キーボード OEM の進め方——製造工程と刻印・型代、無線にするときの技適の表示

キーボードの OEM で、最初に決める三つのこと

自社ブランドのキーボードの相談は、配色やロゴ、打ち心地の好みから始まることが多い。けれども、工場が見積を出すには、その手前の三つの選択が決まっていなければならない。

1. 接続方式。USB ケーブルでつなぐ有線、専用の受信機（ドングル）を使う 2.4 GHz 帯の無線、パソコンやタブレットと直接つなぐ Bluetooth の三つが主な形である。無線にした時点で電波法の手続きが日程に入り、電池か充電池を積むなら電池の扱いも加わる。複数の方式を一台に載せることもできるが、その分だけ基板と試験が増える。

2. キーの仕組み。ゴムの膜で接点を押すメンブレン、薄型ノートに多いパンタグラフ、キーごとに独立したスイッチを持つメカニカルで、部品も組み方もまったく違う。工場にもそれぞれ得意不得意があるので、ここが決まらないと製造先を絞れない。

3. 配列とキーの数。日本語配列（いわゆる JIS 配列）か英語配列か、テンキーを付けるか、ファンクションキーの列を残すか。配列はケースとプレート（スイッチを固定する板）の形を決め、キーキャップの種類の数を決める。日本と海外の両方で売るなら、配列ごとに型や刻印の版が別になることを前提に計画する。

OEM と ODM の言葉の違いや、仕様を誰が決めたかで責任がどう分かれるかは、OEM と ODM は何が違うかで整理している。

キーボードはどう作られるか――部品の調達から全キー検査まで

キーボードは、樹脂や金属の外装、文字の入ったキーキャップ、スイッチ、電子回路の基板、制御のプログラム（ファームウェア）の組み合わせでできている。工場の中では、おおむね次の順に形になる。各工程で発注側が決めることと、そこが最小ロットや費用に響く理由を並べておく。

この表から分かるとおり、キーボードの初期費用は「形の型」と「文字の版」の二本立てになりやすい。工場がすでに持っているケースとキーキャップの型を使い、色と刻印だけを変える形なら、型代はかからないか小さく抑えられることが多い。逆に、配列を独自にしたい、キーの形を変えたいといった要望は、型の数をそのまま増やす。ケースとキーの両方を二色の樹脂で作る場合の材料の組み合わせや接合の確かめ方は、二色成形・異材質成形の発注で扱っている。

刻印や配列のどこまでを既存の型で済ませられるか、製造先の候補とあわせて相談する

無線にするなら技適――画面が無い機器のマークの付け方

無線のキーボードは、文字を打つたびにパソコン側へ信号を送るので、電波を出す機器である。総務省の技適マークの Q&A は、イヤホン、スピーカー、マウス、キーボードなど様々な Bluetooth 機器に技適マークが付いていると書き、マークの付いていない Bluetooth 機器を使うと電波法違反になるおそれがあると注意している^[2]。違反した場合は 1 年以下の拘禁刑または 100 万円以下の罰金の対象になると同じページに書かれている^[2]。罰せられるのは使う人だが、売る側がそういう状態の商品を出すわけにはいかない。

キーボードで考えておきたいのは、マークをどこに付けるかである。特定無線設備の技術基準適合証明等に関する規則は、表示の付け方として、設備の見やすい箇所に付ける方法と、設備の画面に表示できるようにする方法などを定めている^[3]。量産品で多い工事設計認証では、認証を受けた認証取扱業者が、検査の義務を果たしたうえで表示を付ける（電波法 第 38 条の 26、規則 第 20 条）^[1][3]。付け方の選択肢は技術基準適合証明の場合と同じである。キーボードには画面が無いので、基本は本体の裏面の銘板などに付けることになる。規則は、表示を付けることが困難または不合理な設備については、取扱説明書や包装・容器を含めた見やすい箇所に付ける形も認めている^[3]。また、画面を持たない機器が、有線で接続した別の製品の画面に表示する方法もあるが、運用を最初に始める前に画面のある製品と有線で接続して表示できる場合に限られる^[3]。無線専用のキーボードではこの方法は使いにくいので、裏面の銘板の配置を外装の設計の段階で決めておくのが確実である。

無線の部分を、技適を取得済みの無線モジュールで組むことも多い。電波法は、技適の表示が付いた無線設備を組み込んだ製品を扱う業者が、組み込んだ設備と同じ表示を製品に付けることができると定めている（第 38 条の 7 第 2 項）^[1]。規則も、組み込んだ設備の表示を目視などで確かめたうえで、製品の見やすい所に容易に識別できる形で付けるよう求めている^[3]。一方で、表示が付いた設備に変更の工事をした者は表示を除かなければならない（同条第 4 項）^[1]。アンテナの位置や基板の作りを工場が変えるときは、試作の段階で変更の内容を書面で出してもらい、認証の扱いに響かないかを確かめる。

専用の受信機（ドングル）を付ける方式では、受信機もパソコンに挿して電波をやりとりする部品になる。キーボード本体と受信機の両方について、技適の番号とその名義、表示の位置を工場に一覧で出してもらうとよい。工事設計認証の取り方の比較や、試験用の台数の考え方はイヤホンの OEMに書いたので、ここでは繰り返さない。

電気用品安全法と電池――USB 給電のキーボードはどこに当たるか

電気用品安全法の電気用品は、政令の別表に挙げた品目だけである^[5]。施行令の別表第二では、電動力応用機械器具や電子応用機械器具のまとまりごとに「定格電圧が 100 V 以上 300 V 以下」で「交流の電路に使用するもの」といった条件が付いている^[4]。パソコンの USB 端子から電源を取るキーボードは、この条件に当たらない形がほとんどである。

充電式のキーボードでは、中にリチウムイオン電池が入る。電気安全環境研究所（JET）は、リチウムイオン蓄電池が電気製品に装着された状態で輸入・販売される場合は、その電気製品の輸入・販売として扱われ、蓄電池は電気用品安全法の対象外になる、と説明している^[7]。また、取り外せる AC アダプターと一緒に使う電気製品では、AC アダプターが対象で本体は対象外だとしている^[7]。充電器を同梱しないなら、キーボードの OEM で電気用品の届出が要る場面は少ない。同梱するなら、そのアダプターについて輸入する会社が届出の当事者になる。電池を積む製品の事故と輸送の扱いはモバイルバッテリーの OEMとリチウム電池を含む部品の調達と輸送にある。

VCCI は法律ではなく業界の自主規制

パソコンの周辺機器では、ノイズ（妨害波）について VCCI のマークを見かけることがある。VCCI 協会の説明では、会員が自社のマルチメディア機器について、国内への出荷に先立ってエミッション（妨害波）規格への適合確認試験を行う仕組みで、マルチメディア機器には情報技術装置やオーディオ機器などが含まれる^[8]。試験は協会に登録された測定設備で行い、出荷までに届け出る。会員が届け出た機器には、クラス B の機器ならマークを表示する^[8]。協会は、自主規制に参加する企業は会員になる必要があると書いている^[8]。つまり法律の義務ではなく、参加するかどうかは依頼主の方針で決める。法人向けに売る予定があるなら、取引先がマークを求めるかを先に聞いておくと、後から試験をやり直さずに済む。

費用の内訳と、依頼主と製造先の分担

キーボードの見積は、一回だけかかる費用、台数に比例する費用、変更のたびにかかる費用に分けて出してもらうと比べやすい。一回だけかかるのはケースとキーキャップの型、刻印の版や加工データ、基板の設計、無線の試験、箱の版である。台数に比例するのはスイッチと部品、実装、組立、検査、梱包である。変更のたびにかかるのは、配色の追加、刻印の書体の変更、ファームウェアの改修で、とくに刻印は一文字変えるだけでも版や加工データの作り直しになる。

製造物責任法は、製造物に自分の氏名や商標を製造業者として表示した者も「製造業者等」に含めている（第 2 条第 3 項第 2 号）^[6]。キーボードは発火のような事故が少ない部類だが、充電池を積めば電池の事故の可能性は残る。重大製品事故が起きたときに国へ報告するのは、その製品を製造または輸入した事業者である^[9]。海外の工場から自社で輸入するなら、報告するのは自社である。国内の工場に作ってもらう場合にどちらが報告するかは、経済産業省の製品事故の報告制度の案内で確かめ、報告の分担を契約に書いておく。ブランドの名前で売る以上、故障や事故の連絡を受ける窓口を発売前に決めておく。

試作から量産まで――打ち心地は数字と現物の両方で決める

1. 打ち心地の試作。スイッチの候補を数種類並べたサンプルを取り寄せ、押す力、キーが沈む深さ、音を比べる。スイッチの仕様書に書かれた押下荷重や移動量の数字と、実際に触った感触の両方で決め、決めたスイッチの型番を仕様書に書く。工場が代替品に差し替えると打ち心地が変わるので、差し替えは事前の承認制にしておく。

2. 外観と刻印の試作。キーキャップの色、文字の位置と太さ、光らせるなら透け方を確かめる。刻印は、試作の段階で全キーの見本を一枚の写真で残し、量産の検品の基準にする。

3. 無線の試作。無線の部分を固めた状態で、技適の扱いを確定させる。ここで基板やアンテナの位置を変えると試験のやり直しになりうるので、変更の締め切りを工場と合意する。

なお、工場がすでに持っているケースとキーキャップの型、手配済みのスイッチで組む形なら、最初の確認用に 1 台だけ作ってもらう相談もしやすい。型を新しく起こす場合は、型ができるまで試作の台数を絞る意味が薄くなる。

4. 量産前の試作と初回検品。量産と同じ部品・同じ工程で作り、全キーの反応、複数のキーを同時に押したときの取りこぼし、長いキーのがたつき、刻印のずれ、技適の表示を見る。初回の量産では、工場の全キー検査の記録を受け取り、自社でも抜き取りで同じ項目を確かめる。

よくある質問

工場の既存モデルにロゴを入れるだけなら、何が要りますか

無線のモデルなら、工場が持つ技適の番号と名義、表示の位置を確かめる。ロゴの追加が無線の部分に触れなければ、既存の認証のまま使えることが多い。総務省の Q&A は、技適マークの付いた無線機を改造すると技術基準適合証明の効力が無くなり、マークを除去しなければならないと書いている^[2]。ロゴの位置を変えるだけでも、外装の中で基板やアンテナを動かすなら工場に確かめる。

テンキーだけ、片手用だけのような小さなキーボードでも同じですか

キーの数が減っても、型と版と無線の手続きの考え方は変わらない。むしろ専用の形になりやすく、既存の型を使えない分、型代の比率は上がる。小さな商品ほど、工場の既存モデルから選ぶ価値が大きい。

キーの割り当てを変えられるソフトは付けたほうがよいですか

付ければ使い道は広がるが、ソフトの配布、パソコンの OS の更新への追従、問い合わせの窓口まで依頼主が引き受けることになる。工場が用意するソフトを使う場合は、配布元とサポートの期間を契約で決めておく。

タブレットと組み合わせて売る周辺機器を考えているなら、タブレットケースの OEMやスマホスタンドの OEMも参考になる。音の出る周辺機器ならスピーカーの OEMで無線と電源の分け方を扱っている。

まとめ

キーボードの OEM では、配色や打ち心地の前に、接続方式、キーの仕組み、配列を決める。製造の流れはケースとキーキャップの成形、刻印、部品の調達、基板の実装、組立、全キー検査で、初期費用は型と版の二本立てになりやすい。無線にするなら技適が要り、画面の無い本体のどこに表示するかを外装の設計で決める。USB 給電のキーボードは電気用品安全法の区分に当たらないことが多いが、充電器を同梱するなら輸入する会社が届出の当事者になる。VCCI は法律ではなく自主規制で、参加は依頼主の方針で決める。名前を製造業者として表示すれば、製造物責任の窓口は依頼主に来る。

出典・参考資料

1. 電波法（昭和二十五年法律第百三十一号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
2. 電波監視｜技適マークのＱ＆Ａ（総務省 電波利用ポータル）
3. 特定無線設備の技術基準適合証明等に関する規則（昭和五十六年郵政省令第三十七号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁）／第八条・第二十条）
4. 電気用品安全法施行令（昭和三十七年政令第三百二十四号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁）／別表第二）
5. 電気用品安全法（昭和三十六年法律第二百三十四号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
6. 製造物責任法（平成六年法律第八十五号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
7. よくあるご質問（一般財団法人電気安全環境研究所／2026 年 11 月 9 日閲覧）
8. 自主規制の流れ・適用範囲（一般財団法人 VCCI 協会／2026 年 11 月 9 日閲覧）
9. 消費生活用製品安全法（昭和四十八年法律第三十一号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁）／第三十五条）

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