トロフィー OEM の作り方——既製部品の組み合わせとオリジナル部品、樹脂めっき・原産国・製造物責任

まず「既製の組み合わせ」か「オリジナルの形」かを決める

トロフィーの OEM は、二つのやり方に分かれる。一つは、製造先が持っている台座・柱・カップ・人形の部品から選んで組み合わせ、銘板やエンブレムだけを自社用に作るやり方。もう一つは、カップの形や頂上の人形そのものを自社の図柄で作るやり方である。

前者は型を新しく作らないので、1 個からでも作れる製造先が多く、納期も短い。社内表彰や地域の大会のように、毎年少しずつ使う用途に向く。後者は、大会や企業の象徴として毎年同じ形を使う、商品として販売する、といった用途で選ばれ、部品ごとに型を起こすので、ある程度の数量と準備期間が要る。中間として、既製の台座と柱に、自社の図柄で作った頂上のエンブレムだけを載せるやり方もある。

トロフィーはどう作られるか

トロフィーは、部品ごとに素材と作り方が違い、最後に組み立てる。部品ごとに、依頼主が決めることと、費用や最小ロットが決まる理由を並べると次のようになる。

この表のとおり、型が要るのは「自社の形にした部品」だけである。予算や数量が限られるなら、型を起こす部品を頂上のエンブレム 1 点に絞り、ほかは既製の部品を使うと、自社らしさを出しながら型代を小さくできる。

どの部品を既製品にし、どれを自社の形にするかの切り分けから相談を受けています。

金色の部品は「樹脂にめっき」が多い

トロフィーのカップや人形は、金属の塊のように見えても、樹脂を成形して表面にめっきをした部品であることが多い。軽くて形の自由度が高く、大きな部品でも送料を抑えられるからである。表面技術協会の学会誌の論文は、プラスチックへのめっきは金属光沢のある軽い部品が容易に得られ、デザインの自由度が大きいことから幅広く使われ、素材では ABS 樹脂がプラスチックめっきの市場の約 90% を占めるとしている^[4]。

同じ論文は、ABS 樹脂へのめっきでは、樹脂の表面に細かい穴を作る工程（エッチング）が皮膜の密着を支えており、その工程には長く 6 価クロムを含む液が使われてきたことと、その代わりの技術の開発が進められていることを述べている^[4]。この論文では、めっきの密着を、皮膜を引きはがす力（ピール強度）の測定と、樹脂と金属の熱膨張の違いで起こる膨れや割れを見る冷熱サイクル試験で確かめている^[4]。依頼主が工程の細部に立ち入ることはまれだが、量産前の見本について、製造先がどんな密着の試験をしているかを聞き、見本でも爪やテープでこする、寒い場所と暖かい場所に置く、といった扱いを試しておく。そのうえで、海外へ輸出する予定があるなら、仕向け先で使ってよい物質の条件を製造先に伝えて書面で回答をもらう。

重さを出したい、長く飾るものにしたいなら、金属の部品を選ぶ。金属のカップや人形は材料費が上がり、重くなるぶん台座との固定と梱包をしっかりする必要がある。どちらにするかは、渡す場面（壇上で持ち上げるか、飾るだけか）と予算で決める。

自社の形にするときの型と最小ロット

頂上の人形やカップを自社の図柄で作る場合、原型を作り、そこから型を起こして成形する。樹脂の部品なら金属の型で射出成形し、金属の部品なら合金を流す型を作る。型代は数量に関係なくかかるので、数量が少ないほど 1 個あたりの負担が大きい。毎年同じ大会で使うなら、頂上の部品は同じ型で作り続け、年度や大会名は銘板で変えると、型代を初回だけにできる。

型を作る前に、高さ、重心の位置、台座との固定の仕方を決めておく。頂上の部品が大きく重いと、台座が軽い場合に倒れやすくなる。原型の段階で、頂上の部品の重さと台座の重さの釣り合いを製造先と確かめておく。原型や型の権利と、型の持ち主の決め方はフィギュアの OEM、図柄を浮き出させる金属部品の作り方はメダルの OEMで扱った。

表彰で渡すなら：景品規制の考え方

景品類の運用基準は、提供を受ける側からみて、通常、対価を払って取得するとは認められないもの、たとえば表彰状、表彰盾、表彰バッジ、トロフィーのように相手の名誉を表するものは、「経済上の利益」に含まれないとしている^[1]。大会の入賞者や社内の表彰者にトロフィーを渡すことは、この考え方に当たる。

一方で、トロフィーと一緒に賞品や賞金を渡す、商品を買った人の中から選んで渡す、といった形にすると、トロフィー以外の部分は景品類として扱われうる。購入特典やキャンペーンで物を配るときの上限の考え方は缶バッジの OEMで扱った。

原産国の書き方：簡単な組立と名入れの扱い

トロフィーは、海外で作った部品を国内で組み立て、銘板を付けて渡すことが多い。原産国は、その商品の内容に実質的な変更をもたらす行為が行われた国とされており^[3]、原産国の表示の運用基準は、商品にラベルを付け、その他標示を施すこと、商品を単に詰合せまたは組合せること、簡単な部品の組立をすることは、実質的な変更をもたらす行為に含まれないとしている^[2]。

したがって、海外で作った部品を国内でねじ止めして組み立てただけで「日本製」と表示するのは避ける。部品によって作った国が違う場合は、どの部品が商品の内容を決めているかで考えることになるので、販売する商品に原産国を書く場合は、部品ごとの製造国を製造先から一覧でもらっておく。銘板への名入れ（彫刻や印刷）は、運用基準の列挙に名前が出ていないが、内容を実質的に変える行為とは考えにくい。迷う場合は消費者庁に照会する。

自社の名前を付けて売るなら：製造物責任

トロフィーを商品として販売し、自社の名前を製造者として表示する場合は、製造物責任法の立場も確かめておく。同法は、製造物を業として製造、加工または輸入した者のほか、自ら製造業者としてその製造物に氏名、商号、商標などの表示をした者や、製造業者と誤認させるような表示をした者も「製造業者等」としている^[5]。製造業者等は、引き渡した製造物の欠陥により人の生命、身体または財産を侵害したとき、損害を賠償する責めを負う^[5]。

損害賠償の請求権が時効で消えるまでの期間は、次のように定められている^[5]。

トロフィーで起こりうる危険は、倒れる、部品が外れて落ちる、とがった部分で手を切る、といった形のものである。背が高いものや頂上が重いものは、台座の重さと固定を確かめ、取扱いの注意（高い棚の端に置かない、持ち上げるときは台座を持つ）を箱や説明書に入れておく。表彰の場で渡すだけで販売しない場合も、渡した後に飾られることを考えて同じ確認をしておく。

費用の内訳

見積は、部品代（台座・柱・カップや人形・銘板）、自社の形にする部品の型代と原型代、めっき・塗装、銘板の文字入れ（1 枚ごと）、組立、箱と緩衝材、検品と輸送に分けてもらう。順位ごとに大きさを変える場合は、大きさごとの単価を並べてもらうと比べやすい。

文字入れは、受賞者の名前や記録が大会の後にしか決まらないことが多い。銘板だけを後から作って貼る段取りにするか、大会当日は名前の無い状態で渡して後で銘板を送るか、渡し方に合わせて決める。

試作から量産、検品で見るところ

流れは、部品の組み合わせ（またはオリジナル部品の図柄）を決める、製造先を探して見積を取る、見本を組み立てて確認する、銘板の文字の校正をする、量産・組立・検品、の順になる。オリジナル部品があるなら、原型の確認と、型で成形した最初の見本の確認が間に入る。

見本で確かめるのは、台座に置いたときのぐらつき、軽く押したときの倒れにくさ、ねじの締まり、めっきのむらと傷、銘板の文字の誤り（特に名前と記録）である。量産の検品では、抜き取りで同じ点を見たうえで、輸送中に部品がゆるまない梱包になっているかを確かめる。背の高いトロフィーは、部品に分けて梱包し現地で組み立てる形にすると輸送中の破損が減ることがあるので、組立の手順書を付けるかも決める。工場とのやりとりを記録に残しておく仕組みは、OEM の委託先とのやりとりの仕組みを参照してほしい。

よくある質問

1 本だけ作れるか

既製の部品を組み合わせて銘板だけを作るなら、1 本から作れる製造先が多い。頂上の部品を自社の形にする場合は型が要るが、形の確認用の見本なら 3D プリントで 1 個から作れることがある。

大理石の台座は何に気を付けるか

天然の石は色と模様が 1 つずつ違い、重い。見本と量産品で模様がそろわないことを前提にし、輸送中の欠けを防ぐ梱包を指定する。重さで送料が大きく変わるので、見積の段階で 1 本あたりの重さを確かめる。

毎年同じデザインで作り続けたい

頂上の部品や台座を同じ型・同じ品番で作り続けられるかを製造先に確かめ、型の保管と、製造先が部品の生産をやめたときの扱いを決めておく。既製の部品は、製造先の都合で廃番になることがあるので、何年分かを先にまとめて作っておく方法もある。

社名を大きく入れたい

台座の正面や頂上のエンブレムに社名やロゴを入れられる。ロゴを浮き出させるなら型、平面なら印刷や彫刻で作る。社名を製造者として表示する形にすると製造物責任の立場が変わるので、表示の仕方は上の節とあわせて決める。

まとめ

トロフィーの OEM は、既製の部品を組み合わせるか、自社の形の部品を型から作るかで、最小ロットと費用が大きく変わる。型を起こす部品を絞り、年度や名前は銘板で変えると型代を抑えられる。金色の部品の多くは樹脂にめっきをしたもので、密着は見本で確かめる。表彰で渡すトロフィーは景品類の経済上の利益に含まれないとされ、国内での簡単な組立は実質的な変更に含まれないとされ、銘板への名入れも実質的な変更とは考えにくい（迷えば消費者庁に照会する）。自社の名前を製造者として表示するなら、製造物責任を負う立場として倒れにくさと注意表示を確かめる。製造先探しと試作・検品の段取りは外の会社に任せられる。

出典・参考資料

1. 景品類等の指定の告示の運用基準（消費者庁／令和 6 年 4 月 18 日改正）
2. 「商品の原産国に関する不当な表示」の運用基準について（消費者庁掲載／昭和 48 年 10 月 16 日事務局長通達第 12 号）
3. 商品の原産国に関する不当な表示（消費者庁）
4. 酸性過マンガン酸エッチングによるプラスチックめっきプロセス（表面技術 第 66 巻 第 5 号／表面技術協会／2015 年）
5. 製造物責任法（平成六年法律第八十五号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁）／第二条・第三条・第五条）

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