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シールドケーブルの指定——片端・両端接地の弱点と JIS B 9960-1 の端末処理・離隔

この記事のポイント(結論先出し)
シールドケーブルは、ケーブルを買うだけでは効かない。シールドをどこで、どう接地するかまで決めて初めて効果が出る。電気学会の論文は、シールドを片端で接地すると電磁誘導を抑えられず、両端で接地するとシールドに電流が流れてケーブル内にノイズが入る、と整理している[2]。機械の電気装置の規格 JIS B 9960-1 は、シールドの端末をほつれず簡単に外せるよう処理すること、シールドを保護ボンディング回路につなぐこと、シールドに流れる電流を減らすためにバイパス導体を足すことなどを示している[1]。仕様書には、ケーブルの種類と導体の断面積に加えて、シールドの端末処理と接地の方法、電源ケーブルとの離隔を書く。
目次
「シールド付きにしたのにノイズが減らない」はなぜ起きるか
センサの信号が乱れる、インバータを動かすと計測値が跳ねる、といった不具合の対策として、配線をシールドケーブルに替えることがある。ところが、替えたのに改善しない、むしろ悪くなる、ということも起きる。原因が、ケーブルの選び方ではなく、シールドの端末の処理と接地の取り方にあることがある。
この記事は、工業用の設備・装置の配線にシールドケーブルを指定するとき、仕様書と注文書に何を書き、受け取ったり施工したりするときに何を確かめるかを整理する。電線・ケーブルの種類(VCTF・CV など)の選び方はVCTF・VCT・CV ケーブルの違いと選び方で、インバータまわりのノイズの経路の切り分けはインバータのノイズ対策で扱っている。
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片端接地と両端接地:どちらにも弱点がある
電気学会論文誌 D の論文は、パワーエレクトロニクス機器の普及で電子機器の電磁環境が厳しくなり、ケーブルから入るノイズを抑えるためにシールドケーブルが多く使われているが、シールドを片端で接地すると電磁誘導を抑えられず、両端で接地するとシールドに電流が流れてケーブル内にノイズが入る、つまりシールドケーブルを使っても十分な効果が得られないことがある、と述べている[2]。この論文は対策として、二重シールドのケーブルと磁性体のコアを組み合わせたケーブルを試作し、銅パイプ法・トリアクシャル法・インパルス試験で評価して、従来のシールドケーブルより遮へい性能が 10〜30 dB 向上したことを確かめている[2]。
この結果は特定の試作ケーブルでの値で、どの設備でも同じ改善が得られるという意味ではない。発注側にとって大事なのは、片端か両端かは一般論では決まらず、設備の接地の構成と守りたい信号で決める設計事項だという点である。仕様書に「シールド付き」とだけ書くと、施工する側の慣習で接地が決まり、設計の意図とずれる。
インバータの出力配線についても、同じ著者が建物の電気設備を模した試験回路で、シールドケーブルと接地系を使ってコモンモード電流を抑える方法と、インバータから電動機への電源ケーブルのシールドの接地方法を検討している[3]。電力を送るケーブルのシールドは、信号ケーブルのシールドとは目的が違い、接地の取り方も別に考える必要がある。
JIS B 9960-1 が示すシールドの扱い
JIS B 9960-1(機械類の安全性-機械の電気装置-第 1 部)は、附属書 H(参考)で電磁的影響を減らす方策を挙げている。電気的安全と電磁両立性の要求が違う場合は電気的安全が常に優先する、と前置きしたうえで、次のような推奨を並べている[1]。
1. 導電シースのボンディング
ケーブルの導電シース(外装、スクリーン)は保護ボンディング回路にボンディングすることが望ましい。
2. 電動機とコンバータの間
電動機とコンバータの電気的接続には、対称多芯ケーブル(例えば、個別の保護導体を含む遮蔽ケーブル)を用いる。
3. 信号・データケーブル
製造業者の取扱説明書に記載された EMC の要求に従った信号・データケーブルを用いる。遮蔽した信号・データケーブルでは、接地されたスクリーンを通る電流を減らすことに注意し、必要ならバイパス導体を設ける。機械の構成品の等電位ボンディングをよく行えば、バイパス導体の必要性は減る。
4. ボンディングの接続
等電位ボンディングの接続はできるだけ短くしてインピーダンスを下げ、高い周波数を通すために編組を用いる。
5. 配線の経路
電源ケーブルは信号・データケーブルから分離し、交差させるなら直角に交差させる。磁気誘導のループができないように経路を選ぶ。
本文の配線の箇条には、シールド導体は、シールドのほつれを防止し、かつ簡単に接続を取り外せるように端末処理しなければならない、という要求もある[1]。シールドの端をよじって端子に入れる処理は、ほつれやすく外しにくいので、この要求に照らして避けたい。端末の処理方法(専用の端末金具、ケーブルグランド、クランプなど)を仕様書で指定しておく。ケーブルを盤や機器に引き込む部品はケーブルグランドの選び方と発注で扱っている。
電源ケーブルとの離隔:数字で決めておく
JIS B 9960-1 の附属書 H は、同じ経路を通る電源ケーブルとデータケーブルの最小の離隔距離を、使う金属製の収納容器(ケーブルトレイなど)の種類ごとに示している[1]。
| 収納容器の種類(附属書 H 表 H.1) | 電源ケーブルとデータケーブルの最小離隔 | 遮蔽性能の目安として書かれていること |
|---|---|---|
| 金属製収納容器を用いない | 200 mm 以上 | — |
| 網状の金属製収納容器(A) | 150 mm 以上 | 網目 50 mm×100 mm の溶接構造の鋼製格子状容器と同等 |
| 孔のあいた金属製収納容器(B) | 100 mm 以上 | 板厚 1 mm 以上、孔の面積 20 % 以下の鋼製トレイと同等。遮蔽電源ケーブルでも達成される |
| 孔なしの金属製収納容器(C) | 0 mm | 板厚 1 mm 以上の鋼製トレイと同等 |
表の値は、他に入手できる情報がない場合に従うことが望ましい、という参考の位置づけで、仕切りや遮蔽で確保される間隔に加えて必要な間隔とされている[1]。必要な離隔を取れずに交差させるときは、交差の両側で最小間隔以上の距離にわたり交差角を 90°に保つことが望ましい、とも書かれている[1]。金属製のトレイを EMC のために使うなら、両端を局部の等電位ボンディングにつなぎ、50 m を超えるような長い距離では追加の接続を勧めている[1]。配線の施工を外注する場合は、この離隔と交差の扱いを図面や施工要領に数字で書いておく。
導体の太さと動く配線
JIS B 9960-1 は、銅導体の最小断面積を配線の場所・用途・ケーブルの構成ごとに表で示している[1]。たとえば盤(エンクロージャ)の外の制御回路では、2 芯のシールド付きケーブルで 0.2 mm²、2 芯のシールドなしで 0.5 mm²、3 芯以上で 0.2 mm² が最小である[1]。適切な機械的強度が他の手段で確保され、機能が損なわれない場合は表の値未満も認められるが[1]、細い導体を選ぶときは、端子の適合と機械的強度を製造業者の資料で確かめる。
運転中に頻繁に動く配線(例えば 1 時間に 1 回程度)の導体は、可とう性の高いクラス 5 またはクラス 6 のより線が望ましい、とされている[1]。ロボットや移動する装置にシールドケーブルを使うときは、シールドの構造も繰り返しの曲げに耐えるものかを確かめる。曲げの扱いの例として、可変速駆動システムの安全規格 JIS C 61800-5-1 は、高電圧の駆動システムで機器間や主電源につなぐ導体の最小曲げ空間を、シールドのない導体で外径の 8 倍、シールド導体で外径の 12 倍としている[5]。これは高電圧の駆動システムに限った値だが、シールドがあると曲げに余裕が要ることを示している。一般のケーブルでは製造業者が示す許容曲げ半径に従う。
EMC の試験範囲は「3 m」で変わる
工業環境のイミュニティ規格 JIS C 61000-6-2 は、信号・制御ポートに対する無線周波の伝導とファストトランジェント/バーストの試験を、製造業者の機能仕様で 3 m を超えるケーブルが接続される可能性のあるポートだけに適用する、としている[4]。サージの試験は、長距離線が接続される可能性のあるポートだけに適用する[4]。機器の側から見れば、短い配線を前提にした機器を長い配線で使うと、試験されていない条件で使うことになる。配線の長さと経路は、つなぐ機器の EMC の前提と一緒に決める。試験の指定の仕方はEMC 試験の指定を参照してほしい。
仕様書・注文書に書く項目
1. ケーブルの種類と構成
電線の種類(規格名・記号)、心数、導体の断面積、導体のクラス(固定配線か、動く配線か)、シールドの構造(編組・テープ・その組合せ、二重かどうか)、外被の材質。
2. シールドの端末処理
端末に使う金具・グランド・クランプの指定。シールドをよじって端子に入れる処理を認めるかどうか。
3. シールドの接地
片端か両端か、どちらの機器の側で、どこ(保護ボンディング回路、機能接地)に接続するか。必要ならバイパス導体を設けるか。
4. 経路と離隔
電源ケーブルとの離隔、使うトレイ・ダクトの種類、交差の角度。金属トレイのボンディングの方法。
5. 長さと曲げ
配線の長さ(3 m を超えるか)、最小曲げ半径、可動部の繰返し曲げの条件。
6. 書類
ケーブルの仕様書、適合規格、試験成績。配線図には、シールドの接地点を記号で示す。
受け取るとき・施工のあとに確かめること
ケーブルの受入では、外被の表示(製造業者、種類、心数×断面積)と長さが注文どおりかを見る。施工のあとでは、仕様書で決めたシールドの接地点に、決めた方法で接続されているか、余分な接地(意図しない両端接地)ができていないかを、配線図と現物で照らす。シールドが盤の入口で途切れていないか、端末の処理が指定どおりかも見る。
シールドケーブルを含む配線を組立品として外に出す場合は、ワイヤーハーネスの発注で指定することの項目にシールドの端末と接地を加える。電源からの配線はスイッチング電源の選定、センサ側の条件は光電センサの選定も参考になる。
よくある質問
Q. シールドは片端接地と両端接地のどちらがよいですか。
一律には決まらない。片端では電磁誘導を抑えられず、両端ではシールドに電流が流れてノイズが入ることがある、と論文は整理している[2]。設備の接地の構成と守りたい信号の周波数で設計者が決め、仕様書に書く。両端で接地してシールドの電流が問題になるなら、バイパス導体や等電位ボンディングの改善を検討する[1]。
Q. シールド付きにすれば電源ケーブルの近くに這わせてもよいですか。
JIS B 9960-1 の附属書 H は、ケーブルの種類にかかわらず電源ケーブルと信号・データケーブルの分離を勧め、収納容器の種類ごとの最小離隔を示している[1]。シールドがあっても、離隔や直角の交差を省く根拠にはならない。
Q. インバータと電動機の間もシールドケーブルにすべきですか。
JIS B 9960-1 は、電動機とコンバータの接続に対称多芯ケーブル(例えば個別の保護導体を含む遮蔽ケーブル)を用いるとしている[1]。そのシールドの接地方法は、インバータの製造業者の指示と設備の接地系に合わせて決める[3]。
まとめ
シールドケーブルの効果は、ケーブルの選定より、シールドの端末処理と接地の取り方で決まる。片端接地と両端接地にはそれぞれ弱点があり、一般論では選べないので、設計者が決めて仕様書に書く。JIS B 9960-1 は、シールドの端末処理、保護ボンディングへの接続、バイパス導体、電源ケーブルとの離隔、動く配線の導体のクラスを示している。配線が 3 m を超えると EMC の試験の前提も変わる。仕様書には、ケーブルの構成に加えて、端末・接地・経路・長さを数字と方法で書く。
出典・参考資料
- JIS B 9960-1:2019 機械類の安全性-機械の電気装置-第1部:一般要求事項(追補 1:2023 を含む・JIS 検索の閲覧資料)(日本産業標準調査会/2019 年版・追補 2023 年 3 月 25 日改正)
- シールドケーブルの遮へい性能向上に関する検討(土田崇/電気学会論文誌 D 142 巻 12 号/2022 年)
- インバータ出力配線へのシールドケーブルの適用に関する検討(土田崇/電気学会論文誌 D 132 巻 7 号/2012 年)
- JIS C 61000-6-2:2019 電磁両立性-第 6-2 部:共通規格-工業環境におけるイミュニティ規格(JIS 検索の閲覧資料)(日本産業標準調査会/2019 年 1 月 21 日改正)
- JIS C 61800-5-1:2016 可変速駆動システム(PDS)-第 5-1 部:安全要求事項-電気的,熱的及びエネルギー(JIS 検索の閲覧資料)(日本産業標準調査会/2016 年 3 月 22 日制定)
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