陶器 OEM の作り方——窯元の製造工程と型・窯で決まる費用、鉛・カドミウムの規格

陶器の OEM で頼む範囲を先に決める

陶器・磁器の自社商品は、飲食店のオリジナルの器、ギフトの湯のみや酒器、ブランドの花器、記念品の皿など、用途が幅広い。窯元に頼むとき、まず決めるのは「どこから作るか」である。窯元がすでに持っている形（器型）に自社の絵柄やロゴを入れるのか、形そのものを新しく作るのか。絵柄は素焼きの段階で描く下絵か、本焼きのあとに描いて焼き付ける上絵か。この二つの選択で、型の費用、焼く回数、数量の下限がほぼ決まる。

この記事は、陶器・磁器の商品を窯元に小ロットで頼むときに、焼き物がどう作られるかと工程ごとに決めること、費用と最小ロットが決まる理由、食べ物に触れる器にかかる食品衛生法の規格、検品で見るところを、公的な資料で確かめられる範囲でまとめる。皿・椀・ボウルを陶磁器・樹脂・木で比べる話は食器の OEM、マグカップの話はマグカップ・タンブラーの OEMで扱った。ここでは陶器・磁器という素材そのものと、窯元の工程を中心に書く。

焼き物はどう作られるか——工程ごとに窯元と決めること

佐賀県が紹介する伊万里・有田焼（磁器）の工程は、陶石を粉砕し、水簸（すいひ）・土絞り・土練りをして陶土を作るところから始まる^[3]。ロクロ、鋳込み、型打ちなどで成形し、陰干しと天日乾燥をして、切削で形を整えて生地を仕上げる^[3]。約 900 ℃の窯で素焼きした後、呉須で線描きと濃淡を付ける下絵付けをし、浸しがけ・流しがけなどで施釉して、約 1300 ℃の窯で 17〜20 時間本焼成する^[3]。さらに絵具で上絵付けを施し、720〜830 ℃の低温で焼成して完成する^[3]。陶器の例として青森県が紹介する津軽焼の工程も、土練り・成形・加工・乾燥・素焼き・下絵付け・施釉・本焼き（焼成）の順で^[4]、土の作り方や釉薬は産地ごとに違っても、流れの骨組みは共通している。

表で分かるとおり、陶磁器の費用は「型」と「窯」と「手」の三つでできている。型は数量で割るもの、窯は焚く回数ごとにかかるもの、手は一個ごとにかかるものである。既製の形に下絵でロゴを入れるだけなら型の費用は出にくく、焚く回数も通常の二回（素焼き・本焼き）で済むので、数量を抑えた発注に向く。転写でロゴを入れる場合は、素焼きの段階で貼る下絵の転写なら二回のままだが、本焼きのあとに貼る上絵の転写なら焼き付けのための三回目が加わる。新しい形を作り、上絵まで入れる企画は、型の費用と三回目の窯が加わるので、最初の数量と単価の両方が上がる。

既製の形にロゴを入れるか、形から作るかで迷っている段階でも相談を受け付けています。

食べ物に触れる器は、食品衛生法の「器具」になる

食品衛生法は、飲食器や割ぽう具など、食品の摂取などの用に供され食品に直接接触する物を「器具」と定めている^[1]。湯のみ、皿、酒器、土鍋は器具に当たり、花器や置物のように食べ物に触れない物は当たらない。器具に当たる物については、有毒・有害な物質が含まれ人の健康を損なうおそれがあるものの販売・製造・輸入が禁じられ^[1]、国が定めた規格に合わない器具の販売、販売のための製造・輸入も禁じられている^[1]。同じ形の器でも、食器として売るか花器として売るかで、かかる決まりが変わる。商品ページの言葉も含めて、用途を最初に決めておく。

陶磁器の器具の規格は、「食品、添加物等の規格基準」の第 3 にあり、4% 酢酸を食品擬似溶媒として、溶け出すカドミウムと鉛の量に上限を置いている^[2]。区分と上限は次のとおりである。

表は「食品、添加物等の規格基準」第 3 D の陶磁器製の器具・容器包装の溶出規格による^[2]。深さ 2.5 cm 以上の器は食品擬似溶媒を満たして常温の暗所に 24 時間置き、浅い器や液体を満たせない器は表面積 1 cm² あたり 2 mL の割合の食品擬似溶媒を用いて同じく 24 時間置く^[2]。ガラス製の器具も同じ形の表になっているが、加熱調理用以外の容量の区切りが 600 mL と 3 L で、陶磁器と違う^[2]。ガラスの部品を組み合わせた酒器などを作るときは、部品ごとにどちらの表で見るかを分けておく。

目を留めておきたいのは、土鍋やグラタン皿のように火にかける器である。加熱調理用器具の上限は、容量 1.1 L 未満の加熱調理用以外の器と比べると、カドミウムで 10 分の 1、鉛で 4 分の 1 になる^[2]。同じ釉薬でも、どちらの区分で見るかで合否が変わりうる。直火やオーブンで使えるとうたうなら、加熱調理用の区分で試験した成績書を受け取る。釉薬の色を増やせば試験も増えるので、色の数を決める前に、窯元がその釉薬で取った成績書をどれだけ持っているかを確かめる。

窯元の届出と、品質表示

食品衛生法の営業の届出について、施行令は、合成樹脂以外の原材料が使用された器具の製造をする営業を、届出が要らない営業の一つとして挙げている^[6]。陶磁器だけで作る器の製造はこれに当たる。ただし、合成樹脂の蓋やパッキンを組み合わせた保存容器のような商品は、この扱いから外れうるので、組み合わせる部材の材質を確かめる。

家庭用品品質表示法では、食事用・食卓用・台所用の器具のうち、合成ゴム、強化ガラス、ほうけい酸ガラスを使ったものと、漆やカシュー樹脂塗料などを塗った木製・合成樹脂製のものが指定されている^[5]。陶磁器の器はこの列挙に入っていないので、同法の品質表示は求められない。一方で、使い方の注意（急に冷やさない、直火にかけてよいかどうか、電子レンジで使えるか）は、問い合わせや事故を減らすために自主的に付けておくとよい。上絵に金属を使う装飾を入れるなら、電子レンジで使えるかどうかを窯元に確かめ、上絵の仕様と注意の文言を一緒に決める。

海外の窯で焼くとき

海外の窯元で焼いて日本に持ち込むなら、販売のために器具を輸入しようとする者は、その都度厚生労働大臣に届け出なければならない^[1]。輸入者が商社なら商社の名前で、自社が輸入者になるなら自社の名前で出す。成績書は、出荷の前に、日本の規格基準の区分と試験条件で取ったものを揃えておく。

原産国については、景品表示法の原産国の運用基準が、ラベルを付けること、容器に詰めたり包装したりすること、単に詰め合わせることなどを、商品の内容に実質的な変更をもたらす行為に含めないとしている^[7]。海外で焼いた器に日本で箱を付けても、原産国は焼いた国のままである。日本でロゴを上絵で焼き付けるような加工は運用基準の列挙には無い。内容を実質的に変える行為とは考えにくいが、迷うときは消費者庁に照会する。産地の名前を商品名に使うなら、その産地で作った器であることを、窯元の所在地と工程の記録で説明できるようにしておく。

費用の内訳と最小ロット

見積は、生地の単価、型の費用（新しい形を作る場合）、絵付けの手間または転写の版代、焼成の回数、食品衛生法の試験の費用、化粧箱、検品と配送に分けて出してもらう。型を誰が持ち、次回に別の窯元へ移せるか、使わなくなった型をどうするかは、作る前に書面で決める。型の保管を相手に無償で続けさせることの問題は有償支給材と金型代で扱った。

最小ロットは、窯の一回の焼成でまとめて焼く単位と、型の費用を割る数量から決まることが多い。数量を抑えたいなら、既製の形・窯元の定番の釉薬・下絵によるロゴの組み合わせから始め、上絵や特別な色は二回目以降に回す。同じ形を色違いで増やすときも、釉薬ごとに試し焼きと試験が要ることを見込んでおく。

試作から量産までの流れ

1. 用途を決める
食器か、花器や置物か。食器なら、火にかけるか、電子レンジや食器洗い乾燥機で使うか。ここで食品衛生法の区分が決まる。

2. 窯元を探す
陶器か磁器か、産地らしさを出したいか、既製の形で足りるかで候補を絞り、見積を取る。

3. 試作で確かめる
重さ、口当たり、持ちやすさ、重ねたときの収まり、釉薬の色の出方、ロゴの線の太さを見る。窯の位置で色が揺れる範囲を、見本を何個か並べて合意する。

4. 試験の成績書を受け取る
採用した釉薬・絵柄・焼成条件のものかを、試料の名前と日付で確かめる。

5. 量産と検品
承認見本を基準に、抜き取りで検品する。海外の製造先とどんな記録をやりとりするかはOEM の委託先と、何をどうやりとりするかで扱った。

検品で見るところ

陶磁器の検品で見るのは、欠け・ひび・割れ、高台のがたつき、釉薬のむらと縮れ、ピンホール、絵柄やロゴのかすれ・ずれ、上絵の剥がれ、寸法と容量、重ねたときの当たりである。釉薬の色は窯の中の位置で揺れるので、承認見本と許容範囲を写真と現物の両方で共有しておく。輸送中の割れを減らすために、仕切りや緩衝材の仕様も検品の項目に入れる。

よくある質問

花器として売る器にも、食品衛生法の試験は要るか

食べ物や飲み物に触れない用途なら、器具には当たらない^[1]。ただし、形が湯のみや皿と同じで食器として使われうる物を花器として売るなら、商品ページや表示で用途をはっきりさせる。

土鍋を作りたい

火にかける器は加熱調理用器具の区分で、陶磁器の場合カドミウム 0.05 μg/mL・鉛 0.5 μg/mL が上限になる^[2]。加熱調理用の区分で取った成績書があるかを、窯元選びの段階で確かめる。

包丁など、陶器以外の台所道具と一緒にギフトにしたい

素材ごとに工場も規格も違う。金属の刃物は包丁の OEMで扱っている。詰め合わせても原産国は品目ごとのままである^[7]。

まとめ

陶器・磁器の OEM は、土作り・成形・乾燥・素焼き・絵付けと施釉・本焼成、必要なら上絵の焼成までを窯元に頼む。費用は型と窯と手でできており、既製の形にロゴを入れるか形から作るか、上絵を入れるかで、最初の数量と単価が決まる。食べ物に触れる器は食品衛生法の器具で、鉛とカドミウムの溶出の規格に合わせ、火にかける器は加熱調理用の区分で試験する。陶磁器の器は家庭用品品質表示法の指定品目に入らず、陶磁器だけで作る器の製造は営業の届出が要らない営業に当たる。海外で焼くなら器具の輸入のつどの届出が要る。窯元探しと試作、量産の検品の段取りは外の会社に任せられる。

出典・参考資料

1. 食品衛生法（昭和二十二年法律第二百三十三号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
2. 食品、添加物等の規格基準（昭和 34 年厚生省告示第 370 号）第 3 器具及び容器包装（抄）（消費者庁掲載／最終改正 令和 7 年内閣府告示第 95 号）
3. 伊万里・有田焼（佐賀県）
4. 青森県の伝統工芸品（津軽焼）（青森県）
5. 家庭用品品質表示法施行規則（昭和三十七年通商産業省令第百六号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
6. 食品衛生法施行令（昭和二十八年政令第二百二十九号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
7. 「商品の原産国に関する不当な表示」の運用基準について（消費者庁掲載／昭和 48 年 10 月 16 日事務局長通達第 12 号）

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