サングラス OEM の進め方——品名は測って決まる、表示事項と透過率の許容差

この記事は、自社ブランドのサングラスやファッション用のカラーレンズのめがねを作りたい会社（アパレル、アウトドア・スポーツのブランド、セレクトショップ）に向けて、OEM で頼むときに発注側が決めることをまとめたものである。レンズの成形やヒンジの設計といった工場の側の技術には立ち入らず、ここでは先に決める仕様、表示の決まり、最小ロット、検品に絞る。

先に決めること——フレーム・レンズ・サイズ

サングラスの見積は、フレームとレンズを別々に考えると比べやすい。工場は多くの場合、フレームを自社で作り、レンズは専門の会社から仕入れて組み込む。次の項目を企画書にまとめてから問い合わせる。

• フレームの素材と作り方：射出成形の樹脂、板材から削り出すアセテート、金属（ステンレス・チタン・ニッケル合金など）
• レンズの材質：ガラスかプラスチックか。表面のコーティング（ミラー、反射防止、傷防止）の有無
• レンズの色と濃さ：どのくらい光を通すか（可視光線透過率）の目安
• 偏光の有無：水面や路面の照り返しを抑えたい用途なら偏光レンズ
• サイズ：レンズの幅、鼻の部分の幅、テンプル（つる）の長さ。顔の大きさの想定
• 付属品：ケース、レンズ拭き、下げ札、個箱

度付きのレンズを入れられる設計にするかも、最初に決める。視力補正用のものは家庭用品品質表示法の対象から外れ^[1]、別の法令の扱いを確かめることになるので、この記事で扱う表示の話とは分けて考える。

フレームの作り方で、型代と最小ロットが変わる

少ない数で始めるなら、工場が持っている型の形から選び、色、レンズ、テンプルの印刷で自社らしさを出すのが組みやすい。新しい形の金型を起こす場合は、その型が誰の持ち物になり、ほかの会社の製品に使われないかを契約で決めておく。

品名は測って決まる——3 つの区分

雑貨工業品品質表示規程は、サングラスの品名を、レンズの光学的な性質で 3 つに分けている^[2]。見た目が同じでも、測った値が基準に届かなければ「サングラス」とは書けない。

屈折力と平行度は、レンズにゆがみが無いかを示す値で、同規程は保護めがねの日本産業規格（JIS T 8147）の方法で測るとしている^[2]。曲面の強いレンズや、安価な成形レンズでは基準を外れることがある。ファッション用グラスに当たる場合は、使用上の注意に「あまり長い時間目にかけない旨」を書くことになる^[2]。

企画の段階で「サングラス」として売るつもりでも、試作のレンズを測ったらファッション用グラスに当たった、ということは起こりうる。品名を決める前に、試作のレンズを測った結果を製造先から受け取り、量産で同じレンズを使うことを取り決めておく。

表示する事項と、測り方・許容差

サングラスで表示すべき事項は、品名、レンズの材質、枠の材質、可視光線透過率、紫外線透過率、使用上の注意の 6 つで、これに表示した者の氏名または名称と、住所または電話番号を付ける^[2]。

表示は「表示した者」が行うので、自社ブランドで売るなら依頼主の名前で表示するのが基本である。輸入者や製造者が別の会社として販売に関わるなら、その会社の名前で表示する形もあるので、誰の名前を下げ札に入れるかを、輸入の形と一緒に決めておく。下げ札の文面は製造先に任せず、自社で確定した版下を渡す。

試買テストで多かった誤り

NITE は平成 17 年度に、市場から買ったサングラス 20 銘柄（偏光サングラス 2 銘柄・ファッション用グラス 1 銘柄を含む）について表示規程への適合を調べ、12 銘柄が適合していなかったと公表している^[3]。

1 銘柄で複数に当たるものは重ねて数えているので、合計は 12 を超える^[3]。NITE は、不適合の表示者から見解を聞き取って経済産業省に報告し、同省から改善の指導が行われたとしている^[3]。

神奈川県が令和元年 10〜11 月に市販のサングラス類 22 種類を調べたテストでも、紫外線透過率はレンズの濃さに関係なくすべて表示値を満たしていた一方、可視光線透過率は表示値と測定値の差が許容範囲を超えるものがあり、価格による偏りは無かったと報告されている^[4]。表示の面では、使用上の注意が不十分なものがあったという^[4]。

2 つの調査に共通するのは、紫外線より可視光線透過率のほうがずれやすいことである。色の濃さはレンズの染めや蒸着のロットで揺れるので、試作のときに測った値だけで表示値を決めず、量産のロットでも測った値を受け取り、表示値との差を確かめる。

偏光レンズを選ぶときの注意

偏光サングラスと名乗るには、偏光度 90% 以上と偏光軸のずれ 15 度以下の両方が要る^[2]。偏光軸は、レンズをフレームに入れるときの向きで決まるので、レンズ単体の性能が十分でも、組み込みがずれれば条件を外れる。レンズの仕入れ先の成績書だけでなく、組み上がった製品の左右で偏光軸を確かめる工程を入れてもらう。

偏光サングラスの使用上の注意には、自動車のフロントガラスなど熱強化したガラスを通して見ると、ガラスのひずみの干渉色が見えることがある旨を書く^[2]。運転用として売るなら、この注意を商品ページにも載せておくと問い合わせが減る。

「UV カット」「紫外線 99% カット」と書くなら

紫外線を通さないことはサングラスの売りになりやすいが、性能を実際より良く見せる表示は景品表示法で禁じられており、国は性能をうたう表示について、期間を区切って裏付けの資料の提出を求めることができる。期間内に出せなければ、その表示は不当表示とみなされる^[5]。うたう数値は、表示規程どおりに測った紫外線透過率と食い違わないようにし、測定の報告書を手元に残す。「目にやさしい」「ブルーライトカット」のような効果の言葉は、何を測った結果かが言えないなら使わない。

原産国は、どこでレンズとフレームを作り、組むかで考える

消費者庁の解説によると、原産国の告示でいう原産国は、その商品の内容に実質的な変更をもたらす行為（実質的変更行為）が行われた国のことである^[6]。品目ごとにその行為を定めた運用細則に、サングラスの項目は無い^[6]。運用基準の第 10 項によれば、商品にラベルを付けたり標示を施したりする作業や、容器に詰める・包装する作業、簡単な部品を組み立てる作業は、実質的な変更には当たらない^[7]。

海外で作ったフレームとレンズを国内で組み合わせて下げ札を付けるだけなら、国内の作業は実質的な変更に当たらないと考えられる。テンプルへのロゴの印刷がこの「標示を施すこと」に当たるとは明記されていないが、商品の内容を実質的に変える行為とは考えにくい。工程を複数の国に分けるなら、どの国を原産国として書くかを分担を決める前に確かめ、迷えば消費者庁に照会する。

見積の費用の分け方

色を増やすと、フレームとレンズの両方で色ごとの最小数がかかる。最初の発注で何色を出すかは、合計の数ではなく色ごとの数で見積を取って決める。

試作から量産、検品まで

試作では、かけ心地（鼻と耳への当たり、ずれ落ち）、レンズの色の見え方、ヒンジの開閉を確かめ、あわせてレンズの屈折力・平行度・透過率を測る。測定の結果で品名と表示値を決め、下げ札の文面を確定させる。確定した試作品は、量産の見本として依頼主と工場で保管する。

量産の検品では、次の点を毎回見る項目にする。

• レンズの傷・気泡・コーティングのむら、左右の色の差
• まっすぐな線を通して見たときのゆがみ（屈折力・平行度の外れの手がかり）
• ヒンジのがた、開閉の重さ、ねじの緩み
• フレームのバリ、塗装やめっきのはがれ
• 下げ札の表示（品名・透過率・表示者）が仕様どおりか
• 偏光サングラスなら、組み上がりでの偏光軸の向き

よくある質問

既存の型を使えば少ない数でも作れますか

工場の既存の形から選び、色やレンズを変える形なら組みやすい。ただし色ごとの最小数があるので、色数を絞るほど 1 色あたりの数を確保しやすい。

子ども用のサングラスも同じ表示ですか

表示規程の品目は「サングラス（視力補正用のものを除く）」で、大人用と子ども用を分けていない^[1][2]。子どもの顔に合うサイズと、外れにくさ、壊れたときに鋭い端が出ないかを試作で確かめる。

表示を英語だけにしてもよいですか

表示規程は、表示を消費者の見やすい箇所に分かりやすく記載することを求めている^[2]。国内で売るなら、日本語の下げ札を用意するのが確実である。

透過率は自社で測る必要がありますか

測る設備を持っていなければ、製造先やレンズの仕入れ先の測定データを受け取るか、外部の検査機関に出す。神奈川県のテストでは、眼鏡の光学性能を検査する機関に測定を依頼している^[4]。誰の測定値で表示するかを、発注書に書いておく。

まとめ

サングラスの OEM は、フレームの作り方で型代と最小ロットが決まり、レンズの測定値で品名と表示値が決まる^[2]。試買テストでは品名と可視光線透過率の誤りが多かったので^[3][4]、試作と量産のロットごとに測定データを受け取る。紫外線の性能をうたうなら測定の裏付けを残し^[5]、原産国は工程の分担から考える^[6][7]。

同じ束のアクセサリーの OEMでは表示義務の無い品目の書き方を、帽子・キャップの OEMでは日差しを避ける身の回り品の作り方を整理している。ケースを樹脂で作る話はスマホケースの OEMも参考になる。

出典・参考資料

1. 家庭用品品質表示法施行令（昭和三十七年政令第三百九十号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁）／別表）
2. 雑貨工業品品質表示規程 サングラス（消費者庁／別表第一・別表第二）
3. 平成 17 年度市場モニタリングテスト結果 家庭用品品質表示法に係る試買テスト「サングラス」（独立行政法人製品評価技術基盤機構）
4. サングラスの紫外線透過率等の商品テスト（神奈川県 くらし安全防災局 消費生活課）
5. 不当景品類及び不当表示防止法（昭和三十七年法律第百三十四号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁）／第五条・第七条）
6. 商品の原産国に関する不当な表示（消費者庁）
7. 「商品の原産国に関する不当な表示」の運用基準について（昭和 48 年 10 月 16 日事務局長通達第 12 号／消費者庁掲載）

WHITE PAPER

この記事の理解を深める
無料ホワイトペーパーをプレゼント

製造業の現場で使える実務資料（PDF）を無料でお届けします。"こんな資料が届きます" ↓ 下のボタンからどうぞ。

🔒 全文は無料ダウンロードで