鍋 OEM の進め方——絞り・鋳物・土鍋の作り方と、圧力鍋の PSC・品質表示で決めること

自社ブランドの鍋で、最初に決める三つ

鍋を自社ブランドで出したいという話は、キッチン用品の小売がプライベートブランドを増やすとき、料理教室や料理家が教室で使う鍋を商品にしたいとき、地域の特産品と組み合わせた土鍋を作りたいとき、キャンプ用品のブランドが携帯できる鍋をそろえたいときなどに出てくる。最初に決めるのは次の三つである。

1. 鍋の種類
片手鍋・両手鍋・深鍋・浅鍋のような形の違いだけでなく、圧力鍋か、土鍋か、電気で温める鍋かで、関わる法律が入れ替わる。圧力鍋は消費生活用製品安全法の特定製品になり^[7]、電気で温める鍋は家庭用品品質表示法の「鍋」から外れる^[1]。

2. 熱源
ガスの直火か、IH（電磁誘導加熱）か、両方か。IH で使えるかどうかは底の材料と構造で決まるので、この段階で製造先に伝える。土鍋を IH で使えるようにしたい場合も、対応できる製造先かを最初に確かめる。

3. 容量と重さ
何人分を作る鍋か、満水で何リットルか、持ち上げたときの重さの上限はどれくらいか。容量が 10 リットルを超える業務用の大鍋は、家庭用品品質表示法の「鍋」の範囲に入らない^[1]。

鍋はどう作られるか——板・鋳物・土で工程が違う

鍋の作り方は、大きく三つに分かれる。金属の板を型で押して器の形にする「絞り」、溶かした金属を型に流して固める「鋳造」、粘土を形にして窯で焼く「焼成」である。圧力鍋は絞りでできた本体に、圧力を逃がす弁やロックの付いた蓋を組み合わせる。どの作り方を選ぶかで、型の種類と費用、最小ロット、検品の項目が決まる。

小ロットで始めるなら、製造先がすでに持っている絞り型や鋳型を使い、外側の色、取っ手、蓋のつまみ、刻印、個箱で自社らしさを出すのが現実的である。口径や深さを変えると型を作り直すことになるので、形から作るのは売れ行きが見えてからでもよい。

どの作り方が自社の鍋に合うかは作りたい鍋の写真や寸法から相談できます。

家庭用品品質表示法——表示が要る鍋と、要らない鍋

家庭用品品質表示法の施行令は、雑貨工業品の一つとして鍋を指定しているが、範囲を材料で区切っている。アルミニウム製、鉄製でほうろう引きのもの、ステンレス鋼製、銅製に限り、容量が 10 リットルを超えるものと加熱装置を持つものは除く^[1]。陶製の土鍋、ほうろう引きでない鉄の鍋、電気で温める鍋は、この指定に入っていない。

指定に入る鍋の表示事項（表面加工・材料と厚さ・寸法・満水容量・取扱い上の注意・表示者）は、フライパンの OEMで表にまとめた。ここでは、深さのある鍋で特に気をつける点を挙げる。

• 満水容量：縁までの容量をリットルで書き、許容差は ±5% 以内。本体に水を入れ、あふれたあとに残った量を測る。測る前に鍋をよく洗う^[2]。目盛りを内側に刻むなら、その値と満水容量を混同しない。
• 寸法：アルミ製は JIS S 2010（アルミニウム製加熱調理器具）の付属書 B の方法で、それ以外は JIS S 3012（家庭用ほうろう器物）の方法で測った内径を cm で書く^[2]。
• 深い鍋に固有の注意：縁まで水などを満たした状態で使わない旨（圧力鍋を除く）、鍋の中に料理を保存しない旨（鉄製でほうろう引きのものを除く）、天ぷらなどで油温を 200 度以上に上げない旨、ストーブの上で使わない旨が、取扱い上の注意として並んでいる^[2]。

「料理を保存しない」の例外が、ほうろう引きの鉄の鍋に限られている点は、商品の売り方にも関わる。作った料理をそのまま冷蔵庫に入れられることを打ち出したいなら、ほうろうの鍋で企画するのが筋になる。取扱い上の注意は、下げ札やラベルなど本体から容易に離れない方法で付ける^[2]。自社ブランドなら、表示者の欄には依頼主の氏名または名称と、住所または電話番号を書くのが普通である。

圧力鍋は消費生活用製品安全法の特定製品になる

家庭用の圧力鍋と圧力釜のうち、内容積が 10 リットル以下で、9.8 キロパスカル以上のゲージ圧力で使うように設計したものは、消費生活用製品安全法の特定製品に指定されている^[7]。特定製品は、決められた表示（PSC マーク）が付いたものでなければ、製造・輸入・販売の事業者が販売したり、販売のために陳列したりできない^[6]。

表示を付けられるのは、特定製品の製造または輸入の事業を行う者として届け出た「届出事業者」である^[6]。届出事業者は、届け出た型式の圧力鍋を技術基準に適合させ、検査を行って検査記録を作り、保存する^[6]。圧力鍋は、販売前に登録検査機関の適合性検査を受ける「特別特定製品」には入っていない^[7]ので、届出事業者が自分で適合を確かめる形になる。海外にある輸入の事業者も届け出られるが、その場合は国内で危害の防止の措置をとらせる国内管理人を置く^[6]。

OEM では、誰が届出事業者になるかを設計と製造の分担から決める。届出の事項には、設計を行う者などの要件に当たらない届出者について、製品を作る工場の名称と所在地が含まれ、輸入する届出者なら、製造事業者の名称と住所を書く^[6]。依頼主が仕様を決めて工場に作らせる形で依頼主と工場のどちらが届け出るのか、海外の工場の製品を輸入する形で輸入者が担うのかは、経済産業省の PSC 制度の案内や問い合わせ窓口で確かめ、決めたことを契約に書く。これを見積の前に済ませておく。ここが決まっていないと、PSC マークの付いていない圧力鍋が倉庫に届くことになる。

家庭用品品質表示法の取扱い上の注意にも、圧力鍋だけに求められる事項がある。内容物を 3 分の 2（豆類は 3 分の 1）以上入れて使わない、重曹を直接入れる料理をしない、多量の油を入れて使わない、加熱中に衝撃を与えない、使用中や使用後に無理に蓋を開けない、の五つである^[2]。

食品衛生法——材料ごとの溶出の上限

鍋は食品に触れる器具なので、規格に合わないものは販売・製造・輸入できない^[4]。規格は「食品、添加物等の規格基準」の第 3 にあり、材料で中身が変わる^[3]。金属の鍋は、食品に触れる部分を鉛 0.1% 超またはアンチモン 5% 以上の金属で作らないことが基本になる^[3]。銅の鍋は、食品に触れる部分の全面にスズや銀のめっきなどをする製造基準がある（固有の光沢があり錆の無いものを除く）^[3]。

深さのある加熱調理用の器具は、陶磁器とほうろうで鉛・カドミウムの溶出の上限が決まっている。4% 酢酸を満たして試験する。土鍋とほうろう鍋の値を並べると次のようになる^[3]。

ほうろうの鍋は、容量 3 リットルを境に、液量あたりの値から表面積あたりの値に切り替わる^[3]。同じシリーズで 2 リットルと 4 リットルの鍋を作るなら、試験の区分が違うことを製造先と確かめ、それぞれの区分の成績書を受け取る。土鍋は釉薬を変えるなら、試験をし直すかどうかを製造先と決めておく。

内側にふっ素樹脂の塗膜をした鍋は、合成樹脂の規格とポジティブリスト制度がかかる^[3][4]。合成樹脂を使った器具を販売する者や、販売のために製造・輸入する者は、販売の相手に、規格に適合した原材料だけを使っていることなどを説明しなければならない^[4]。営業の届出が要らない器具の製造は、合成樹脂以外の原材料だけを使ったものに限られる^[5]ので、塗膜の無いステンレスやほうろう、土鍋の工場は届出の対象から外れ、塗膜をする工場は対象になる。海外で作った鍋を販売のために輸入する者は、輸入のつど届け出る^[4]。

費用と最小ロット

見積は、本体の単価、型代（絞り型・鋳型・土鍋の石膏型）、表面の仕上げの加工賃、取っ手と蓋、刻印や名入れ、食品衛生法の試験、圧力鍋なら技術基準の確認と検査記録、表示と取扱説明書、個箱、輸送と検品に分けて出してもらう。型を新しく作るかどうかが初期費用の大半を決め、その次に効くのが色の数である。

土鍋は窯の大きさと焼成の回数で一度に作れる数が決まり、絞りの鍋は型の段取り替えの回数で決まる。鋳物の鍋は鋳型の寿命と鋳造の回数で決まる。どの作り方でも、口径や深さを 1 種類に絞り、色を 2〜3 色から始めると、ロットを抑えやすい。作った型を誰が持つか、使わなくなったあとに工場に置かせたままにしないかは書面で決めておく。使い終えた型を工場に無償で置かせ続ける扱いが取引の規模によっては取適法の禁止行為に当たりうる点は、有償支給材と金型代で扱った。

試作で確かめること

熱の回り方：想定する熱源で湯を沸かし、底の焦げやすい場所が無いかを見る。IH は複数の機種で試す。

満水容量と底の厚さ：表示する値を、試作品で実際に測って決める。量産の検品でも同じ方法で測る。

取っ手と蓋：加熱後の取っ手の熱さ、蓋のがたつき、ガラス蓋なら蒸気の逃げ穴の位置を見る。

土鍋の水漏れとひび：水を張って一晩置き、底からしみ出しが無いかを見る。空焚きや急な冷却でひびが入らないかは、取扱い上の注意とあわせて決める。

圧力鍋：届出事業者が行う検査の項目と記録の形を、試作の段階で決めておく。

試作で決めた合否の線は、承認見本と一緒に量産の検品の基準にする。海外の製造先とやりとりする記録の残し方はOEM の委託先と、何をどうやりとりするかで扱った。食品に触れる部品を外から買うときに受け取る書類は食品に触れる部品の調達にまとめた。

原産国の表示

海外で作った鍋に、日本で取っ手を付けた、蓋を組み合わせた、箱に詰めた、というだけでは原産国は変わらない。景品表示法の原産国の運用基準は、簡単な部品の組立て、容器に詰めること、ラベルを付けることを、商品の内容に実質的な変更をもたらす行為に含めていない^[8]。本体の成形と表面の仕上げを別の国で行うなら、どの工程をどこで行ったかを記録して表示を決める。

よくある質問

土鍋にも家庭用品品質表示法の表示は要るか

施行令が指定する鍋は、アルミニウム製、鉄製でほうろう引き、ステンレス鋼製、銅製に限られているので、陶製の土鍋は入っていない^[1]。それでも、使い始めの目止め、空焚きをしない、急に冷やさないといった扱いを知らないと割れやすいので、説明書は付けたほうがよい。食品衛生法の陶磁器の規格は、土鍋にもかかる^[3]。

電気で温める鍋も同じ考え方でよいか

加熱装置を持つ鍋は家庭用品品質表示法の「鍋」から除かれている^[1]。電気で温める調理器は電気用品安全法などの別の枠組みになるので、小型家電の OEMの考え方で進める。

小ロットの試作から始められるか

金属の鍋なら、製造先がすでに持っている絞り型や鋳型をそのまま使う前提で、1 個だけ作ってもらい、熱の回り方や重さを確かめるところから相談できることがある。口径や深さを変えて型を新しく起こす場合は、型ができるまで試作に入れない。

包丁や保存容器とセットで売りたい

セットにしても、品目ごとの表示と食品衛生法の規格は品目ごとに確かめる。同時期に作るキッチン用品は、包丁の OEMや保存容器の OEM、まな板の OEMで扱っている。

まとめ

鍋の OEM は、絞り・鋳造・土鍋の焼成のどれで作るかで型と費用、ロットが決まり、圧力鍋や電気で温める鍋かどうかで関わる法律が変わる。家庭用品品質表示法の「鍋」はアルミ・ほうろう引きの鉄・ステンレス・銅の 4 種で、満水容量は縁までを測り、料理を保存しないなどの注意を付ける。家庭用の圧力鍋は特定製品で、届出事業者が技術基準への適合を確かめて PSC マークを付けたものしか販売できない。食品衛生法では、土鍋は陶磁器、ほうろう鍋はほうろうの加熱調理用器具の溶出の上限で試験し、ふっ素樹脂の塗膜には合成樹脂の規格がかかる。品質表示は依頼主の名前で行うのが基本だが、圧力鍋の届出は設計と製造の分担に合わせて届出事業者を決め、輸入の届出は輸入者が出す。

出典・参考資料

1. 家庭用品品質表示法施行令（昭和三十七年政令第三百九十号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
2. 雑貨工業品品質表示規程 鍋（消費者庁）
3. 食品、添加物等の規格基準（昭和 34 年厚生省告示第 370 号）第 3 器具及び容器包装（抄）（消費者庁掲載／最終改正 令和 7 年内閣府告示第 95 号）
4. 食品衛生法（昭和二十二年法律第二百三十三号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
5. 食品衛生法施行令（昭和二十八年政令第二百二十九号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
6. 消費生活用製品安全法（昭和四十八年法律第三十一号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
7. 消費生活用製品安全法施行令（昭和四十九年政令第四十八号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
8. 「商品の原産国に関する不当な表示」の運用基準について（消費者庁掲載／昭和 48 年 10 月 16 日事務局長通達第 12 号）

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