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スイッチング電源の選定と発注——制御回路用の分離巻線(JIS B 9960-1)と盤内温度・PSE

この記事のポイント(結論先出し)
装置の制御電源にするスイッチング電源を「24 V・5 A」とだけ書いて買うと、絶縁の作り、使える周囲温度、瞬時停電への強さが決まらない。機械の電気装置の規格 JIS B 9960-1 は、交流から制御回路に給電するときは分離巻線(複巻)変圧器を備えた電源を使うよう求め、その例として分離巻線変圧器のあるスイッチング電源を挙げている(電動機始動器が一つだけ、または制御機器が 2 組以内の機械は例外)[1]。仕様書には、入力電圧の範囲、出力の電圧・電流とリップル、盤の中の周囲温度とそこでの出力、保持時間、適合規格を書く。電気装置は盤の外の周囲温度 +5〜+40 ℃で正常に機能することが最低条件で、盤内の温度上昇は部品の製造業者が指定する周囲温度を超えてはならない[1]。単体で販売・輸入する直流電源装置は、条件によって電気用品安全法の特定電気用品に当たる[4]。
目次
「24 V・5 A」で決まらないこと
制御盤や装置の中で、PLC、センサ、リレー、表示器に直流 24 V を配るのは、たいていスイッチング電源である。交換部品として、あるいは新しく作る装置の部品表に「スイッチング電源 24 V 5 A」と書くと、仕入先は手元の品を出す。同じ 24 V 5 A でも、入力に使える電圧の範囲、盤の中の温度が上がったときに出せる電流、停電の一瞬に出力を保てる時間、出力と入力の間の絶縁の作りが違う。ここを決めずに置き換えると、夏だけ止まる、電源投入のたびにブレーカが落ちる、といった不具合が出る。
この記事は、工業用の設備・装置に組み込むスイッチング電源を選び、仕様書と注文書に何を書き、受け取るときに何を確かめるかを整理する。電源が出すノイズへの対策はスイッチング電源のノイズ対策で、電源の寿命を左右する電解コンデンサの見方は電解コンデンサの寿命の見方で扱っている。ここでは選定と指定に絞る。
スイッチング電源は、半導体スイッチを高い周波数で入切して電圧を変える方式で、小形・軽量・高効率が特長だが、切り替えの際にサージやノイズを生む性質を本質的に持つ[5]。また、電力損失が増えると素子の温度が上がり、電源の信頼性を下げるうえに大きな放熱器が要る、と解説されている[5]。選定の要点が「出力の大きさ」だけでなく、温度と絶縁とノイズに分かれるのはこのためである。
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機械の制御回路に使うときの規格の要求
交流から給電するなら分離巻線の電源
JIS B 9960-1(機械類の安全性-機械の電気装置-第 1 部:一般要求事項。IEC 60204-1 に対応)は、制御回路が交流電源から供給される場合、電源を制御電源から分離するために分離巻線(複巻)変圧器を使用しなければならないとしている[1]。例として、JIS C 61558-2-2 に従った制御回路用変圧器、JIS C 61558-2-16 に従った分離巻線変圧器のあるスイッチング電源、IEC 61204-7 に従った分離巻線変圧器のある低電圧電源が挙げられている[1]。電動機始動器が一つだけ、または制御機器が 2 組以内の機械は例外で、変圧器や変圧器のあるスイッチング電源を用いなくてもよい[1]。
同じ箇条は、交流から変換した直流を用いる制御回路を保護ボンディング回路に接続する場合、その直流電源へ供給する交流は、交流の制御回路用変圧器の分離巻線から供給するか、別の制御回路用変圧器から供給するとしている[1]。盤の設計図で電源の入力がどこから来るかを決めてから、電源を選ぶ順番になる。
公称電圧の目安も書かれている。交流の制御回路は 50 Hz で 230 V、60 Hz で 277 V を超えないこと、直流の制御回路は 220 V を超えないことが望ましい、という書き方である[1]。いずれも「望ましい」で、要件ではない。
感電保護に PELV を使うときの電源
低い電圧で感電から人を守る方式の一つが PELV(保護特別低電圧)である。JIS B 9960-1 は、PELV 回路の公称電圧を、通常乾燥した場所で人体と充電部に広い面接触が予想されない場合は交流 25 V(実効値)または直流 60 V(リップルなし)以下、その他の場合は交流 6 V または直流 15 V 以下とし、PELV の充電部を他の回路から安全絶縁変圧器と同等以上に分離するよう求めている[1]。PELV の電源には、安全絶縁変圧器、それと同等の安全度をもつ電源、電池などのほか、「内部に障害があった場合にも出力端子の電圧が規定値を超えないようにする方策を規定している適切な規格に適合する電子回路電源」が挙げられている[1]。スイッチング電源を PELV の電源に使うなら、この条件を満たすことを製造業者の資料で確かめ、仕様書に書いておく。
出力側の過電流保護
変圧器や直流電源から給電する制御回路の導体は過電流から保護しなければならないが、電源ユニットの電流制限が回路内の導体の許容電流を下回り、接続した構成品の電流定格を下回る場合は、過電流保護機器を別に加える必要はない、という例外がある[1]。この例外を使う設計なら、電源の電流制限の値(過電流保護の動作点)が仕様の一部になる。電源を別の型番に替えると、この前提が崩れることがある。保護機器としてヒューズを使う場合の選び方は機器用ヒューズの選び方を参照してほしい。
入力と出力の条件を、使う機器の側から決める
JIS B 9960-1 は、機械の電気装置が正しく作動しなければならない電源の条件を示している。交流電源では、定常時の電圧が公称電圧の 0.9〜1.1 倍、瞬時停電は 3 ms 以下で次の中断まで 1 秒を超える間隔、などである[1]。コンバータから供給する直流電源では、電圧が公称電圧の 0.9〜1.1 倍、瞬時停電 20 ms 以下、リップル(ピークツーピーク値)が公称電圧の 0.15 倍以下とされている[1]。
これは電源そのものの性能規格ではなく、電気装置がこの範囲で動くように作れ、という要求である。したがって発注側は、次の二つを突き合わせる。一つは、電源の入力に来る交流の変動に対して、電源が出力を保てるか(入力電圧範囲と保持時間)。もう一つは、電源の出力のリップルと電圧の許容範囲が、PLC やセンサなど使う機器の許容範囲に入るか、である。
| 項目 | JIS B 9960-1 に書かれている条件 | 電源の仕様書で確かめること |
|---|---|---|
| 交流電源の電圧 | 定常時に公称電圧の 0.9〜1.1 倍 | 入力電圧範囲がこれを含むか(例:公称 200 V なら 180〜220 V を含む) |
| 交流電源の瞬時停電 | 3 ms 以下、次の中断まで 1 秒超 | 保持時間(出力を保てる時間)がこれを上回るか |
| コンバータ供給の直流の電圧 | 公称電圧の 0.9〜1.1 倍 | 出力電圧の可変範囲と、負荷変動・入力変動での変化 |
| 直流の瞬時停電 | 20 ms 以下 | 使う機器がこの中断に耐えるか、電源の保持時間で補うか |
| 直流のリップル | 公称電圧の 0.15 倍以下(24 V なら 3.6 V p-p 以下) | 電源のリップル・ノイズの値と測定条件(帯域・測る位置) |
| 周囲温度 | 盤の外 +5〜+40 ℃で正常に機能(最低条件) | 盤内の想定温度での出力電流(低減曲線)と取付け方向 |
表の値は規格の 4.3 と 4.4.3 から写したもので、表に書いていない高調波や電圧不平衡の条件もある[1]。電源のカタログは、リップルを測る帯域や負荷の条件が製造業者ごとに違うことがあるので、値だけでなく測定条件も並べて比べる。
温度を仕様書の中心に置く
JIS B 9960-1 は、全ての電気装置が最低条件として盤(エンクロージャ)の外の周囲温度 +5〜+40 ℃の間で正常に機能しなければならないとし、湿度は最高周囲温度 +40 ℃で相対湿度 50 % 以下のときに正常に作動することを求めている[1]。そのうえで、盤の中の温度上昇は構成品の製造業者が指定する周囲温度を超えてはならず、放熱器のような発熱する部品は周囲の部品の温度が許容値以内になるように配置する、としている[1]。
電源は損失が熱になる部品で、盤の外が 40 ℃なら、盤の中はそれより高くなりうる。スイッチング電源では、製造業者が周囲温度に対する出力の低減(ディレーティング)や取付け方向ごとの条件を示していることがある。仕様書では「出力 24 V・5 A」ではなく、「盤内周囲温度 ◯◯ ℃・標準取付け方向で、連続 ◯ A を出せること」のように、温度と取付けを含めて書く。外の温度だけを書くと、仕入先は盤の中の温度を知らないまま選ぶ。
寿命の面でも温度は効く。電源の中で寿命を決めやすい部品の一つが電解コンデンサで、JIS C 5101-4 はアルミ電解コンデンサのカテゴリ上限温度を +85 ℃、+100 ℃、+105 ℃、+125 ℃の区分で示している[6]。上限温度の高い区分の部品を使っていても、使う温度が高ければ寿命は縮む。長く使う設備では、電源の製造業者に、想定する盤内温度での推定寿命の考え方を出してもらう。
安全規格と EMC:どの規格で評価された電源か
市販のスイッチング電源には、海外の安全規格で評価されたことを示すものがある。たとえば JIS C 62368-1(オーディオ・ビデオ、情報及び通信技術機器-安全性要求事項)は、定格電圧 600 V 以下のオーディオ・ビデオ・情報通信技術・事務機器の安全性を規定し、機器に組み込むことを意図したコンポーネントや部分組立品、この規格の対象機器に電力を供給する外部電源ユニットにも適用される[2]。この規格は電気エネルギー源をクラス 1〜3 に分け、定常状態のクラス 1(ES1)の限度を直流 60 V または 2 mA などとしている[2]。
ただ、情報機器の安全規格で評価された電源が、そのまま機械の制御回路の要求を満たすとは限らない。JIS B 9960-1 が例に挙げているのは JIS C 61558-2-16 や IEC 61204-7 に従った電源である[1]。どの規格で評価された電源を求めるかは、装置を出荷する国や顧客の要求で決まるので、発注側が仕様書に書く。仕入先から「認証品です」と言われたら、どの規格の、どの版の認証で、証明書の型番が注文品と一致するかを確かめる。認定部品の確かめ方はUL 認定部品を仕入先に確かめるにまとめている。
EMC では、工業環境のイミュニティ規格 JIS C 61000-6-2 が、直流入力・出力の電源ポートに対して、ファストトランジェント/バースト ±1 kV、サージ(ライン-グラウンド間)±1 kV などの試験を定めている[3]。サージ試験は長距離線に接続するポートだけ、無線周波の伝導試験は製造業者の機能仕様で 3 m を超えるケーブルが接続される可能性のあるポートだけに適用する、と注で限定されている[3]。電源から遠くのセンサまで 24 V を配る設計なら、この限定にかかるかどうかを含めて電源と装置の試験の範囲を決める。試験の指定の仕方はEMC 試験の指定で扱っている。
電気用品安全法:単体の直流電源装置は特定電気用品になりうる
電気用品安全法施行令の別表第一(特定電気用品)は、「第二号から前号までに掲げるもの以外の交流用電気機械器具」で定格電圧 100 V 以上 300 V 以下、定格周波数 50 Hz または 60 Hz のものの一つとして、直流電源装置(交流電源装置と兼用のものを含み、定格容量が 1 kVA 以下のものに限り、無線通信機の試験用のものその他の特殊な構造のものを除く)を挙げている[4]。単体で販売・輸入するスイッチング電源がこれに当たれば、製造・輸入する事業者に届出、適合性検査、表示の義務がかかる。
装置の部品として組み込む電源ユニットが対象になるか、組み込んだ装置が電気用品に当たるかは、品目ごとに判断が分かれる。輸入品を使うときは、誰が届出事業者になるかを含めて電気用品安全法(PSE)の対象品を調達するとき確かめることの手順で確かめる。
仕様書・注文書に書く項目
1. 入力
入力の種類(単相・三相、交流・直流)、公称電圧と変動範囲、周波数。前段の変圧器から給電するなら、その旨。
2. 出力
出力電圧と可変範囲、連続出力電流、ピーク電流が要る負荷(電磁弁、モーター、容量の大きい負荷)があればその値と時間、許容するリップル・ノイズとその測定条件。
3. 絶縁と用途
機械の制御回路用であること、分離巻線変圧器を備えること(電動機始動器が一つだけ、または制御機器が 2 組以内の機械は規格上の例外)、PELV の電源に使うならその条件。出力をどちら側で接地するか。
4. 環境と取付け
盤内の周囲温度、その温度での連続出力、取付け方向、隣の部品との間隔、湿度・結露の有無。
5. 保護と信号
過電流保護の方式と動作点、過電圧保護、出力の正常を知らせる接点などが要るか。過電流保護機器を省く設計なら、電流制限の値を固定で指定する。
6. 規格と書類
求める安全規格・EMC 規格とその版、証明書の写し、外形図、製造業者の取扱説明書。輸入するなら PSE の扱い。
7. 変更の連絡
型番が同じでも中の部品や製造工場が変わることがある。設計変更・生産終了は事前に知らせることを取り決める。
受け取るときに確かめること
受入では、銘板(表示)の型番・入力電圧・出力電圧・出力電流が注文どおりか、指定した規格の表示が型番と対応しているかを見る。初回品や型番を替えたときは、実機の盤に入れて、最も暑い条件に近い状態で出力電圧とリップルを測っておくと、夏に止まる不具合を減らせる。測定に使うオシロスコープのプローブのつなぎ方でリップルの読みは大きく変わるので、製造業者が示す測定方法に合わせる。
制御盤そのものを外に作ってもらう場合は、電源の選定を盤メーカーに任せる範囲と、発注側が指定する範囲を先に決める。盤の外注の仕方は制御盤の製作を外注する仕様書で扱っている。電源から先のセンサへの配線はシールドケーブルの指定、センサそのものの選定は光電センサの選定も参考になる。
よくある質問
Q. 容量はどれくらい余裕を見ればよいですか。
一律の倍率を示した規格は見当たらない。連続で流れる電流の合計に、電磁弁やモーターの起動時のピーク、盤内温度での出力低減を重ねて決める。電源の電流制限を過電流保護の代わりに使う設計では、余裕を大きく取りすぎると、電流制限の値が配線の許容電流を超えて例外の条件から外れることがある[1]。
Q. 情報機器向けの安全規格の表示がある電源を、機械の制御電源に使えますか。
使えないとは言えないが、JIS B 9960-1 が求める分離巻線変圧器の有無や PELV の条件を満たすかは、別に確かめる[1][2]。どの規格を求めるかは、装置の出荷先と顧客の要求を見て仕様書に書く。
Q. 同じ定格の別メーカー品に替えるときの注意は。
入力電圧範囲、保持時間、盤内温度での出力、電流制限の値、外形と端子の位置を並べて比べる。電流制限の値が違うと、過電流保護の前提が変わることがある[1]。
まとめ
スイッチング電源は、出力電圧と電流だけでは指定できない。機械の制御回路に使うなら、JIS B 9960-1 が求める分離巻線変圧器を備えた電源を選び(電動機始動器が一つだけ、または制御機器が 2 組以内の機械は例外)、PELV に使うなら故障時の出力電圧の条件まで確かめる。入力と出力は、規格が示す電源の変動条件と使う機器の許容範囲から逆算し、盤内の周囲温度とそこでの連続出力を仕様書の中心に書く。安全規格と EMC は、どの規格のどの版で評価された電源かを指定し、単体で輸入する場合は電気用品安全法の直流電源装置に当たるかを確かめる。
出典・参考資料
- JIS B 9960-1:2019 機械類の安全性-機械の電気装置-第1部:一般要求事項(追補 1:2023 を含む・JIS 検索の閲覧資料)(日本産業標準調査会/2019 年版・追補 2023 年 3 月 25 日改正)
- JIS C 62368-1:2026 オーディオ・ビデオ,情報及び通信技術機器-第1部:安全性要求事項(JIS 検索の閲覧資料)(日本産業標準調査会/2026 年版)
- JIS C 61000-6-2:2019 電磁両立性-第 6-2 部:共通規格-工業環境におけるイミュニティ規格(JIS 検索の閲覧資料)(日本産業標準調査会/2019 年 1 月 21 日改正)
- 電気用品安全法施行令(昭和三十七年政令第三百二十四号)別表第一(e-Gov 法令検索(デジタル庁)/令和 7 年 12 月 25 日施行の版)
- 最近のスイッチング電源技術(二宮保/パワーエレクトロニクス研究会論文誌 28 巻/2003 年)
- JIS C 5101-4:2019 電子機器用固定コンデンサ-第4部:品種別通則-固定アルミニウム固体(MnO₂)及び非固体電解コンデンサ(JIS 検索の閲覧資料)(日本産業標準調査会/2019 年 3 月 20 日改正)
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