在庫回転率と在庫日数の違い

在庫回転率と在庫日数とは

在庫管理を効率的に行うためには、「在庫回転率」と「在庫日数」という2つの指標が重要です。
これらの指標は、在庫の効率性を測るものであり、製造業においてコスト削減やリードタイム短縮が求められる現場において特に重要な指標になります。
まずは、それぞれの定義について詳しく説明します。

在庫回転率の定義

在庫回転率は、一定期間内における在庫の入れ替わりの頻度を示す指標です。
具体的には、「年間の売上原価」を「平均在庫」といった数値で割ったものです。
この指標が高いことは、欠品が増えていなければ、在庫が効率的に回っている目安になります。

在庫日数の定義

一方、在庫日数は在庫がどれくらいの期間で売れるかを示す指標です。
具体的には、「平均在庫」を「1日あたりの売上原価」で割ったものとなります。
在庫日数が短いことは、欠品や納期遅れが増えていなければ、在庫が迅速に回転している目安になります。

在庫回転率と在庫日数の計算方法

次に、これらの指標の具体的な計算方法について詳しく説明します。

在庫回転率の計算方法

在庫回転率は以下の式で計算されます。

在庫回転率 = 年間の売上原価 / 平均在庫

例えば、年間の売上原価が1億円で、平均在庫が1,000万円の場合、在庫回転率は10となります。
これは、在庫が年間に10回全て入れ替わったことを意味します。

在庫日数の計算方法

在庫日数は以下の式で計算されます。

在庫日数 = 平均在庫 / 1日あたりの売上原価

例えば、平均在庫が1億円で、1日あたりの売上原価が100万円の場合、在庫日数は100日となります。
これは、在庫が消費されるまでに約100日かかることを意味します。

「平均在庫」と「1日あたり」を何で数えるか

上の式の「平均在庫」は、期首と期末の残高を足して 2 で割る形がよく使われる。財務省の法人企業統計を使って財務指標を解説した資料も、棚卸資産回転期間の分子を棚卸資産の期首・期末平均としている^[1]。ただしその式は日数ではなく月で数えており、分母には売上高を 12 で割った 1 か月あたりの額を置いている^[1]。

日数で出す場合も、1 年を 365 日とするか、360 日や稼働日で数えるかで答えが変わる。どれが正しいということはなく、社内で 1 つに決めて毎期同じ数え方を続けることが条件になる。月で出した値を日数に直すなら、月数に 365 ÷ 12 を掛ける。

在庫回転率と在庫日数の関係

在庫回転率と在庫日数は密接に関連しています。
これらの指標は逆相関関係にあり、一方が高くなるともう一方が低くなります。

例えば、在庫回転率が高いほど在庫日数は短くなり、逆に在庫回転率が低いと在庫日数は長くなります。
このため、これらの指標を同時に管理することで、どの程度在庫が効率的に運用されているかを多面的に評価することが可能です。

この 2 つは、分子・分母・期間をそろえれば互いに換算できる。1 年間の数字で計算しているなら「在庫日数 ＝ 365 ÷ 在庫回転率」で、回転率 5 回の在庫は 73 日分に当たる。2 つを並べて管理する実務上の意味は、どちらかの計算で分子や分母を取り違えたときに、換算しても合わないことで気づける点にある。

なお、上の 2 つの計算例は別々の数字で置いたもので、同じ会社の値ではない。回転率の例（売上原価 1 億円・平均在庫 1,000 万円で 10 回）を日数に直すと 36.5 日、日数の例（100 日）を回転率に直すと 3.65 回になる。

同じ会社でも、式の選び方で回転率は 3.91 回から 6.67 回まで動く

ぶれの大きさを、1 つの数値例で確かめておく。ある部品加工会社の 1 年間の数字を次のように置く。

• 売上高 12 億円、売上原価 9 億円
• 期首の棚卸資産 1 億 5,000 万円（製品 6,000 万円・仕掛品 3,000 万円・原材料 6,000 万円）
• 期末の棚卸資産 2 億 1,000 万円（製品 7,000 万円・仕掛品 5,000 万円・原材料 9,000 万円）
• 月末残高 12 か月分の平均 2 億 3,000 万円（期の途中で在庫が膨らみ、期末に向けて減った）

在庫の現物は 1 個も変わっていない。変わったのは数え方だけで、それでも回転率は最も低い 3.91 回から最も高い 6.67 回まで、1.7 倍の幅で動く。在庫日数に直すと 54.8 日から 93.3 日である。

表の 5 行目を法人企業統計の棚卸資産回転期間と同じく月数で表すと 1.80 か月になる^[1]。同じ数字から、同統計の在庫率と同じく期末の棚卸資産を売上高で割ると 17.5% になる^[2]。どれも計算としては正しい。問題になるのは、前年の自社や他社、統計の値と比べるときに、違う行どうしを並べてしまうことである。

製造業で数字がぶれる 4 つの原因

表の差を生んだものを、原因ごとに分けておく。製造業の在庫には、売る前の製品だけでなく、作りかけの仕掛品と、これから使う原材料が入っている。そのぶん、どこまでを在庫に数えるかの選択肢が多い。

分母を期首・期末の平均にするか、期末にするか

期末残高だけで割ると、期末の 1 時点の在庫で 1 年の回転を表すことになる。決算期末に向けて入荷を絞ったり出荷を急いだりすれば、その年の回転率はよく見える。期首・期末の平均はこれを多少ならすが、2 時点しか見ていない点は変わらない。表の 3 行目のように期の途中で在庫が膨らんでいた年は、月末残高の平均で見ないと実態より良い数字になる。

公的な統計でも、分母の取り方は 1 つではない。財務省の法人企業統計は、財務指標の解説資料の棚卸資産回転期間では棚卸資産を期首・期末の平均で取り^[1]、年次別調査の結果の概要に載る在庫率では期末の棚卸資産を使っている^[2]。同じ省の資料でも、目的によって式が分かれている。自社の数字をどちらかと比べるなら、式をそちらに合わせてから比べる。

分子を売上高にするか、売上原価にするか

在庫は原価で帳簿に載っているので、原価どうしで割る売上原価のほうが「在庫が何回入れ替わったか」という意味に近い。一方、法人企業統計の棚卸資産回転期間は分母に売上高を使っている^[1]。売上高には利益が乗っているため、同じ在庫でも売上高で割ると回転率は高く、日数は短く出る。表の 1 行目と 5 行目の差（73.0 日と 54.8 日）がこれに当たる。

粗利率が変わった年は、在庫が同じでも売上高を使った回転率だけが動く。値上げが通った年に回転率が良くなったように見えたら、まず式に売上高が入っていないかを確かめる。

原材料や購入部品だけを見るなら、売上原価ではなく、その品目を払い出した額や数量で割るほうが実態に合う。発注点を見直した効果を測る指標として 1 日あたりの出庫金額で割る形を適正在庫の決め方｜発注点と安全在庫を製造業の実績から出すで紹介している。

仕掛品・原材料・預け在庫をどこまで含めるか

在庫とひとことで言っても、税務で棚卸資産に数えるものは製品だけではない。法人税法施行令第 10 条は、棚卸資産の範囲を 7 つの号で定めており、製品や商品（副産物・作業くずを含む）のほかに、半製品と仕掛品、主要と補助の 2 種類の原材料、貯蔵している消耗品、それらに準ずる資産までを含めている^[5]。倉庫の管理システムが製品と購入品しか持っていない会社では、現場で出す回転率と、決算書から出す回転率とで分母の範囲が違ってしまう。

法人企業統計の調査票も、棚卸資産を一括で書かせず、「製品又は商品」「仕掛品」「原材料・貯蔵品」に分けて記入させている^[3]。記入要領は、仕掛品に半成工事を、原材料・貯蔵品に購入部分品を含めるとし、区分して経理していない場合は推計で分けて記入するよう求めている^[3]。統計の側でも、区分がそろわなければ集計が成り立たないということである。

仕掛品を含めるかどうかの影響は大きい。表の 4 行目のように仕掛品を除くと、回転率は 5.00 回から 6.43 回に上がる。どちらを採るにしても、工程の途中にあるものをいくらで数えるかを毎期同じ基準で決めていないと、分母そのものが年ごとに動く。仕掛品の数え方と、外注先に預けている材料や客先から預かっている材料を在庫に含めるかの整理は棚卸とは｜製造業のやり方と手順、仕掛品と預け在庫の扱いにまとめてある。

預け在庫は、数え漏れの方向にぶれる。外注先に預けた自社の材料が倉庫の在庫表から落ちていると、社内の回転率は上がって見えるが、材料は外注先の棚に移っただけで減ってはいない。

金額で見るか、数量で見るか

金額の回転率は、品目をまたいで合計できる代わりに、単価の動きを拾ってしまう。数量の回転率は単価の影響を受けない代わりに、個・kg・m のように単位が違う品目どうしを足せないので、品目ごとにしか出せない。

ある部品を例にとる。期首も期末も在庫は 1,000 個、1 年間の払出しは 12,000 個で、数量で見れば回転率は 12.0 回、在庫日数は 30.4 日である。ところが期の終わりの 3 か月で仕入単価が 500 円から 800 円に上がり、払出しは 9,000 個が 500 円・3,000 個が 800 円で計 690 万円、期首の在庫は 50 万円、期末の在庫は 1 個 800 円で 80 万円と評価されたとする（払出しの単価の付け方も評価方法で変わるが、ここでは単純化している）。金額で計算すると、平均在庫 65 万円に対して回転率は 10.6 回、在庫日数は 34.4 日になる。モノの動きは同じなのに、金額の回転は 4 日分遅くなったように見える。

期末の在庫をいくらで評価するかは届け出た評価方法で決まり、方法ごとの差は棚卸資産の評価方法を計算で比べるで扱っている。値上げが続く局面で金額の回転率が悪化したら、数量でも出して、動きが遅くなったのか単価が上がったのかを分けて見る。

公的な統計はどの式で出しているか

自社の数字を世間の水準と比べたくなったときに使える公的な統計として、財務省の法人企業統計調査がある。営利法人等を対象とする標本調査で、年次別調査はその年度の確定決算の計数を調べている^[4]。

財務省財務総合政策研究所が同調査を使って財務指標を解説した資料では、棚卸資産回転期間を「売上高に対する棚卸資産の割合」とし、棚卸資産の期首・期末平均を、売上高を 12 で割った額で割る式で示している^[1]。ここでの棚卸資産は、製品又は商品・仕掛品・原材料・貯蔵品の合計である^[1]。同じ資料は、2018 年度の全産業・全規模の棚卸資産回転期間を 0.95 か月としたうえで、業種別・資本金別の値を次のように掲げている^[1]。

この値を自社と比べるときは、式をそろえることが先になる。統計は分母に売上高を使い、期首・期末の平均で、仕掛品と原材料を含めている^[1]。社内で売上原価を分母にし、製品在庫だけで出している回転日数と並べると、仕組みの違いだけで大きく離れる。また、この資料は回転期間が短い場合について「一般的に棚卸資産が効率的に収益に結びついていると言われます」と書き、長い場合については在庫の増加や販売までの期間の長期化が背景にあると考えられるとしている^[1]。短ければ短いほど良い、とまでは書いていない。

年次別調査の結果の概要では、棚卸資産を期末残高で取り、売上高に対する百分率で表した在庫率を載せている。令和 6 年度の全産業（金融業、保険業を除く）の在庫率は 9.6% で、令和 2 年度の 8.8% から上昇または横ばいで推移している^[2]。この表の在庫率は全産業の値で、製造業だけの在庫率は載っていない^[2]。

数字を使う前に、社内で決めておくこと

ここまでのぶれは、定義を 1 枚にまとめて固定すれば、ほとんど消える。決めておく項目は次の 6 つである。

• 分子：売上原価か、売上高か。原材料なら払い出した額か
• 分母：期末残高か、期首・期末の平均か、月末残高の平均か
• 在庫の範囲：製品・仕掛品・原材料・貯蔵品のどれを含めるか。外注先に預けた材料を含めるか
• 単位：金額か数量か。金額なら、どの評価方法による帳簿価額か
• 期間と日数：1 年か四半期か。日数は 365 日か稼働日か
• 集計の単位：全社か、品目の区分ごとか、品目ごとか

最後の項目は見落とされやすい。全社で 1 つの回転率を出すと、よく動く品目の数字の中に、長く動いていない品目が埋もれる。在庫を減らす打ち手につなげたいなら、区分ごとに出して、どの区分が全体を押し下げているかを見る。

もう 1 つ押さえておきたいのは、回転率は在庫を減らせば上がる数字だという点である。自社の倉庫から仕入先の倉庫へ在庫を移しても、社内の回転率は上がる。一定の在庫水準が常に保たれるように仕入先に納入させ、使った分を翌月末に払う方式について、取適法テキストは 4 条明示義務違反や支払遅延が必然的に発生するおそれが強いとして、基本的には本法上認められないとしている（テキストはコック方式、使用高払方式、VMI などの呼び方を挙げている）^[6]。一方、数量と納期を示した発注書面を先に出す預託方式は、これとは別の扱いになる。仕入先へ在庫を寄せる設計のどこに線が引かれているかは在庫管理 (Inventory Management) の最適化と製造業での実践方法で扱っているので、回転率の目標を立てる前に読んでおきたい。自社の取引が取適法の対象になるかは自社の取引は取適法の対象かで判定できる。

回転率の分母は帳簿の在庫である。実地棚卸で帳簿との差が毎期出ているなら、回転率を議論する前に、その差の原因を分けて直すことになる。

よくある質問

在庫回転率は何回なら良いのですか

業種・規模・生産方式で違うので、一律の目安は置けない。法人企業統計の解説資料でも、製造業の棚卸資産回転期間は資本金 1,000 万円未満で 0.67 か月、それより大きい 3 つの区分では 1.30〜1.33 か月と、規模によって 2 倍近い差がある^[1]。いちばん確かな比較相手は、同じ定義で出した自社の過去の数字である。

回転率が上がったのに、欠品や特急の手配が増えました

回転率は在庫を減らせば上がるので、欠品と引き換えに良くなることがある。回転率の目標は単独で置かず、欠品で生じた特急対応の回数や金額と並べて見る。発注点と安全在庫の側から在庫量を決める手順は適正在庫の決め方にある。

評価方法を変えると回転率も変わりますか

変わる。回転率の分母は帳簿価額なので、同じ現物でも評価方法によって在庫の金額が変わり、売上原価も同時に動く。ただし評価方法は、法人税法施行令第 28 条が定める方法の中から区分ごとに選定して書面で届け出るもので（第 29 条）、変更するには所轄税務署長の承認が要る（第 30 条）^[5]。回転率を良く見せるために変えられるものではない。4 つの方法でどれだけ差が出るかは棚卸資産の評価方法を計算で比べるに数値例がある。

エクセルで回転率を出すには、どの数字を残しておけばよいですか

月末ごとの在庫残高を製品・仕掛品・原材料の区分ごとに残し、あわせて月ごとの売上原価（原材料なら払出し）を残しておけば、この記事の表の 1〜4 行目はどれでも後から計算できる。期末の残高しか残していないと、月末平均の回転率はさかのぼって出せない。在庫数を受払簿から数式で出す作り方は在庫管理をエクセルで作るにまとめてある。

在庫管理のベストプラクティス

在庫回転率と在庫日数を上手に管理するためには、以下のベストプラクティスがあります。

適正な発注量の設定

適切な発注量を設定することが在庫管理の基本です。
過剰在庫は無駄なコストを生む一方、不足在庫は生産遅延や顧客満足度の低下を招く可能性があります。
需要予測や適正在庫の設定を通じて、バランスの取れた発注量を維持することが重要です。

周期的な在庫チェック

在庫管理は一度設定して終わりではありません。
周期的に在庫状況をチェックし、必要に応じて調整を行うことが重要です。
このプロセスを定期的に行うことで、持続可能な在庫管理が可能になります。

効率的な倉庫管理

効率的な倉庫管理は在庫回転率を向上させる重要な要素です。
商品の配置を見直し、取り出しやすい位置に配置する、また定期的に棚卸しを行うことで、効率的な在庫の流れを作ることができます。

最新の業界動向と技術の活用

在庫管理の世界でも技術革新が進んでおり、最新の技術を取り入れることで効率を向上させることができます。

IoT（モノのインターネット）

IoT技術を活用することで、リアルタイムで在庫の状況を把握することができます。
センサーを利用して在庫の動きを監視し、異常があれば即座に通知を受けることが可能です。

AIとデータ分析

AIやデータ分析を活用することで、需要予測や需要変動のパターンを高精度で見積もることができます。
これにより、より正確な発注量を設定することが可能となり、在庫回転率を向上させることができます。

自動化技術

自動化技術を取り入れることで、倉庫作業の効率を大幅に向上させることができます。
例えば、自動倉庫管理システムやロボットを使ったピッキング作業などが挙げられます。

まとめ

在庫回転率と在庫日数は、在庫管理において非常に重要な指標です。
これらの指標を正しく理解し、適切に管理することでコスト削減や効率化を図ることが可能です。
また、最新の技術を活用することで、さらに効率的な在庫管理が実現できます。
製造業の現場では、これらの指標を常に意識しながら、生産性向上に努めることが求められます。

そのうえで、この記事で足したことを 3 点にまとめておく。第一に、在庫回転率と在庫日数は、分子・分母・期間をそろえれば 365 で換算できる同じ情報で、2 つを並べる意味は、換算が合わないことで取り違えに気づける点にある。第二に、数字がぶれる原因は、分母の取り方・分子の取り方・在庫の範囲・金額か数量かの 4 つで、数値例では同じ会社の同じ年度でも回転率が 3.91 回から 6.67 回まで動いた。財務省の資料でも、棚卸資産回転期間と在庫率とで式が分かれている^[1][2]。第三に、回転率は在庫を減らせば上がる数字なので、定義を 1 枚に固定し、区分ごとに出し、欠品の指標と並べて使う。

出典・参考資料

1. 「法人企業統計調査からみる日本企業の特徴」資料 2 棚卸資産回転期間（財務省 財務総合政策研究所）
2. 年次別法人企業統計調査（令和 6 年度）結果の概要（財務省／令和 7 年 9 月 1 日）
3. 令和 6 年度 法人企業統計調査 年次別調査票（A）記入要領（金融業、保険業以外の法人用）（財務省）
4. 法人企業統計調査（財務省 財務総合政策研究所）
5. 法人税法施行令（昭和四十年政令第九十七号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
6. 中小受託取引適正化法テキスト「下請法」から「取適法」へ（公正取引委員会・中小企業庁／令和 7 年 11 月）

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