USB ケーブル OEM の進め方——製造工程と、PSE がかかる範囲・240W 表示の裏付け

USB ケーブルの OEM でよくある三つの形

USB ケーブルは、ノベルティとして配るもの、スマートフォンやモバイルバッテリーの付属品にするもの、雑貨や家電のブランドが自社の商品として売るものなど、作る理由がさまざまである。作り方は大きく三つに分かれる。

1. 既製のケーブルに名入れとパッケージだけ付ける。工場が量産している既製モデルを選び、コネクタのカバーや結束バンドにロゴを入れ、自社の台紙や箱に入れる。新しい型を作らないので、少ない数から始めやすい。

2. 既製の部品で、長さ・色・外被を変える。コネクタやモールドは既製のまま、ケーブルの長さ、外被の色、編み込み（布のような外装）か樹脂か、L 字か真っすぐかを選ぶ。外被の色は樹脂の押し出しの段取りに関わるので、色を増やすほど費用が上がる。

3. 専用に設計する。コネクタの形、モールドの形、100 ワットを超える給電への対応、データ通信の速さ、3 種類の端子を 1 本にまとめた形などを、自社で決める。モールドの金型と、規格に合っているかの試験が加わる。

どれを選ぶかは、何本売るかと、ケーブルで差をつけたいかで決まる。付属品として決まった仕様の物を確実に揃えたいなら 1 か 2、ケーブル自体を商品として売りたいなら 3 を検討する、という分け方が分かりやすい。

USB ケーブルはどう作られるか

ケーブルは見た目が単純だが、銅の線を細く引くところから、端子を付けて樹脂で包むところまで、いくつかの工程に分かれている。下の表は、各工程で依頼主が選ぶ項目と、数量や費用を左右する事情を並べたもの。

工場の多くは、導体と外被を作る会社と、端子を付けてモールドする会社が分かれていたり、外被を作ったケーブルを仕入れて組み立てていたりする。名入れや色替えだけなら組み立ての工場で済むが、外被の色を特注にしたり、専用の太さにしたりすると、ケーブルを作る側の段取りが加わる。ケーブルは一定の長さの単位でまとめて作るので、短いケーブルを少しだけ作る場合でも、外被を特注にすると材料の最小の手配量が先に決まりやすい。

モールドの形を専用にするなら、射出成形の金型が要る。金型の持ち主と保管の扱いは射出成形の金型を発注するとき決めることで整理している。既製のモールドと既製の部品を使い、長さや色を変える形なら、試作は 1 本からでも相談しやすい。

既製品の名入れで足りるか、専用に設計すべきかの線引きからご相談いただけます。

費用の内訳

見積は、最初に一度かかるもの、注文ごとにかかるもの、数量の下限を決めるもの、の 3 つに分けて出してもらうと比べやすい。最初に一度かかるのは、専用のモールドの金型、パッケージの版、性能を表示するための試験の費用である。既製のモールドを使い、既製の箱に名入れするだけなら、型代と版代はかからないか小さく済む。注文ごとにかかるのは、ケーブル本体、コネクタと内蔵チップ、組み立て、検査、包装、輸送。数量の下限は、外被を特注の色や太さにしたときの材料の手配量や、コネクタの部品の発注単位で決まりやすい。どこが下限を決めているかを聞けば、色を既製に寄せるだけで数量を下げられることがある。

電気用品安全法はどこまでかかるか

ケーブルは電気の通り道なので、電気用品安全法の対象かどうかが最初の確認になる。施行令の別表第一は、特に危険の多い特定電気用品として「電線」を挙げているが、その範囲を定格電圧が 100 ボルト以上 600 ボルト以下のものに限り、そのうえで絶縁電線、ケーブル、コード、キャブタイヤケーブルを列挙している^[1]。USB の給電は後で触れるとおり最大でも 48 ボルトなので^[3]、USB ケーブルを単体で売る場合は、この「電線」の範囲から外れる。

ただし、商品の組み方で話が変わる。コンセントにつなぐ AC アダプター（充電器）を同梱するなら、施行令が別表第一に挙げる「直流電源装置」に当たる^[1]。特定電気用品は、届け出をした事業者が登録検査機関の適合性検査を受け、所定の表示を付けなければ売れない。アダプターを工場の既製品でそろえる場合でも、輸入して日本で売るなら輸入する側が届出事業者になるので、誰が手続きを持つかを先に決める。電気製品を売ったあとの事故の扱いは小型家電の OEMでまとめた。

モバイルバッテリーとケーブルを組み合わせて売るなら、電池の側に別の決まりがかかる。モバイルバッテリーの OEMを参照してほしい。

家庭用品品質表示法の施行令が品質表示を求める電気機械器具は、エアコン、テレビ、電気毛布、電子レンジ、電気冷蔵庫、換気扇、洗濯機、掃除機、電気かみそりなどで、ケーブルは挙がっていない^[7]。品質表示の義務はかからないが、長さ、対応する給電の大きさ、通信の速さ、使ってよい機器の種類は、台紙や箱に書いておくほうが返品や問い合わせを減らせる。

「240W 対応」「急速充電」と書くとき

USB の規格団体は、給電の規格（USB Power Delivery）の改訂で 28 ボルト・36 ボルト・48 ボルトの固定電圧を加え、それぞれ 140 ワット・180 ワット・240 ワットまでの給電ができるようにした^[3]。同時に、Type-C のケーブルとコネクタの規格も改訂し、240 ワットに対応するケーブルの要件を定めている^[3]。つまり「Type-C 同士のケーブル」であっても、どの電力まで流せるかはケーブルの作りで決まる。大きな電力に対応させるなら、電源の線の太さと、コネクタの中の識別用のチップの要否を工場と確かめる。

また、規格団体は、認証済みのロゴを使うには、製品がコンプライアンス試験に合格して統合者リスト（Integrators List）に載っていることと、団体との商標の使用契約が要るとしている^[8]。工場の既製品の箱に団体のロゴが入っていても、自社の箱にそのまま載せてよいとは限らないので、ロゴを載せるならその根拠を工場に出してもらう。

パッケージに「240W 対応」「急速充電対応」「1 万回の折り曲げに耐える」と書くのは、性能をうたう表示になる。こうした表示が実際の性能を大きく上回っていれば景品表示法の優良誤認に当たり、消費者庁は裏付けの資料を出すよう求めることができる。期限は求めた日から原則 15 日後で、新しい試験をする必要があるという理由では延ばしてもらえない^[5]。根拠と認められるには、客観的に実証された内容で、表示と適切に対応している必要がある^[5]。販売する側が自分で試験をしなくても、製造する側の試験データがあり、その方法と結果を自分で確かめていればよい、という考え方も示されている^[5]。工場から試験の条件と結果を受け取り、その範囲の言葉で書く。

事故が起きやすいのは端子の部分

製品評価技術基盤機構（NITE）は、スマートフォンやタブレットの充電・データ通信に使う USB ケーブルと機器の接続端子の部分での事故が、2009 年度から 2013 年度までの 5 年間に 48 件あったと公表している^[2]。内訳は軽傷 10 件、拡大被害（周囲の物まで焼けたもの）25 件、製品破損 13 件で、すべてが発煙・発熱・発火のいずれかを伴っていた^[2]。原因として、端子のはんだ付けの不良など製品に起因するもののほか、無理な向きで差し込んで端子が変形したこと、汗や飲み物、ほこり、金属片が中に入ったことが挙げられている^[2]。

古い集計だが、ケーブルの作りで気を付ける場所はこの内訳から読み取れる。端子のはんだの量と位置、端子同士の間隔、モールドの中で線が無理に曲がっていないか、差し込み口に異物が入りにくい形か、である。量産の前に、はんだ付けの部分を切って断面を見る、抜き差しを繰り返したあとに通電して発熱がないかを見る、といった確認を工場と決めておく。

どの形で作る場合も、自社の名前や商標を製造業者として表示すれば、製造物責任法の「製造業者等」に入る^[6]。製造業者と誤認させるような表示をした場合も同じである^[6]。ケーブルが熱を持った、機器が壊れた、という問い合わせに誰が答え、工場に何を求めるかを契約で決めておく。

原産国と、日本で袋詰めする場合

海外でケーブルを作り、日本で自社の台紙に入れて袋詰めする形はよくある。原産国の表示の運用基準は、商品にラベルを付けるなどの標示、容器に詰めることや包装、単なる詰合せ、簡単な部品の組立を、商品の内容に実質的な変更をもたらす行為に含めないとしている^[4]。日本で袋詰めしたことを理由に日本製とは書けない。ケーブルとアダプターを日本で組み合わせて箱に入れた場合も、詰合せに当たる^[4]。コネクタのカバーにロゴを刻印する作業がこの「標示」に当たるとは明記されていないが、内容を変える工程とは考えにくい。迷えば消費者庁に照会する。

試作から量産までの流れ

1. 使う機器と用途を決める。どの端子の機器に使うか、充電だけか通信もするか、必要な給電の大きさ、長さ。

2. 既製モデルの見本を取り寄せる。工場の既製品から近いものを選び、実際の機器で充電と通信を確かめる。外被の手触りと硬さもここで見る。

3. 仕様書を作る。コネクタの種類、長さと許す差、外被の素材と色、対応する給電と通信、名入れの位置。表示に書く性能は、この段階で試験の条件と一緒に決める。

4. 試作と試験。給電と通信の確認、抜き差しと折り曲げの繰り返し、はんだ部の断面、発熱の確認を、工場の試験か外部の試験で行い、結果を書面で受け取る。

5. 量産前の確認と限度見本。量産と同じ材料と工程で作り、外観と寸法の合否を決めて限度見本を残す。

6. 量産と検品。導通と短絡は全数、給電と外観は抜き取りで見るなど、項目ごとに全数か抜き取りかを決めておく。

検品で見るところ

コネクタの端子の曲がりと汚れ、モールドの割れ・ばり・隙間、モールドとケーブルの境目の浮き、外被の傷と色むら、長さ、ロゴの位置とかすれ。電気の面では、導通と短絡、充電の電流が仕様どおり流れるか、通信が切れないか。電気の項目は測定値で、傷やばりのような見た目の項目は限度見本で合否を分ける。外観の見本の残し方は外観の合否基準を仕入先と決めるにまとめた。

よくある質問

配布用に少ない本数から作れますか

既製のケーブルに名入れと台紙を付ける形なら、新しい型を作らないので少ない数から相談しやすい。外被の色を特注にする、モールドの形を変える、といった変更を足すほど、材料の手配量と型の費用が加わる。

PSE マークは要りますか

USB ケーブルを単体で売るなら、施行令の「電線」が 100 ボルト以上 600 ボルト以下に限られているので、電線としての手続きの範囲には入らない^[1]。AC アダプターを付けるなら、アダプターは特定電気用品として手続きの対象になる^[1]。

キーボードやイヤホンの付属品として作れますか

付属品にするなら、本体の端子と給電の仕様に合わせて選ぶ。本体側で決めることはキーボードの OEMとイヤホンの OEMで扱っている。

まとめ

USB ケーブルの OEM は、既製品への名入れ、既製の部品での長さ・色の変更、専用の設計の三つで費用の形が変わる。工程は導体、絶縁、シールド、外被、端子の接続、モールド、検査に分かれ、外被の色を特注にするかとモールドを専用にするかで最小ロットが動く。電気用品安全法の「電線」は 100 ボルト以上に限られるので、ケーブル単体はその範囲から外れるが、AC アダプターを付けると特定電気用品の手続きが加わる。給電の大きさや折り曲げの強さを書くなら試験の記録の範囲で書き、端子のはんだ付けとモールドを検品の要にする。表示の内容と名義は、販売する依頼主の側で決めていただくのが基本である。

出典・参考資料

1. 電気用品安全法施行令（昭和三十七年政令第三百二十四号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁）／別表第一）
2. スマートフォン等の充電用コネクターによる事故の防止について（注意喚起）（独立行政法人製品評価技術基盤機構 平成 26 年 7 月 24 日）
3. USB Charger (USB Power Delivery)（USB Implementers Forum）
4. 「商品の原産国に関する不当な表示」の運用基準について（昭和 48 年 10 月 16 日 事務局長通達第 12 号・消費者庁掲載）
5. 不当景品類及び不当表示防止法第７条第２項の運用指針―不実証広告規制に関する指針―（公正取引委員会 平成 15 年 10 月 28 日・一部改正 平成 28 年 4 月 1 日 消費者庁）
6. 製造物責任法（平成六年法律第八十五号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
7. 家庭用品品質表示法施行令（昭和三十七年政令第三百九十号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
8. USB-IF Logo License（USB Implementers Forum）

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