テント OEM の進め方——生地・ポール・止水と、防炎の認定・耐水圧表示の扱い

この記事が扱う範囲

アウトドアのブランド、キャンプ場やグランピング施設、イベント用の日よけを自社の名前で持ちたい会社などが、テント（ドーム型、ワンポール、タープを含む）を小ロットの OEM で作るときの流れと決めることを書く。人気の型の解説ではなく、生地とポールをどう指定し、防炎と防水をどう確かめ、何を表示するかの案内である。いすはアウトドアチェアの OEMで別に扱う。

最初に決める：形と、使う場面

テントは、形によって型紙（パターン）の数、ポールの本数と長さ、縫う長さがまったく違う。縫う長さが長いほど、縫い目からの水の入り口が増え、止水テープを貼る手間も増える。最初に、何人用か、主に夏か通年か、キャンプ場で使うのかイベントの日よけかを決め、それに合う形を選ぶ。

はじめての商品なら、製造先がすでに作っている形を元に、生地の色とロゴ、付属品（収納袋、ペグ、張り綱）で差をつけるのが早い。形を一から設計するなら、型紙作りと試作を何度か重ねる前提で、時期と費用を見る。

生地：基布・塗り・縫い目の止水を分けて決める

テントの生地は、ポリエステルやナイロンの織物（基布）に、ポリウレタンやシリコーンなどの塗りを施したものが多い。綿やポリエステルと綿の混紡（いわゆる TC）を使う型もある。生地の名前だけでは中身が決まらないので、製造先には次を分けて書いてもらう。

• 基布：繊維の種類、糸の太さ、織り方、重さ（1 平方メートルあたり）
• 塗り：塗りの種類、片面か両面か、塗る量
• 止水：縫い目に止水テープを貼るか、どの部分に貼るか
• 後加工：撥水、紫外線で色が抜けにくくする加工、防炎加工の有無

最小ロットを決めることが多いのは、生地の染めと塗りである。色ごと・塗りごとにまとめて加工する量があり、在庫の色を使えば少なくても作りやすいが、新しい色や特別な塗りは、その分だけ生地の量が増える。生地の中身は、製造先の説明だけでなく、生地の仕入れ先が出す書類（組成、重さ、塗りの種類）で確かめ、試作に使った生地と量産の生地が同じ品番かを照らし合わせる。

防水：「耐水圧」の数字は試し方とセットで

テントの売り場では「耐水圧○○mm」がよく書かれる。この数字は、生地にどれだけの水圧をかけたら水がしみ出したかを試した結果で、試験の方法、生地の部分（縫い目を含むか）、新品か何回か使った後かで変わる。生地だけの値を、縫い目まで含めたテント全体の性能のように見せると、使った人の受け取り方とずれる。

消費者庁の不実証広告の指針は、性能の表示の裏付けとなる資料には、客観的に実証された内容であることと、表示された性能と実証された内容が適切に対応していることの二つが要るとしている^[4]。試験・調査の方法は、その性能に関連する学術界や産業界で一般的に認められた方法で行う必要があるともしている^[4]。耐水圧をうたうなら、どの方法で、生地のどの部分を試したかの記録を製造先からもらい、表示の文言をその範囲にそろえる。製造先の試験結果を使う場合も、指針は、データの有無と試験方法・結果の客観性を販売する会社が自ら確かめたことを示す書面を根拠にできるとしている^[4]。

防炎：義務がかかる物品と、任意の認定を分ける

消防法は、一定の建物で使う物品に防炎性能を求めている。施行令が挙げる物品は、カーテン、布製のブラインド、暗幕、じゅうたん等、展示用の合板、どん帳その他舞台で使う幕、舞台の大道具用の合板、工事用シートで^[1]、キャンプ用テントはこの列挙に無い。一方、公益財団法人日本防炎協会は、防炎性能があること、毒性が無いこと、品質管理が適正であることの三つの要件に合うものを「防炎製品」として認定しており、その種類の一つに「テント類」があって、軒出しテント、装飾用テント、キャンプ用テントなどを含むと説明している^[2]。

屋外用の区別について、協会は、テント類・シート類・幕類は屋外で使うものを分けて試験しており、屋外用は雨ざらしでの使用に耐えるかを確かめるため、試験の前に試験体を 50℃の温水に 30 分浸すと説明している^[2]。屋外用として試験したものは屋内・屋外のどちらでも使えるが、そうでないものを屋外で使わないよう、使う人に試験の内容を知らせてほしいとしている^[2]。

OEM で関わるのは、協会の「単純縫製事業者」の考え方である。防炎製品の材料ラベルが付いた反物を買い、その材料だけで単純な裁断・縫製をする事業者として認定を受けた工場は、キャンピングテントなどを作れるとされる^[2]。協会は 2026 年 6 月 1 日から、単純縫製事業者が扱える防炎製品を 10 種から 14 種に増やしたが、テント類は従来から対象に入っている^[3]。同じお知らせは、材料が防炎製品でも、重ねて構成を変えたもの、防炎でない飾りを足したもの、印刷加工したものなどは、別に防炎性能試験が要るとしている^[3]。ロゴを大きく印刷するなら、その印刷も含めて試験が要るかを製造先と協会の基準で確かめる。

不実証広告の指針は、試験方法の例として、繊維製品の防炎性能試験を消防法に基づき指定を受けた検査機関で行ったものを挙げている^[4]。「燃えにくい」「難燃」とだけ書くのではなく、どの試験を受けたかで言える範囲に表示をとどめる。

ポールと付属品

ポールは、アルミ合金かガラス繊維の強化樹脂が多く、継ぎ目の金具、端の樹脂部品、中に通すゴムひもでできている。材料の記号、外径と肉厚、1 本の長さ、継ぎの数を書いてもらい、試作品と量産品で変わらないようにする。アルミの合金と質別の指定はアルミは合金番号と質別で指定する、押し出しで作る管の寸法の許容差はアルミ押出形材の寸法許容差が参考になる。

NITE がまとめたアウトドアのレジャー用品の事故の資料には、テントのフレームが壊れた事故も数えられている^[6]。同じ資料に載せられた事業者の社告では、フライシート裏面のロット表示のタグで対象の製品を見分けられるようにしていた^[6]。自社ブランドで売るなら、生地とポールのロットを本体のタグに入れ、どの製造時期のものかを後から言えるようにしておく。

使う人への注意：火気と換気、張り方

NITE は、キャンプやバーベキューなどアウトドアでの製品事故について、こんろや七輪などの加熱機器で、一酸化炭素中毒ややけど、転倒など重い人的被害が起きる割合が高い傾向にあると注意している^[7]。囲まれたテントの中や前室でこうした機器を使えば、危険はさらに大きくなる。取扱説明書と本体のラベルに、テントの中や前室で火気を使わないこと、換気口を閉じきらないことなど、自社の製品で守ってほしいことを書く。生地が防炎製品でも、燃えないわけではない。

あわせて、ペグと張り綱をすべて張ること、強い風のときにたたむこと、ポールの差し込みを確かめることなど、組立の手順を図で示す。組立図は製造先が持っていることが多いが、日本語の注意書きは依頼主が作る。

表示：繊維製品の一覧にテントは無い

家庭用品品質表示法で表示が要る繊維製品は、施行令と内閣府令で品目が決まっている。消費者庁の繊維製品の一覧表には、衣料品のほか床敷物（パイルのあるもの）、毛布、カーテン、タオルなどが並ぶが、テントという品目は無い^[5]。義務の表示が無くても、生地の組成、重さ、収納時の大きさ、組立の人数、注意事項は書いておくと、買う人が迷いにくい。付属の寝具や敷物を一緒に売るなら、そちらが一覧の品目に当たるかは別に確かめる。

海外で作ったテントに、日本で収納袋を付けたり、ほかの付属品と詰め合わせたりしても、原産国は変わらない。原産国の表示の運用基準は、詰め合わせや組み合わせ、包装、ラベルを付けることを、内容を実質的に変える行為に含めていない^[8]。

費用はどこにかかるか

• 最初に一度かかるもの：型紙作りと試作の繰り返し、生地の色の染めと塗りの条件出し、ロゴの版、防水・防炎の試験、ポール端の樹脂部品の金型（形を変える場合）
• 1 張ごとにかかるもの：生地、縫製、止水テープ、ポール、付属品、収納袋、検品、箱
• 見落としやすいもの：生地を色ごとに買う最小量、海上輸送の運賃、輸送中の湿気によるかび（乾かしてから袋に入れる工程）

試作から量産までの流れ

1. 形、何人用か、使う季節と場面、最初の数量、価格帯を決める
2. 既製品の見本か写真を渡し、生地、塗り、ポールの候補と概算をもらう
3. 試作品を実際に張り、立てやすさ、たるみ、前室の広さ、たたんだ大きさと重さを確かめる
4. 防水（試し方と部分）と、防炎の認定を受けるかを決め、必要な試験を手配する
5. 組立図、注意書き、下げ札の文案を依頼主が作る
6. 量産前の確認用サンプルで合否を決め、生地の色と縫い目の限度見本を残す
7. 量産と検品。最初のロットは張って確かめる数を多めにする

検品で見るところ

生地の色むらと塗りのむら、縫い目の糸の飛びとほつれ、止水テープのはがれ、ファスナーの動き、はとめとループの付け位置、ポールの本数と長さ、継ぎ目の金具の割れ、ペグと張り綱の数、ロゴの位置、ロット表示のタグ。全部を張って見るのは手間なので、張って見る数と、たたんだまま見る項目を分けて決めておく。外観の決め方は外観の合否基準を仕入先と決めるで書いた。

製造先に相談するとき、最初に伝えること

• 形と大きさ、何人用か、使う季節と場面（キャンプ場、イベント、施設の常設など）
• 生地の希望（色、重さ、防水・防炎をうたいたいか）
• ポールの材料の希望と、全体の重さの上限
• ロゴの入れ方と付属品（収納袋、ペグ、張り綱、グランドシート）
• 最初の数量、その後の見込み、欲しい時期

よくある質問

キャンプ用テントは防炎にしないといけませんか

消防法で防炎性能が義務になる物品の列挙にキャンプ用テントは無い^[1]。ただ、日本防炎協会の防炎製品の認定は受けられる^[2]。施設の常設や屋内のイベントで使う予定があるなら、その使い方で求められることを先に確かめる。

テントにブランドのロゴを大きく印刷できますか

できるが、防炎製品の材料でも、印刷加工したものは別に防炎性能試験が要るとされている^[3]。防炎をうたうなら、印刷の方法と面積を決めてから試験の要否を確かめる。

何張から作れますか

生地の色と形で変わる。製造先の在庫の生地と既存の型紙を使うなら少ない数量でも相談しやすい。新しい色、特別な塗り、一から起こす型紙は、その分だけ最小ロットと最初の費用が大きくなる。

まとめ

テントの OEM は、生地（基布と塗り）、ポール、縫い目の止水を書面で決めることから始まる。防水の数字は試し方と部分を決めて記録と対応させ、防炎は消防法の義務の物品か、日本防炎協会の任意の認定かを分けて考える。屋外用の認定は温水に浸した後の試験が要り、印刷を加えると別の試験が要る。繊維製品の表示の義務は無いが、火気と換気、張り方の注意は自社で作り、ロットをタグに入れて後から追えるようにしておく。

同じ束では、アウトドアチェアの OEM、クーラーボックスの OEM、サウナグッズの OEMも扱う。

出典・参考資料

1. 消防法施行令（昭和三十六年政令第三十七号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
2. 防炎製品認定申請手続き等の解説（公益財団法人日本防炎協会）
3. 単純縫製事業者が取扱い出来る防炎製品の追加について（公益財団法人日本防炎協会 技術部／令和 8 年 6 月 1 日）
4. 不当景品類及び不当表示防止法第７条第２項の運用指針―不実証広告規制に関する指針―（公正取引委員会 平成 15 年 10 月 28 日・一部改正 平成 28 年 4 月 1 日 消費者庁）
5. 繊維製品一覧表（家庭用品品質表示法 製品別品質表示の手引き）（消費者庁）
6. 夏本番、アウトドアでのレジャーで使用される製品の事故にご注意ください（製品評価技術基盤機構／平成 27 年 7 月 30 日）
7. アウトドアにおける製品事故の防止について（注意喚起）（製品評価技術基盤機構／平成 26 年 5 月 26 日）
8. 「商品の原産国に関する不当な表示」の運用基準について（消費者庁掲載／昭和 48 年 10 月 16 日事務局長通達第 12 号）

WHITE PAPER

この記事の理解を深める
無料ホワイトペーパーをプレゼント

製造業の現場で使える実務資料（PDF）を無料でお届けします。"こんな資料が届きます" ↓ 下のボタンからどうぞ。

🔒 全文は無料ダウンロードで