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投稿日:2026年11月16日

A3003・A3004(JIS H 4000)の発注——質別 H14・H24・H32 の違い、耐力は要求時だけ、絞りの耳と食品容器

この記事のポイント(結論先出し)

A3003 はマンガン 1.0〜1.5 % の Al-Mn 系、A3004 はそこにマグネシウム 0.8〜1.3 % を加えた合金で、どちらも熱処理で強くする合金ではなく、強さは質別(加工硬化の程度)で決まる[1][7]。板の JIS H 4000 では、3003・3004 の耐力と曲げ試験は注文者が求めたときだけ適用され、質別 H22・H24 などは引張強さの上限と耐力が適用されない[1]。絞り加工で問題になる耳の出方は規格の項目に無いので、必要なら仕入先と取り決める[7][8]。食品に触れる容器に使うなら、材料の JIS とは別に食品衛生法の器具・容器包装の基準を確かめる[9]。

この記事は、熱交換器のフィン、容器、カバー、パネル、絞り加工の部品などに A3003・A3004 の板や棒を発注するときの話である。アルミを合金番号と質別で指定する基本はアルミは合金番号と質別で指定するで書き、純アルミの A1050・A1100 は純アルミ A1050・A1100 の選び方、A5052 はA5052 の発注で指定することで扱った。ここでは 3000 系の 2 つの合金の選び分け、質別の書き方、絞り加工と食品容器で気をつけることに絞る。

3003 と 3004 は、マグネシウムの有無で分かれる

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板の規格 JIS H 4000 の表 1(参考)は、3003 を「1100 より若干強度が高く、成形性、溶接性及び耐食性もよい」とし、用途例に一般用器物、建築用材、船舶用材、フィン材、各種容器を挙げる[1]。3004 は「3003 より強度が高く、成形性に優れ、耐食性もよい」とされ、用途例は飲料缶、屋根板、ドアパネル材、カラーアルミ、電球口金である[1]。

化学成分は表 2 にあり、3003 は銅 0.05〜0.20 %、マンガン 1.0〜1.5 %、3004 は銅 0.25 % 以下、マンガン 1.0〜1.5 %、マグネシウム 0.8〜1.3 % である[1]。規格には近い合金も並んでいる。3203 はマンガンが同じ 1.0〜1.5 % で銅を 0.05 % 以下に抑えたもの、3104 はマンガン 0.8〜1.4 %・マグネシウム 0.8〜1.3 % の合金で、3004A には鉛 0.03 % 以下の上限が別に書かれている[1]。図面に「A3003」とあって見積が「A3203」で来たら、同じ材料の言い換えではないので、銅を減らした理由(耐食性など)と機械的性質の欄を確かめてから受ける。

包装用材料のアルミを解説した軽金属学会誌の記事(1971 年)は、マンガンは室温でも 320°F・18 時間でも時効性をまったく示さないとし、3000 系の代表的な合金として 3003 と 3004 を挙げている[7]。熱処理で強くならない合金なので、強さは冷間加工の程度、つまり質別で選ぶことになる。

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質別は「H1・H2・H3」と「2・4・6・8」の組合せで読む

質別記号の意味は JIS H 0001 にある。H1 は加工硬化だけのもの、H2 は加工硬化のあと適度に軟化熱処理したもの、H3 は加工硬化のあと低温加熱で安定化処理したもので、H3 の安定化処理は常温で徐々に時効軟化するマグネシウムを含む合金だけに適用するとされている[3]。2 けた目の数字は硬さの程度で、HX4 は O と HX8 の中間(1/2 硬質)、HX8 は通常の加工で得られる最大の引張強さ(硬質)である[3]。

この定義のとおり、板の規格の表 3 では 3003 の質別は O、H112、H12・H22、H14・H24、H16・H26、H18 で、3004 は H32・H34・H36・H38 のように H3 の質別を持つ[1]。3004 はマグネシウムを含むからである。

規格値で比べる

記号・質別 厚さの区分(mm) 引張強さ(N/mm²) 耐力(N/mm²) 伸び(%・A50mm)
A3003P-O 1.3 を超え 6.5 以下 95 以上 135 以下 35 以上 25 以上
A3003P-H14 1.3 を超え 2.9 以下 140 以上 180 以下 115 以上 5 以上
A3003P-H18 1.3 を超え 3.0 以下 180 以上 165 以上 4 以上
A3004P-O 1.3 を超え 3.0 以下 155 以上 195 以下 60 以上 18 以上
A3004P-H32 1.3 を超え 3.0 以下 195 以上 245 以下 145 以上 5 以上
A3004P-H34 1.3 を超え 3.0 以下 225 以上 265 以下 175 以上 4 以上

出典: JIS H 4000 の表 3[1]。A3003P の行は A3203P と共通、A3004P の行は A3104P と共通。耐力は注文者が求めたときだけ適用される。

同じ 1/2 硬質でも、3004 の H34 は 3003 の H14 より引張強さの下限が 85 N/mm² 高い。薄くして同じ強さを得たい部品なら 3004、曲げや絞りの余裕を取りたい部品なら 3003 や O 材、という選び方になる。曲げ試験の内側半径も質別ごとに違い、3003 の O は密着、H12 は厚さの 0.5 倍、H14 は厚さ 2.9 mm 以下で厚さの 1 倍とされている[1]。

耐力と曲げは、注文時に求めないと規格値にならない

板の規格の 5.3.1 は、A3003P、A3203P、A3004P、A3104P などの耐力は注文者の要求のある場合だけに適用するとし、曲げ試験も注文者の要求のある場合だけに適用するとしている[1]。表にある耐力の値は、求めなければ保証の対象にならない。強度計算に耐力を使っている部品、曲げ加工がある部品では、耐力と曲げ試験の適用を注文書に書く。

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H24 で注文すると、上限と耐力が付かない

表 3 の注は、質別 H22・H24・H26・H28・H29 については引張強さの上限と耐力を適用しないとしている[1]。H14 と H24 は表では同じ行に並ぶが、H24 で注文すると、上限の無い材料が届いても規格上は合格になる。成形の条件を硬さのばらつきで崩したくないなら、どちらの質別で注文するかを設計部門と決める。

棒・管で買うときの規格

棒と線は JIS H 4040 で、3003 は押出棒 A3003BE、引抜棒 A3003BD、引抜線 A3003W がある[2]。同じ規格の表 1(参考)は 3003 の用途例に熱交換器部品と一般機械部品を挙げる[2]。継目無管は JIS H 4080 で、3003 の押出管 A3003TE・引抜管 A3003TD の用途例に化学装置用材、複写機ドラム、自動車用熱交換器が挙がっている[4]。熱交換器の部品で、フィンを板から、管を管の規格から手配するときは、それぞれの規格番号と記号を分けて書く。ろう付けで組み立てるなら、ろう材とすきまの指定はろう付けの指定で扱った。

絞り加工の部品は、耳の出方を取り決める

円いブランクを絞ってカップにすると、口の縁が波打って高い所と低い所ができる。これが耳である。1971 年の解説は、製缶用材では耳が少ないほど使うブランクの径を小さくでき、材料の節減の点から重視しなければならないと書いている[7]。1979 年の解説は、絞りとしごきで作る缶(D.I. 缶)の缶体には、深絞りの耳がほとんど出ず、しごき加工性に優れた 3004 合金の硬質板が使われていると書いている[8]。

ただし、JIS H 4000 の機械的性質の項目は引張強さ・耐力・伸び・曲げで、耳の出方は規格の項目に入っていない[1]。絞りの部品で耳を切り落とす量がコストに効くなら、耳の測り方と許容値、どの方向に耳が出てよいかを試作で確かめ、仕入先と取り決める。鋼板も含めた深絞り品の決めごとは深絞り品の発注で決めることで扱った。

食品に触れる容器に使うとき

3003 は各種容器、3004 は飲料缶の用途例が規格に挙がっている[1]。ただし、材料が JIS H 4000 に適合していることと、食品に触れる器具・容器包装として使えることは別である。食品、添加物等の規格基準(消費者庁掲載の抄)は、器具・容器包装の原材料一般の規格として、鉛を 0.1 % を超えて含む金属で食品に接触する部分を製造・修理してはならないと定めている[9]。JIS H 4000 の表 2 では、鉛の上限が個別に書かれているのは 3004A(0.03 % 以下)などに限られ、ほかの合金ではその他の元素として個々 0.05 % 以下の枠に入る[1]。

缶として使う場合は、同じ規格基準に金属缶の規格があり、乾燥した食品(油脂と脂肪性食品を除く)を入れる缶を除いて、ヒ素・カドミウム・鉛などの溶出規格に適合しなければならない。食品に直接接触する部分を合成樹脂で塗装していない缶は、フェノール、ホルムアルデヒド、蒸発残留物、エピクロルヒドリン、塩化ビニルの項目が除かれる[9]。溶出規格は製品として試験するものなので、材料の成績書では代わりにならない。容器を作らせる場合は、どの規格に適合させるのか、誰が試験するのかを製造委託先と決める。食品に触れる部品の調達全般は食品に触れる部品の調達を参照してほしい。

陽極酸化をかけるとき

JIS H 8601 の附属書 JA(参考)は、主な合金成分の皮膜への影響を整理しており、マンガンは皮膜を不透明にし、淡い黄色に発色させるとしている[6]。外観の色をそろえたいカバーやパネルで 3003・3004 にアルマイトをかけるなら、色見本は同じ合金の処理品で取り交わす。種類と色の書き方はアルマイトの種類と色の指定で扱った。

受け入れるときに確かめること

アルミの板の検査は一般事項を JIS H 0321 によるとしており[1]、JIS H 0321 は、製造業者は注文者の要求があったときに試験の成績や製造番号などを記載した明細書を提出しなければならないとしている[5]。耐力・曲げと同じく、成績書も注文時に求めておく。

  • 記号と質別が注文と同じか(A3003P-H14 と A3203P-H24 のような取り違えがないか)
  • 耐力を求めた場合、成績書に耐力が載り、規格値を満たしているか
  • H2 の質別で受けた場合、引張強さの上限が無いことを前提に成形条件を合わせたか
  • 絞りの部品なら、取り決めた耳の値で初回の試作品を確かめたか

注文書の書き方の例

  • 材料:JIS H 4000 A3004P-H32、厚さ 1.5 mm × 幅 1 000 mm × 長さ 2 000 mm
  • 規格のオプション:耐力の適用(5.3.1 a))と曲げ試験の適用(5.3.1 b))を求める
  • 試験成績書:化学成分・引張強さ・耐力・伸びを記載して納入時に提出
  • 絞りの部品の場合:耳の測り方と許容値は別紙の取り決めによる

よくある質問

3003 と 5052、カバーの板ならどちらがよいですか

規格の参考の記述では、3003 は 1100 より若干強い程度の合金で、5052 はより強い中程度の強度の合金である。強さが要るなら 5052、曲げやすさを優先するなら 3003 を候補にし、両方で見積を取って比べる。5052 は表 3 で耐力の適用が要求時だけという点も 3003 と同じである[1]。強さの比較は質別をそろえて表 3 で引く。

H14 と H24 は同じものとして扱ってよいですか

規格上は違う。H2 は加工硬化のあとに軟化熱処理をしたもので[3]、H24 には引張強さの上限と耐力が適用されない[1]。図面の質別がどちらかを確かめてから注文する。

3003 を熱処理して強くできますか

できない。マンガンは時効性を示さないとされ[7]、3000 系は加工硬化で強さを得る合金である。焼きなましをすれば O 材に近づき、強さは下がる。

まとめ

A3003 は Al-Mn 系、A3004 はマグネシウムを加えた合金で、どちらも強さは質別で決まる[1][3][7]。板の規格では耐力と曲げは求めたときだけ適用され、H2 の質別は引張強さの上限と耐力が付かない[1]。棒は JIS H 4040、継目無管は JIS H 4080 で手配する[2][4]。絞りの耳は規格に無いので取り決める[1][7][8]。食品に触れる容器は、材料の JIS とは別に器具・容器包装の規格基準に適合させる[9]。成績書は注文時に求める[5]。

熱処理で強さを出す高力アルミニウム合金を比べたいときは、A2024 の発注で質別の選び方と耐食性の注意をまとめた。

出典・参考資料

  1. JIS H 4000:2022 アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条(日本産業標準調査会 JIS 検索で閲覧/2022 年 4 月 20 日改正)
  2. JIS H 4040:2023 アルミニウム及びアルミニウム合金の棒及び線(日本産業標準調査会 JIS 検索で閲覧/2023 年 12 月 20 日改正)
  3. JIS H 0001:1998 アルミニウム,マグネシウム及びそれらの合金-質別記号(日本産業標準調査会 JIS 検索で閲覧/1998 年 11 月 20 日改正・2023 年 10 月 20 日確認)
  4. JIS H 4080:2023 アルミニウム及びアルミニウム合金継目無管(日本産業標準調査会 JIS 検索で閲覧/2023 年 12 月 20 日改正)
  5. JIS H 0321:1973 非鉄金属材料の検査通則(日本産業標準調査会 JIS 検索で閲覧/1973 年 3 月 1 日改正・2024 年 10 月 21 日確認)
  6. JIS H 8601:2025 アルミニウム及びアルミニウム合金の陽極酸化皮膜(日本産業標準調査会 JIS 検索で閲覧/2025 年 12 月 22 日改正)
  7. 解説 包装用材料としてのアルミニウムおよびアルミニウム合金(宮坂寿雄/軽金属 21 巻 6 号・1971 年)
  8. 解説 アルミニウム合金展伸材の最近の進歩(宇野照生・馬場義雄/軽金属 29 巻 8 号・1979 年)
  9. 食品、添加物等の規格基準(昭和 34 年厚生省告示第 370 号)(抄)第 3 器具及び容器包装(消費者庁/最終改正 令和 7 年内閣府告示第 95 号)

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