メダル OEM の製造工程と費用——プレスとダイカストの選び方、金・銀の品位と硬貨に似せない注意

メダルの OEM で最初に伝えること

マラソン大会の完走メダル、社内表彰の記念メダル、周年記念の配布品、店頭で売る記念メダルなど、メダルの用途は広い。製造先に最初に伝えるのは、次の四つである。

1. 大きさと厚さ、形
直径と厚さで材料の量が決まり、丸以外の形（盾形・星形・くり抜きのある形）にするかで、型と作り方が変わる。

2. 表と裏の図柄、文字
浮き出させる部分とくぼませる部分、文字の大きさ。裏面に日付や名前を後から刻むなら、刻む場所を平らに空けておく。

3. 仕上げの色
金色・銀色・銅色の 3 色をそろえるか、くぼみに色を入れるか、古びた風合い（いぶし）にするか。

4. 数量と、色や名前の作り分け
同じ型で金・銀・銅を何個ずつ作るか、順位や年度で刻印を変えるか。毎年同じ大会で使うなら、型を毎年使い回すかも決める。

メダルはどう作られるか

メダルの作り方は、大きく分けて二つある。一つは、真鍮などの金属の板を打ち抜き、模様を彫った金属の型で強い圧力をかけて図柄を打ち出す方法（プレス）。もう一つは、亜鉛合金などを溶かして型に流し込む方法（ダイカスト）で、厚みに差のある立体的な形や、くり抜きの多い形に向く。どちらの方法でも、型ができた後は、ふちのバリ取りと研磨、めっき、色入れ、リボンの取り付け、ケースへの収納と進む。

同じ図柄で金・銀・銅を作るなら、型は 1 組でよく、めっきの色だけを変える。大会のメダルのように順位で色を分けるときは、色ごとの数量を先に決めておくと、めっきの段取りがまとまる。逆に、形や図柄を順位ごとに変えると、その数だけ型が増える。

図柄の案だけでも、プレスとダイカストのどちらが合うかを含めて相談を受けています。

最小ロットと単価を左右するもの

メダルの単価は、型代を数量で割った分と、1 個ごとの材料・加工・めっき・色入れ・付属品の合計で決まる。型代は数量に関係なくかかるので、数十個の注文では型代が単価の大半を占めることもある。毎年同じ大会で使うなら、表面の図柄は共通にして型を使い回し、年度や大会名は裏面への後からの刻印やリボンの印刷で変える、という作り方で型代を初回だけにできる。

素材の選び方も単価に効く。打ち出しに向く板材の真鍮は重みと質感が出しやすく、亜鉛合金のダイカストは立体的な形やくり抜きを作りやすい。どちらが合うかは、形と予算で製造先に提案してもらう。いずれの素材でも、表面の金色・銀色はめっきで出すのが一般的である。

図柄のデータは「高さ」まで伝える

メダルの図柄は、印刷物と違って、色ではなく高さの差で見せる。製造先に渡すデータには、どの部分を一番高く浮き出させ、どの部分を地（平らな面）にし、どこをくぼませて色を入れるかを、段の数で分けて示す。平面のロゴをそのまま渡すと、製造先が高さを解釈して型を彫ることになり、思ったより平板な仕上がりになることがある。人物の横顔や建物のように立体感を出したい図柄は、元になる写真やスケッチを添えて、どこを高くしたいかを言葉でも伝える。細い線や小さな文字は、浮き出しが低いとめっきの後に潰れて見えにくくなるので、型を彫る前の段階で製造先に読める大きさかを確かめてもらう。

「金」「銀」をうたうなら：品位の証明

表彰で渡す金メダルの多くは、真鍮や亜鉛合金に金色のめっきをしたものである。素材に本物の金や銀を使い、その純度を示したいなら、造幣局の品位証明という制度がある。造幣局は、貴金属製品を製造・販売する事業者からの依頼に応じて品位の試験を行い、合格した製品に証明の記号（ホールマーク）を打刻している^[4]。この記号は任意の制度で、市販の貴金属製品には記号のないものもある^[4]。

品位（純度）は千分率で表す。造幣局は金製品を 6 区分、銀製品を 5 区分、白金製品を 4 区分で証明しており、金製品の区分とカラット表示の対応は次のとおりとしている^[5]。

造幣局はカラット表示の刻印は行っておらず、「K18」とだけ刻まれた製品は造幣局が品位を証明したものではないとしている^[5]。銀では、スターリングシルバーと呼ばれるものが銀 1000 分の 925 で、造幣局の記号は日本の国旗とひし形の中の 925 を組み合わせたものになる^[5]。

OEM で純銀や金のメダルを作るなら、地金の品位を製造先の材料証明で確かめ、販売するなら説明やケースの表示を事実どおりに書く。めっきのメダルを「金メダル」と呼ぶこと自体は一般的だが、商品説明で素材を書くなら「金色めっき」「真鍮製」のように素材とめっきを分けて書くと、問い合わせのときに説明しやすい。

硬貨に似せない：通貨及証券模造取締法

記念メダルで気を付けたいのが、本物の硬貨やお札に似た見た目にすることである。通貨及証券模造取締法は、貨幣や紙幣などに紛らわしい外観を持つ物の製造と販売を禁じ^[1]、違反した者は 3 年以下の拘禁刑に処するとしている^[1]。

財務省は、硬貨やお札と紛らわしい外観を持つ物の製造や販売は同法で禁止されており、抵触すれば事後に捜査当局の取締りの対象になるとしている^[2]。硬貨をデザインに取り入れたものや、その一部や全部を商品に使う場合も抵触する可能性があり、図柄の似せ方の程度、大きさ、材質、「見本」の文字、斜線の有無などから総合的に判断されるとしている^[2]。そのうえで、本物と誤信させる程度に至らなくても使い方によっては誤認させる危険があるので、財務省で事前に抵触の有無を判断することはできないとしている^[2]。

実務では、硬貨の図柄・文字の配置・額面の数字をまねない、硬貨と同じ大きさ・同じ色の組み合わせを避ける、といったデザインの段階での配慮が基本になる。「〇〇円」の額面を入れた記念コインのような企画は、デザインを固める前に法律の専門家に相談する。製造先が海外の工場でも、日本で販売すれば同法の対象になるので、図柄の確認は依頼主の側で行う。

表彰に使うか、配るか、売るか

メダルの渡し方で、景品規制の考え方が変わる。景品類の運用基準は、提供を受ける側からみて通常は対価を払って取得するものでないもの、たとえば表彰状、表彰盾、表彰バッジ、トロフィーのように相手の名誉を表するものは、景品類の要件である「経済上の利益」に含まれないとしている^[3]。メダルはこの例示に名前が出ていないが、大会の入賞や社内の表彰で名誉を表すものとして渡すなら、同じ考え方になりうる。完走した全員や参加者全員に配るメダルは、名誉を表すものと同じには扱えず、取引に附随して提供されるもの（運用基準の言い方では「取引に附随」する提供）に当たるかどうかで判断することになる^[3]。

一方、商品を買った人に記念メダルを付ける、来店した人に配る、といった使い方は、名誉を表すものとは限らない。購入特典として配るときの上限の考え方は缶バッジの OEMで扱った。社名入りの配布品全体の作り方はノベルティの OEMにまとめている。

図柄の権利

大会のロゴやキャラクター、スポンサーのマークを図柄に入れるなら、それぞれの権利者の許諾を受ける。許諾を受けた者は、許諾された利用の方法と条件の範囲で使えるので^[6]、「メダルへの使用」が含まれているか、色や形を変えてよいかを確かめる。外部のデザイナーに図柄を頼む場合は、後で年度違いの図柄を作ることを見越して、作り替えの権利の扱いを契約で決めておく。原型の権利の受け取り方の考え方は、フィギュアの OEMで詳しく扱った。

費用の内訳と、試作・検品で見るところ

見積は、型代（表裏の型、刻印用の型）、材料と成形、仕上げ（バリ取り・研磨）、めっき（色ごと）、色入れ（色の数）、付属品（リボン・金具・ケース・袋）、後からの刻印、検品と輸送に分けてもらう。型を製造先が保管するか、依頼主の物として引き取れるかも見積の段階で確かめる。

流れは、図柄のデータを作る、製造先を探して見積を取る、型を作って試し打ちの見本を確認する、めっきと色入れの見本を承認する、量産して検品する、の順になる。大会の日付が決まっている場合は、リボンとケースの手配も含めて逆算して日程を組む。

試し打ちの見本では、図柄の細部（細い線や小さな文字）が潰れていないか、浮き出しの高さが十分か、ふちのバリが残っていないかを見る。量産の検品では、抜き取りでめっきのむらとはがれ、色入れのはみ出し、表面の傷、リボンの金具の固さ、刻印の内容の誤りを確かめる。刻印に名前や順位を入れる場合は、元の一覧と照らし合わせて誤りを防ぐ。検品の結果と製造先との連絡を後から追えるように残す方法は、OEM の委託先とのやりとりの仕組みで扱った。

よくある質問

形の確認用に 1 個だけ作れるか

量産と同じ作り方で作るには型が要るので、1 個だけでも型代がかかる。形や大きさの確認だけなら、3D プリントで出力した見本や、既存の型を使った見本で代える方法があり、その形なら 1 個から相談できる製造先もある。

名前を 1 個ずつ変えたい

図柄は共通にして、裏面に名前や順位を後から刻む方法が一般的である。後から刻むための平らな面を、型を作る前の図柄に入れておく。

金めっきはすぐはがれないか

めっきの厚さと下地の処理で持ちが変わる。手で触れることの多い記念品なら、表面に透明の保護膜をかけるかを製造先と決め、量産前の見本で、指でこする・汗に触れるといった扱いを試しておく。

海外の工場で作ると何に気を付けるか

めっきの色味が国内の感覚と違うことがあるので、色見本を実物で渡して合わせてもらう。硬貨に似ていないかの確認は依頼主の側で行い、日本で販売する前に済ませる。

まとめ

メダルの OEM は、プレスかダイカストかで型と最小ロットが決まり、めっき・色入れ・付属品で単価が決まる。型を使い回し、年度や名前は後からの刻印やリボンで変えると型代を初回だけにできる。本物の金や銀をうたうなら造幣局の品位証明という任意の制度があり、硬貨と紛らわしい外観のものは製造も販売も禁じられている。表彰で名誉を表して渡すか、特典として配るかで景品規制の考え方が変わる。製造先探しと試作・検品の段取りは外の会社に任せられる。

出典・参考資料

1. 通貨及証券模造取締法（明治二十八年法律第二十八号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁）／第一条・第二条）
2. 紙幣や硬貨の写真やイラストを印刷物に使ってもいいですか（財務省 よくあるご質問）
3. 景品類等の指定の告示の運用基準（消費者庁／令和 6 年 4 月 18 日改正）
4. 貴金属製品の品位証明（造幣局）
5. 貴金属製品の品位区分と証明記号（造幣局）
6. 著作権法（第 63 条）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））

WHITE PAPER

この記事の理解を深める
無料ホワイトペーパーをプレゼント

製造業の現場で使える実務資料（PDF）を無料でお届けします。"こんな資料が届きます" ↓ 下のボタンからどうぞ。

🔒 全文は無料ダウンロードで