カーテン OEM の進め方——生地と縫製の工程、品質表示と防炎ラベルを付けられる人

最初に決める——既製サイズで売るか、寸法を受けて作るか

カーテンの OEM は、売り方で工場の選び方が大きく変わる。一つは、決まった幅と丈の組み合わせで作り置きする既製品。もう一つは、注文ごとに窓の寸法を受けて 1 枚ずつ縫うオーダー品である。既製品は、幅と丈の組み合わせ（品番）ごとに数をまとめて縫えるので工賃は下がるが、組み合わせを増やすと在庫が膨らむ。オーダー品は在庫を持たずに済む一方、1 枚ずつ寸法の違うものを縫える工場と、受注から出荷までの段取りが要る。

次に、ドレープ（厚地）とレース、どちらを作るか、セットにするかを決める。厚地の生地は遮光や遮熱、防音のような機能を打ち出しやすく、レースは透け具合や見えにくさが売りになる。カーテンの手引きは、カーテンを「生地類を縫製等の加工により直ちにカーテンとして使用可能な状態にしたもの」とし、金具が付いていなくてもよいこと、カーテン用の生地として売る場合は織物として扱うこと、ロールスクリーンやロールブラインドは含まれないことを示している^[1]。生地だけを売るのか、縫い上げて売るのか、ロールスクリーンも並べるのかで、表示の品目が変わる。

カーテンはどう作られるか（製造工程）

カーテンは、生地を作る工程と、生地を縫い上げる工程に大きく分かれる。生地は機業場（織物の工場）や染工場、縫製は縫製工場が受け持つことが多い。工程ごとに、発注側が決めることと、最小ロットや費用が決まる理由を並べた。分担の仕方は製造先によって違う。

見積で一番効くのは、1〜3 番目の生地の工程である。既存の生地（工場や生地商の定番品）から選べば、生地の最小量を気にせずに少ない数から縫えることが多い。オリジナルの色や柄を作る場合は、染めやプリントの最小量を満たす数を一度に作ることになり、その生地で何品番・何枚のカーテンを縫うかを先に決めておく必要がある。既製品なら、1 本の生地から幅と丈の組み合わせをいくつ出すかで、生地のむだと在庫の量が変わる。

5 番目のヒダの倍率は、見た目と原価を同時に動かす。倍率を上げるとたっぷりしたドレープになるが、生地の量がそのまま増える。量販向けの既製品と、ホテルや住宅の内装向けのオーダー品とで、倍率の設定を分けて見積を取ると比べやすい。

定番の生地から始めるか、オリジナル柄を起こすかを迷ったら、工場探しの段階から相談できます。

品質表示——組成・洗濯表示・表示者名の三つ

カーテンは家庭用品品質表示法の繊維製品の品目で、表示するのは次の三つである^[1]。繊維の組成は、すべての繊維の名前を指定用語で書き、混用率を百分率で添える。部位を分けて書くこともできる。家庭洗濯等取扱方法は、JIS L 0001 の記号を使い、試験の結果や技術情報から当然に予測できる結果に基づいて選ぶ。表示者名等は、表示した者の氏名又は名称と、住所又は電話番号を付ける^[1]。表示者は製造業者・販売業者・表示業者のどれでもよいが、自社ブランドなら依頼主にするのが普通である。

カーテンは長く大きいので、洗濯で縮むと丈が合わなくなる。洗えることを売りにするなら、縫い上がった状態で洗って、丈と幅の変化、ヒダの芯地の型崩れ、裏面の遮光の加工の傷みを確かめてから記号を選ぶ。洗濯機で洗える、という書き方をするなら、どの条件で試したかを手元に残す。

有害物質の基準——カーテンにかかるのは難燃加工剤

有害物質を含有する家庭用品の規制に関する法律の施行規則は、繊維製品のうち寝衣・寝具・カーテン・床敷物について、難燃加工剤の基準を定めている^[3]。基準に合わないものは、製造・輸入・販売の事業者が販売し、授与し、そのために陳列することが禁じられている（第 5 条）^[2]。

カーテンは防炎の加工をすることが多い品目なので、この基準が効く。防炎加工を製造先に任せる場合は、使う加工剤の名前を一覧で出してもらい、上の 3 物質の試験成績書をロットごとに受け取る。なお、染料のアゾ化合物の基準は、施行規則の列挙ではおしめ・下着・寝具・床敷物・テーブル掛けなどが対象で、カーテンは挙がっていない^[3]。寝具やテーブル掛けをセットで作るなら、品目ごとに基準が違う点に気を付ける。

防炎——高層の建物や施設で使うカーテンは義務

消防法は、高層建築物（高さ 31 m を超える建築物）や地下街、劇場・キャバレー・旅館・病院など政令で定める防火対象物で使う防炎対象物品について、政令で定める基準以上の防炎性能を求めている（第 8 条の 3 第 1 項）^[4]。施行令は、防炎対象物品をカーテン、布製のブラインド、暗幕、じゅうたん等、展示用の合板、どん帳その他舞台で使う幕と大道具用の合板、工事用シートと定めている（第 4 条の 3 第 3 項）^[5]。高さ 31 m を超えるマンションの住戸で使うカーテンも、建物が高層建築物に当たるので対象になる。

防炎性能の基準の枠は、施行令が次のように定め、具体的な値は総務省令で決まる（第 4 条の 3 第 4 項）^[5]。

どの項目を当てるかは物品の性状で違い、炎に接して溶ける性状の物品（じゅうたん等を除く）は第 1・2・3・4・5 号、それ以外のカーテンなどは第 1〜3 号による^[5]。ポリエステルのように熱で溶ける素材か、綿のように溶けない素材かで、受ける試験が変わるということである。

表示の決まりも押さえておく。防炎性能を持つ物品には防炎性能を有する旨の表示（防炎表示）を付けることができ、表示を付けられるのは消防庁長官の登録を受けた者で、縫い付け・ちょう付・下げ札などの方法で物品ごとに見やすい箇所に付ける（施行規則 第 4 条の 4）^[6]。登録表示者は、登録確認機関の確認を受けた場合はその機関の名称を、受けていない場合は自らの名称と自ら確認した旨を表示に書く（第 4 条の 5）^[6]。そして、表示が付いていなければ、防炎物品として販売したり、販売のために陳列したりできない（法第 8 条の 3 第 4 項）^[4]。紛らわしい表示を付けることも禁じられている（同第 3 項）^[4]。

OEM で気を付けたいのは、誰がラベルを付けるかである。防炎の生地を仕入れても、縫い上げたカーテンにラベルを付けるのは登録を受けた者でなければならない。縫製工場が登録を受けているか、受けていない場合は登録を受けた者に表示を頼めるかを、製造先を選ぶ段階で確かめる。防火対象物の関係者が、表示の付いた生地からカーテンを作らせたときは、「防炎作製品」の文字、作製した者の氏名又は名称、作製した年月を明らかにするか、作製した者に防炎表示を付けさせる、という決まりもある（施行規則 第 4 条の 4 第 9 項）^[6]。海外で縫ったカーテンを日本の高層マンション向けに売るなら、この段取りを最初に組む。

遮光・遮熱のうたい方

カーテンの売り文句は「遮光」「遮熱」「UV カット」「防音」など、数字で比べたくなる言葉が多い。景品表示法は、品質について実際より著しく優良であると示す表示を禁じている（第 5 条第 1 号）^[7]。不実証広告の指針は、表示の裏付けとなる資料は客観的に実証された内容のもので、表示された効果・性能と資料で実証された内容が適切に対応していることが必要だとしている^[8]。遮光の等級や遮熱の数値を書くなら、どの試験方法で、どの状態（生地か縫い上がりか、色ごとか）を測ったのかを決め、色ごとに試験の結果をそろえる。同じ遮光の生地でも、色が淡いほど光を通しやすいことがあるので、一つの色の結果を全色に当てはめない。

費用の内訳と、試作から量産まで

見積は、一度だけかかるもの（オリジナル柄の版、織り柄の準備、型紙、下げ札と台紙の版、試験の初回費用）と、数量で変わるもの（生地、加工、縫製の工賃、付属、防炎ラベル、検品、包装、輸送）に分けて出してもらう。防炎ラベルは 1 枚ごとにかかるので、数量で変わる側に入れる。

1. 売り方（既製かオーダーか）、ドレープとレースの組み合わせ、防炎の要否を決める。
2. 生地を選ぶ（定番品か、オリジナルか）。防炎・遮光などの加工の方法と試験を決める。
3. 縫製先を探す。防炎ラベルを誰が付けるか、オーダーの 1 枚縫いに対応できるかを確かめる。
4. 試作で、ヒダの見え方、丈と幅の精度、裾の重さ、レールへの掛かり方を見る。縫い上がりを洗って洗濯表示を決める。
5. 試験の成績書（組成、難燃加工剤、防炎性能、遮光など）を受け取る。
6. 量産前の見本を承認し、量産と検品。丈と幅、縫い目、柄合わせ、フックの付け忘れ、ラベルの位置を見る。

よくある質問

ロールスクリーンも同じように作れますか

ロールスクリーンやロールブラインドは、カーテンの手引きの定義から外れている^[1]。巻き取りの部品を使う別の製品なので、生地は共通にできても、組み立ての工場と表示の考え方は分けて確かめる。

家庭用だけなら防炎は要りませんか

戸建てや低層の住宅で使うカーテンには法律上の防炎の義務は無い。ただし、高さ 31 m を超える建物では住戸のカーテンも対象になる^[4]。買う人がどんな建物に住んでいるかは売る側に分からないので、高層の住宅向けに売るなら防炎ラベル付きの商品を用意し、商品ページで防炎の有無を分かりやすく書く。

カーテンと同じ生地でクッションカバーも作りたい

同じ反から裁てば生地の手配をまとめられる。クッションやクッションカバーは品質表示の品目に無く、防炎の義務の対象物品にも入っていないので、カーテンとは扱いが違う。中身とカバーの作り分けはクッションの OEMで扱っている。布団や布団カバーまでそろえるなら寝具の OEMも参考になる。

まとめ

カーテンの OEM は、生地の工程（織り・染め・加工）と縫製の工程（裁断・ヒダ・裾と脇・フック）に分かれ、最小ロットは生地の色柄と、既製品なら幅と丈の組み合わせの数で決まる。カーテンは品質表示の品目で、組成・洗濯表示・表示者名を表示する。有害物質では難燃加工剤 3 種の基準がかかるので、防炎加工の加工剤の成績書を受け取る。高さ 31 m を超える建物や政令の防火対象物で使うカーテンは防炎性能が義務で、防炎ラベルを付けられるのは消防庁長官の登録を受けた者に限られ、表示が無ければ防炎物品として売れない。遮光や遮熱の数字は、色ごとの試験の裏付けをそろえてから書く。品質表示の表示者は製造業者・販売業者・表示業者のどれでもよく、自社ブランドなら依頼主にするのが普通である。

出典・参考資料

1. カーテン（家庭用品品質表示法 製品別品質表示の手引き）（消費者庁）
2. 有害物質を含有する家庭用品の規制に関する法律（昭和四十八年法律第百十二号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
3. 有害物質を含有する家庭用品の規制に関する法律施行規則（昭和四十九年厚生省令第三十四号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁）／別表第一）
4. 消防法（昭和二十三年法律第百八十六号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁）／第八条の二・第八条の三）
5. 消防法施行令（第四条の三 防炎防火対象物の指定等）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
6. 消防法施行規則（昭和三十六年自治省令第六号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁）／第四条の四・第四条の五）
7. 不当景品類及び不当表示防止法（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
8. 不当景品類及び不当表示防止法第７条第２項の運用指針―不実証広告規制に関する指針―（公正取引委員会 平成 15 年 10 月 28 日・一部改正 平成 28 年 4 月 1 日 消費者庁）

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