm 以下。金属組織の検査は初回ロットのみ実施し、結果を提出。納品書に加工の種類・品質の区分・加工業者名・加工年月日を表示のこと。」
数値は部品の設計で決めるもので、ここに書いたのは骨組みの例である。
受け入れるときに確かめること
JIS B 6911 の表示の箇条によれば、納品書や荷札には、記号と品質の区分のほか、数量か質量、加工した業者、加工した日が載る[2]。受け入れでは、納品書の記号と区分が注文どおりか(HNR を頼んで HAF が来ていないか)を見る。熱処理を部品の仕入先がさらに外注している場合は、熱処理業者の納品書の写しを出してもらう。
硬さは、図面のスケールで実測した値を、測った位置とともに出してもらう。規格は加工品の品質の試験結果を記録して保有し、必要なときに受渡当事者間で確認するとしている[2]。記録の提出を注文書に書いておけば、ロットごとに確かめられる。
よくある質問
図面に「焼鈍」と書いてあります。焼ならしでもよいですか
焼鈍は焼なましのことで、焼ならしとは冷やし方も目的も違う[1]。焼なましの中でも完全・軟化・球状化・応力除去などがあり、どれかで結果が変わる。目的を設計部門に確かめ、JIS B 6911 の記号で書き直す[2]。
焼ならしと焼なましで、硬さはどちらが高くなりますか
焼ならしは空冷、完全焼なましは徐冷と冷やし方が違うので[1]、同じ鋼でも硬さは変わりうる。どちらがどれだけ高くなるかは鋼種・大きさ・条件による。硬さに要求があるなら、処理の名前ではなく硬さの範囲で書き、品質の区分を合わせて指定する[2]。
鋳鋼品に焼ならしを指定しないとどうなりますか
JIS G 5101 は、焼なまし・焼ならし・焼ならし焼戻し・焼入焼戻しのいずれかを行うとしているので[4]、どれで処理されるかは製造業者に任される。注文者が承認すれば熱処理の省略もできる[4]。焼ならしが要るなら、発注書に書き、省略を認めない旨も書く。
仕入先から「焼ならし省略鋼」を提案されました
圧延の条件を制御して、焼ならし材と同等の特性を圧延のままで得るという鋼材がある[7]。組織・硬さ・結晶粒が図面の要求を満たすかを、成績書と試作で確かめてから、材料の変更として承認する。
まとめ
焼ならしはオーステナイト化後に空冷し、前加工の影響を除いて結晶粒を微細化する処理で、焼なましは平衡に近い組織になるように冷やす処理の総称である[1]。焼なましは目的を付けて呼ぶよう勧められており[1]、発注では JIS B 6911 の記号と品質の区分で名指しする[2]。品質の区分で硬さのばらつきの許容値が決まるので、硬さの範囲の幅はそれと比べる[2]。機械構造用炭素鋼の規格は熱処理を注文者の指定によるとし[3]、溶接構造用鋼材は焼ならしを行っても行わなくてもよい書き方で[5]、鋳鋼品は四つの熱処理のどれでもよいとしているので[4]、要るなら発注側が書く。削りやすさは炭素量で焼ならしと焼なましの順が入れ替わるという研究があり[6]、圧延のままでは組織と硬さが不均一になりやすい[7]。目的と次の工程から選ぶ。
焼入れ後の寸法を保つ処理はサブゼロ処理の指定で扱う。
出典・参考資料
- JIS G 0201:2023 鉄鋼用語(熱処理)(日本産業標準調査会 JIS 検索で閲覧/2023 年改正)
- JIS B 6911:1999 鉄鋼の焼ならし及び焼なまし加工(追補 1:2010)(日本産業標準調査会 JIS 検索で閲覧/追補 1 は 2010 年・2020 年 10 月 20 日確認)
- JIS G 4051:2026 機械構造用炭素鋼鋼材(日本産業標準調査会 JIS 検索で閲覧/2026 年改正)
- JIS G 5101:1991 炭素鋼鋳鋼品(日本産業標準調査会 JIS 検索で閲覧/1991 年版・2021 年 10 月 20 日確認)
- JIS G 3106:2024 溶接構造用圧延鋼材(日本産業標準調査会 JIS 検索で閲覧/2024 年改正)
- 貴志浩三「炭素鋼の被削性におよぼす炭素量および熱処理の影響」鉄と鋼 53 巻 11 号(日本鉄鋼協会/1967 年)
- 森井廉・稲守宏夫・中倉光康・高田勝典「焼ならし省略鋼(DCR 鋼)について」電気製鋼 52 巻 3 号(大同特殊鋼/1981 年)
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