電線管 JIS C 8305・C 8430・C 8411 と配線ダクトの指定——呼び・延焼性・付属品の合わせ方

この記事が扱う範囲

この記事は、工場の機械・設備や制御盤まわりの配線を保護する電線管と配線ダクトを、部材として、または装置の一部として発注するときの話である。建物の電気工事の施工方法や、家庭の配線モールの選び方は扱わない。照明器具を取り付けるライティングダクト（JIS C 8366）や、電力を送るバスダクト（JIS C 8364）は名前に「ダクト」が付くが別の製品で、ここでの配線ダクトとは役割が違う。

電線管の JIS は、通則の JIS C 8461-1（電線管システム－第 1 部：通則）と、種類ごとの製品規格に分かれている。通則は、交流 1,000 V 以下・直流 1,500 V 以下の電気設備または通信設備で使う絶縁電線やケーブルを保護する電線管システムの要求事項と試験を定め、ボックスやエンクロージャには適用しないとしている^[5]。通則は 2025 年 1 月に改正されたが、2019 年に改正された各製品規格は通則の 2012 年版を年号付きで引用している^[1][2]。新旧どちらの通則で評価した製品かは、製造業者の試験成績で確かめる。

電線管は 4 系統：規格と記号を先に決める

まず、どの系統の管を使うかを決める。系統ごとに記号と呼び方が違い、発注書に書く言葉もそこで決まる。

鋼製電線管（JIS C 8305）は、厚鋼電線管、薄鋼電線管、ねじなし電線管の 3 種類である^[1]。厚鋼電線管は CTG、薄鋼電線管は CTC という電線管ねじを両端にもつが、受渡当事者間の協定でねじ切りを省くことができる^[1]。材料は鋼帯で、電気抵抗溶接で造り、内外面に亜鉛めっきなどのさび止めを行う（内面とねじ部のさび止めは塗装によってもよい）^[1]。長さは 3,660 mm、許容差は ±5 mm で、協定で変えられる^[1]。

硬質ポリ塩化ビニル電線管（JIS C 8430）は 1 種類で、記号は VE である^[2]。色は灰色が標準で、黄・オレンジ・赤にする場合は非延焼性である旨を製品に明確に表示する^[2]。長さの基準寸法は 4,000 mm、許容差は ±10 mm で、協定で他の長さにしてもよい^[2]。取扱い上の注意の例として、管に直接ねじを切ってはならないこと、シンナーやクレオソート、殺虫剤などを吹き付けたり接触させたりしてはならないことが挙げられている^[2]。

合成樹脂製可とう電線管（JIS C 8411）は、手の力で曲げられるが頻繁な曲げ伸ばしを想定していない合成樹脂の管で、PF 管（複層の PFD と単層の PFS）と CD 管に分かれる^[3]。耐燃性で分けると、PF 管は非延焼性、CD 管は延焼性である^[3]。温度で分けると、タイプ－5 は使用温度範囲が－5〜＋60 ℃、タイプ－25 は取付け・使用の最低温度が－15 ℃で使用温度範囲が－15〜＋60 ℃である^[3]。

金属製可とう電線管（JIS C 8309）は、外層と中間層が金属の条片、内層が非金属の条片からなる二種金属製可とう電線管について規定し、防水のために外周を軟質ポリ塩化ビニルで被覆したビニル被覆可とう管も含む^[4]。外層の鋼帯には溶融亜鉛めっきを施す^[4]。一種金属製可とう電線管は参考として附属書に示されているだけで、現在ほとんど流通していないと書かれている^[4]。

表の荷重は各製品規格が通則の分類から選んで定めた値である^[1][2][3][4]。上限温度は VE・PF・CD・金属製可とうのいずれも分類 1（60 ℃）を試験温度にしている^[2][3][4]。炉や乾燥機の近くなど、60 ℃を超えるところに樹脂の管を通す使い方は、この規格の想定の外になる。

呼びの数字が同じでも外径は違う：付属品は系統ごとにそろえる

電線管の「呼び」は、系統ごとに付け方が違う。鋼製の厚鋼電線管は G16、G22 のように偶数で、薄鋼電線管とねじなし電線管は C19、E19 のように奇数である^[1]。VE も VE14、VE16 のように偶数だが、参考に示された概略内径は VE14 が 14 mm、VE16 が 18 mm で、呼びの数字が内径を表すとは限らない^[2]。同じ数字の呼びを並べると、外径が次のように違う。

数値は各規格の表から抜き出した^[1][2][3][4]。PF 管と CD 管は呼びと最小内径が同じでも外径が 2 mm 違い、コネクタやカップリングが共用できるとは限らない。鋼製でも、薄鋼電線管 C19 とねじなし電線管 E19 は外径が同じ 19.1 mm だが、厚さは 1.6 mm と 1.2 mm で、ねじの有無も違う^[1]。通則も、製造業者は電線管システムの中での接続互換（呼び、呼び径など）を明示しなければならないとしている^[5]。

発注の実務では、管とボックス・コネクタ・カップリング・サドルなどの付属品を同じ系統でそろえ、呼びを書くときに系統の記号も添える（「16」ではなく「G16」「VE16」「PF16」）。付属品の JIS は管とは別にあり、鋼製には JIS C 8330（金属製電線管用の附属品）、VE には JIS C 8432、PF・CD には JIS C 8412、金属製可とうには JIS C 8350 がある。付属品を別の仕入先から買うときは、規格番号と呼びの両方を合わせる。

性能は分類コードで比べる

通則の附属書 A は、電線管システムの性能を最大 12 桁の分類コードで表す方式を定めている。第 1 数字が耐圧縮性（1 ベリーライト〜5 ベリーヘビー）、第 2 数字が耐衝撃性、第 3 数字が下限温度範囲（＋5 ℃〜－45 ℃）、第 4 数字が上限温度範囲（＋60 ℃〜＋400 ℃）で、続いて耐曲げ性、電気的特性、外来固形物と水に対する保護等級、耐食性、引張強度、耐延焼性、つり下げ負荷が並ぶ^[5]。製造業者は、電線管本体、最小梱包単位、または製造業者の文書（説明書、試験成績書、仕様書、カタログなど）に、少なくとも最初の 4 桁を表示しなければならない^[5]。

JIS の製品規格に適合した管でも、どの分類の試験をしたかは系統ごとに違う。たとえば鋼製電線管の衝撃試験は分類 5（－45 ℃・ベリーヘビー）で行うが、VE は試験温度が分類 2（－5 ℃）、衝撃試験値は分類 3（ミディアム）である^[1][2]。冷凍庫まわりや屋外の寒冷地で使う、フォークリフトが当たるおそれのある場所に通す、といった条件があるなら、仕様書に「下限温度」「耐衝撃性」を分類の数字で書き、カタログの分類コードと照らす（提案）。JIS 以外の管（海外製の IEC 系の管など）を比べるときも、分類コードなら同じ物差しで並べられる。

燃えるかどうかは色と表示で見分ける

延焼性の電線管はオレンジ色を基調とし、それは塗装や表面処理で着色したものであってはならない^[3]。非延焼性の電線管は任意の色だが、黄・オレンジ・赤にする場合は非延焼性である旨を製品上に明確に表示しなければならない^[3]。通則も同じ考え方で、延焼性のものは記号か延焼性である旨を 1〜3 m の間隔で表示するとしている^[5]。

機械の電気装置では、燃えにくさが求められる。JIS B 9960-1:2023（機械類の安全性－機械の電気装置－第 1 部：一般要求事項。2019 年版＋追補 1）は、エンクロージャ内の非金属製ダクトは難燃性の絶縁材料を用いたものでなければならないとし、参照先に JIS C 3665 規格群を挙げている^[6]。延焼性の CD 管を機械の配線まわりに使うかどうかは、設計側が延焼の扱いを決めてから選ぶ。迷う場合は、樹脂の管なら PF 管や VE のような非延焼性のものを指定しておくと、仕入先が手持ちの CD 管で代用する余地を残さずに済む（提案）。

制御盤の配線ダクトは型番と技術資料で指定する

制御盤の中で電線を這わせるスリット付きの樹脂の配線ダクトは、日本産業標準調査会の JIS 検索で題名に「ダクト」を含む規格を引いても、製品規格が見当たらない（2026 年 10 月確認）。電線管と違って、寸法も材質も試験もメーカーの型番ごとに決まっている。発注書・図面に書くのは、メーカーと型番、幅と高さ、色、材質と難燃性の根拠（試験規格名と結果を技術資料で確かめる）である。

規格が直接決めているのは、使い方の側である。JIS B 9960-1 は、ダクトとその取付け具から導体の絶縁物に触れるおそれのある鋭いエッジ、ばり、粗い表面、ねじ山を除去しなければならないとし、配線用のケーブルトランキングシステムや接続箱で油や水滴がたまる可能性のある場合は直径 6 mm の排出孔を設けてもよいとしている^[6]。通路を必要とする場所では、ダクトとケーブルトレイを作業面から 2 m 以上の高さに設置しなければならない^[6]。

エンクロージャの外のケーブルトランキングシステムについては、カバーは側面で重なる形状とし、水平のものは特にその用途に設計したものでない限り底部にカバーを設けてはならず、開けたまま未使用のノックアウトがあってはならないとしている^[6]。異なる回路の導体を同じダクトに入れるのは、各回路の機能を損なわず、異なる電圧で作動する回路をバリアで分けるか、すべての導体を最高の電圧に対する絶縁にする場合に限られる^[6]。一つの回路の導体を、別々の多芯ケーブルやコンジット、ダクトに分けて布設してはならない（並列の多芯ケーブルで一つの回路を作る場合を除く）^[6]。

金属のダクト・電線管で気をつけること

JIS B 9960-1 は、金属製の剛性コンジットと継手に亜鉛めっき鋼か使用条件に適する耐腐食性材料を求めている^[6]。この箇条（13.5.2・金属製の剛性コンジット及び継手）について、2023 年の追補 1 で、異なる金属の間で電食作用がある場合、その金属の組合せは使用してはならないと改められた（2019 年版は「避けることが望ましい」だった）^[6]。規格が直接対象にしているのは剛性コンジットと継手の金属の組合せである。管を留める架台やサドルとの組合せは規格の文言の外だが、同じ考え方で、ステンレスの架台にめっき鋼の管を直接留める、アルミのフレームに鋼のサドルを当てる、といった組合せは図面の段階で絶縁の方法まで決めておくとよい（提案）。

コンジットを曲げる場合は、損傷させず、管の内径を実際上減少させないようにしなければならない^[6]。継手は構造的に難しくない限りねじ付きとすることが望ましく、ねじなし継手を使う場合はコンジットを装置にしっかり固定しなければならない^[6]。

保護導体の扱いも決まっている。機械の導電性構造部分、可とう性・非可とう性の金属ダクト、可とう性またはプライアブルな金属製のコンジットなどは、保護ボンディング回路に接続するが、保護導体として使用してはならない^[6]。金属の可とう電線管を通したから接地もとれている、という扱いはできないので、保護導体は別に配線させる。

発注書・仕様書に書く項目

受け入れるときに確かめること

表示から確かめられることが多い。VE には、製造業者名またはその略号、呼び、製造年月またはその略号を、長さ方向に最長 1 m の一定間隔で表示する^[2]。PF 管と CD 管には、種類の記号、呼び、温度の種類（タイプ－25 のものに限る）、製造業者名、製造年などを約 1 m、最長 3 m の間隔で表示する^[3]。鋼製電線管の製品の識別表示は「呼び」とされている^[1]。受入では、表示の呼びと種類の記号が発注どおりか、CD 管が混ざっていないか（オレンジ色）を見る。

鋼製電線管は、1 束（50 kg 以内）ごとの質量の許容差が－7 %で、プラス側は規定されていない^[1]。計算質量は鋼の密度を 7.85 g/cm³ とし、W＝0.024 66t(D－t) で求める^[1]。薄く仕上げた管が混じっていないかを束の質量で確かめられる。管の両端は管軸に直角に切断して面取りすることになっているので、切り口のばりも見る^[1]。

注文書の書き方の例

機械のフレームに沿わせる鋼製電線管と、盤から機器までの可とう部分を発注する例である（数値は例示）。

鋼製電線管：JIS C 8305 薄鋼電線管 C25、長さ 3,660 mm、両端 CTC ねじ付き、50 本。付属品は JIS C 8330 の C25 用。可とう部分：JIS C 8309 ビニル被覆可とう管 呼び 24、コネクタは同じ製造業者の適合品。樹脂の管を使う箇所は JIS C 8411 PF 管 PFD タイプ－5 とし、CD 管は使用しない。金属の管・ダクトは保護導体として使用せず、保護導体は別に配線する。異種金属の接触部は絶縁ワッシャで絶縁する。

この例で、ビニル被覆可とう管の呼び 24 の外径は 30.4 mm で、被覆なしの可とう管 24 の 28.8 mm より大きい^[4]。被覆の有無でコネクタが変わるので、どちらを使うかを書き分ける。

よくある質問

薄鋼電線管とねじなし電線管は、外径が同じなら置き換えられますか

外径は C19 と E19 がどちらも 19.1 mm だが、厚さは 1.6 mm と 1.2 mm で、ねじなし電線管にはねじが無い^[1]。管としての寸法が近くても、付属品の接続方式が違うので、図面の指定を変えるなら付属品まで含めて承認する。

PF 管と CD 管の違いは、外径だけですか

違うのは延焼性である。PF 管は非延焼性、CD 管は延焼性に分類され、CD 管はオレンジ色を基調とする^[3]。外径も同じ呼びで PF 管のほうが大きい^[3]。機械の配線で燃えにくさを求めるなら、CD 管を使わない旨を仕様書に書く。

可とう電線管を通したので、アース線は省いてよいですか

省けない。JIS B 9960-1 は、可とう性またはプライアブルな金属製のコンジットは保護ボンディング回路に接続するが、保護導体として使用してはならないとしている^[6]。

まとめ

電線管は、鋼製・VE・PF と CD・金属製可とうの 4 系統で規格が分かれ、呼びの数字が同じでも外径と付属品が違う。発注書には規格番号、種類の記号付きの呼び、長さとねじ、温度の種類、延焼性を書き、付属品は同じ系統でそろえる。性能を比べるときは通則の分類コードの最初の 4 桁（耐圧縮・耐衝撃・下限温度・上限温度）を見る。制御盤の中の配線ダクトは製品規格が無いので型番と技術資料で指定し、難燃性の根拠を確かめる。金属の管とダクトは保護導体の代わりにならず、電食を起こす異種金属の組合せは使わない。

同じ束では、押しボタンスイッチと表示灯の選び方、圧着端子の指定、リベットナットの指定、産業用の蝶番の指定も扱う。電線そのものの選び方は電線・ケーブルの種類と指定、箱への引込みはケーブルグランドの選び方、制御盤そのものの発注は制御盤の製作を発注するときで書いた。

出典・参考資料

1. JIS C 8305:2019 鋼製電線管（日本産業標準調査会 JIS 検索で閲覧／2019 年 3 月 20 日改正）
2. JIS C 8430:2019 硬質ポリ塩化ビニル電線管（日本産業標準調査会 JIS 検索で閲覧／2019 年 3 月 20 日改正・2023 年 6 月 20 日確認）
3. JIS C 8411:2019 合成樹脂製可とう電線管（日本産業標準調査会 JIS 検索で閲覧／2019 年 3 月 20 日改正）
4. JIS C 8309:2019 金属製可とう電線管（日本産業標準調査会 JIS 検索で閲覧／2019 年 3 月 20 日改正）
5. JIS C 8461-1:2025 電線管システム－第１部：通則（日本産業標準調査会 JIS 検索で閲覧／2025 年 1 月 20 日改正）
6. JIS B 9960-1:2023 機械類の安全性－機械の電気装置－第１部：一般要求事項（2019 年版＋追補 1）（日本産業標準調査会 JIS 検索で閲覧／2023 年 3 月 25 日改正）

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