寝具 OEM の作り方——布団・カバー・マットレスで違う表示と、詰物・防炎の決め方

「寝具」は一つの商品ではない——三つの工場に分かれる

自社ブランドで寝具をそろえたい、という相談の中身は、掛け布団と敷き布団、布団カバーやシーツのような布もの、ウレタンやコイルのマットレスと、いくつもの商品にまたがることが多い。ところが、この三つは作る工場が別々であることが普通である。布団は側生地を縫って詰物を入れ、キルティング（縫い目で詰物の片寄りを止める加工）をかける工場。カバーとシーツは、生地を裁って縫う縫製工場。マットレスは、ウレタンの発泡や切断、コイルの組立をする工場になる。

セットで売りたい場合も、まず商品ごとに製造先を探し、色や柄、サイズの呼び方をそろえる段取りを取る。サイズの呼び方は工場や国によって寸法がずれやすく、「シングル」と書いただけでは、海外の工場が自国のシングルの寸法で作ってくることがある。全ての商品で、幅と長さ（マットレスは厚さも）を cm で書き、許容差まで決めておく。毛布や膝掛け、タオルケットを一緒に作るなら、織りと名入れの決め方はタオル・ブランケットの OEM、枕は中材で工場が変わるので枕の OEMで別に扱った。

表の右端の規程の振り分けは、消費者庁の繊維製品の一覧表と雑貨工業品の規程にもとづく^[2][4]。工程と最小ロットの欄は一般的な傾向で、実際の数量は製造先ごとに違う。

布団の表示は「詰物」と「側生地」の両方

家庭用品品質表示法は、消費者が品質を見分けにくい家庭用品について表示の標準を定める法律で、表示しない事業者や決まりを守らない事業者には国が指示をし、従わなければ公表できる^[1]。繊維製品の一覧表では、布団は繊維の組成と表示者名、布団カバーと敷布はそれに家庭洗濯等取扱方法が加わる^[2]。布団本体に洗濯表示が求められていない点は、カバーと逆なので取り違えやすい。

布団の組成で何を書くかは、規程の別表で決まっている。布団については、詰物を組成する繊維と、布団側（側生地）を組成する繊維の両方が対象になる^[3]。表地と裏地で組成が違う場合の書き方も規程に用意されている^[3]。羽毛を使うなら、繊維の名称の代わりに羽毛の指定用語を使い、ダウンは「ダウン」、それ以外の羽毛は「フェザー」と書く^[3]。混用率の許される誤差は、羽毛どうしの間では プラスマイナス 5% 以内とされている^[3]。「ダウン 90%」のような数字は、仕入れた羽毛の試験結果にもとづいて書くもので、製造先の口頭の説明だけで書かない。

詰物に、繊維のほかに繊維以外の物を使っている場合は、組成の表示に際してその物の名称を見やすく付記しなければならない^[3]。ウレタンの板を芯に入れた敷き布団や、ビーズを混ぜた詰物などがこれにあたる。表示者の氏名又は名称と住所又は電話番号を付記するのが原則で^[3]、表示者は製造業者・販売業者・表示業者のどれでもよいが、自社ブランドなら販売する依頼主にするのが普通の形である^[1]。

マットレスは「硬さ」と「復元率」を数字で書く

ウレタンフォームマットレスは、ウレタンの部分の最大の厚さが 50 mm 以上のものが雑貨工業品品質表示規程の対象で（この限定は規程の本体の別表第一による）、材料・構造・寸法・硬さ・復元率・外装生地の組成・使用上の注意を表示する^[4]。硬さには測り方と言葉の決まりがあり、JIS K 6400-2 の A 法（40% 定圧縮して 30 秒後の力を求める方法）で測った値の大きさに応じて、次の三つの言葉を使い、数値を括弧書きで添える^[4]。

硬さの数値の許容範囲は、その数値に 200 N を加えたもののプラスマイナス 10% 以内とされ、復元率は JIS K 6400-4 の圧縮残留ひずみの測定値を 100 から差し引いた値以下を表示する^[4]。構造は「一枚もの 平形」「波形」「不定形」などの決まった言葉を使い、寸法の許容差は JIS K 6401 の表による^[4]。「かため」「ふつう」は商品ページで自由に使いたくなる言葉だが、マットレスでは測定値に結びついた用語なので、試作品で硬さを測ってから言葉を決める。使用上の注意には、火や温度の高いものに近づけない旨を書く^[4]。

スプリングマットレスは、構造（一体式か連結式か）、JIS S 1102 の測り方による寸法、「コイルスプリング」の用語に括弧書きで詰物の材料を添えた材料、外装生地の組成、使用上の注意を書く^[4]。圧縮して巻いて送る商品も、寸法と硬さは開封して元に戻った状態で決めた値が基準になるので、圧縮の日数と戻り方を試作で確かめておく。

有害物質の基準——染料だけでなく、加工剤も見る

有害物質を含有する家庭用品の規制に関する法律の運用通知では、寝具の細目として枕、布団（敷布団・掛布団・肌掛け）、毛布、タオルケット、これらに使うカバー、シーツが挙がっている^[6]。施行規則の別表では、寝具には次のような基準がかかる^[5]。

難燃加工や防虫加工は、ホテルや施設向けの仕様、あるいは海外の製造先の標準仕様として、頼んでいないのに入っていることがある。何の加工をしたかを製造先に一覧で出してもらい、加工剤の名前が分かるようにしておくと、基準のどの行を確かめればよいかが決まる。基準に合わないものを販売・授与し、またはそのために陳列することは、製造・輸入・販売の事業者に禁じられている^[8]。

防炎は法律の義務ではないが、取引先に求められることがある

消防法では、劇場、旅館・ホテル、病院など政令で定める防火対象物で使う一部の物品に、防炎性能が義務づけられている。施行令が防炎物品として挙げるのは、窓まわりのカーテン類や暗幕、床に敷くじゅうたん等、舞台の幕や大道具、展示用の合板、工事用シートといったもので、布団やマットレスなどの寝具は入っていない^[7]。つまり、ホテル向けの布団やカバーでも、法律上は防炎性能が必須ではない。

それでも、宿泊施設や医療・介護施設の取引先から、防炎性能のある寝具を求められることはある。その場合は「防炎のもの」とだけ書かず、どの試験方法で、どの基準を満たすことを求めるのか、生地だけか詰物まで含めるのかを、取引先の要求どおりに仕様書へ書き写す。防炎の加工剤を使うなら、上の表の加工剤の基準もあわせて確かめる。防炎をうたって売るなら、表示の裏付けとなる試験の結果を手元に持っておく^[9]。

先に決める仕様と、費用の内訳

見積を取る前に、商品ごとに次の項目を決めておく。布団なら、寸法、詰物の種類と質量（g）、側生地の組成と打ち込み、キルトの柄、洗えるかどうか。カバーとシーツなら、寸法、生地、口の形（ファスナー・ボタン・封筒形）、角の形（ボックスシーツのゴムなど）、洗濯の条件。マットレスなら、寸法と厚さ、構造、硬さの目標値と測り方、外装生地、外装を外して洗えるかどうか、圧縮梱包の有無である。

費用は、一度だけかかるもの（プリントの版、キルト柄の設定、織りネームやタグの版、マットレスの切断治具）と、数量で単価が下がるもの（詰物、生地、ウレタン、縫製の加工賃、包装）に分けて出してもらう。試験の費用（組成・硬さ・有害物質・洗濯後の寸法変化）と輸送・検品の費用も別の行にする。布団とマットレスはかさばるので、輸送と保管の費用が単価に占める割合が大きい。圧縮して送るかどうかで見積が大きく変わるので、比べるときは梱包の条件をそろえる。

流れは、企画書を作る → 商品ごとに製造先を探して見積を取る → 生地見本と試作品で寸法・詰物の量・硬さを確かめる → 試験の成績書を受け取る → 量産前の見本を承認品として保管する → 量産と検品、の順が手戻りが少ない。検品では、布団の質量と寸法、キルトの縫い目からの詰物の吹き出し、カバーの縫製とファスナー、マットレスの寸法と硬さを抜き取りで確かめる。布団の質量は、詰物を減らされても見た目で分かりにくいので必ず量る。

海外で縫製まで終えた寝具に、日本でタグを付けて袋に詰めるだけなら、原産国の考え方では実質的な変更にあたらない、という線は、消費者庁が掲載している原産国の表示の運用基準が明示している。工程をどの国で行うかを製造先と書面で合わせておく。輸入の原産地の書類は表示の話とは別の制度で、原産地規則と EPAにまとめている。

よくある質問

パジャマや毛布も一緒に作りたい

パジャマは、有害物質の規制では寝具ではなく「寝衣」の区分で、品質表示でも衣類の「寝衣」として別の行になる^[3][6]。同じ寝室で使う商品でも、表示と試験は商品ごとに分けて考える。パジャマの作り方はパジャマの OEMで扱う。

「抗菌」「防ダニ」とうたいたい

うたう機能があるなら、何の試験で何を測ったのかを先に決め、結果を手元にそろえる。景品表示法は、実際より著しく優良と示す表示を禁じ、裏付けの資料を出せなければその表示を不当表示とみなす仕組みを持っている^[9]。生地の試験結果を、布団やマットレス全体の性能のように書かないことも大事である。

マットレスの外装を外して洗えるようにしたい

外装が布なら、外装は繊維として組成を書き、洗えるなら洗濯の条件を試験で確かめる。外装に洗濯表示を付ける場合は、外したカバーとして売る布団カバーと同じ考え方で、試験にもとづいて記号を選ぶ^[3]。

まとめ

寝具の OEM は、布団・カバーやシーツ・マットレスで工場も表示も違う。布団は詰物と側生地の組成と表示者名、カバーと敷布はそれに洗濯表示が加わり、羽毛は「ダウン」「フェザー」で、繊維以外の詰物は名称を付記する。ウレタンの部分が 50 mm 以上のマットレスは、硬さを測って「かため」「ふつう」「やわらかめ」と数値で書き、復元率も表示する。有害物質の基準は染料だけでなく難燃や防虫の加工剤にもかかり、防炎は法律の義務ではないので、取引先の要求を仕様書に書き写す。表示者は自社ブランドなら依頼主にするのが普通で、商品ごとの製造先探しと進行、試作と検品の段取りは外の会社に任せられる。

出典・参考資料

1. 家庭用品品質表示法（昭和三十七年法律第百四号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
2. 繊維製品一覧表（家庭用品品質表示法 製品別品質表示の手引き）（消費者庁）
3. 繊維製品品質表示規程（消費者庁）
4. 雑貨工業品品質表示規程（二十四 スプリングマットレス及びウレタンフォームマットレス）（消費者庁）
5. 有害物質を含有する家庭用品の規制に関する法律施行規則（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
6. 有害物質を含有する家庭用品の規制に関する法律の運用に伴う留意事項について（別紙 繊維製品の分類表）（厚生労働省掲載／昭和 50 年 2 月 17 日 環企第 48 号・平成 16 年 6 月 15 日改正）
7. 消防法施行令（第四条の三 防炎防火対象物の指定等）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
8. 有害物質を含有する家庭用品の規制に関する法律（昭和四十八年法律第百十二号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
9. 不当景品類及び不当表示防止法（e-Gov 法令検索（デジタル庁））

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