スパイス OEM の進め方——原料の殺菌と放射線照射の禁止、アフラトキシンと輸入時の検査命令

この記事は、カレー粉やミックススパイス、単品のスパイスを自社ブランドで売りたい会社（飲食店、食品の D2C ブランド、雑貨店、ギフトを作る会社）に向けて、スパイスを小ロットの OEM で作るときの順番をまとめたものである。たれ・ドレッシングなど液体の調味料は調味料・ドレッシングの OEMで扱ったので、ここでは乾いたスパイスの原料の衛生、輸入の手続き、配合と最小ロットに絞る。

先に決めること——単品か、ブレンドか、どの形で売るか

スパイスの商品は、だいたい次の三つの形に分かれる。

1. 単品のスパイスを詰め替える
ブラックペッパーやシナモンなどを、工場が仕入れた原料のまま、または粉にして自社の瓶や袋に詰める。工程が短く小ロットにしやすいが、他社の商品との違いは容器と見せ方になる。

2. ブレンドを作る
カレー粉、ミックススパイス、焼き肉用のスパイスなど。配合が商品の中身そのもので、試作の回数が多くなる。塩や砂糖、うま味の素材を混ぜるかどうかでも、味と表示が変わる。

3. ホールのまま売る
粉にせず、粒やさやのまま詰める。挽く工程が要らない分、原料の見た目と異物がそのまま品質になる。

どの形でも、まず「原料をどこの国の、どの業者から仕入れるか」を工場と一緒に決める。後で書くように、原料の産地によって輸入の手続きと検査が変わるからである。

スパイスはどう作られるか

2000 年に全日本スパイス協会が厚生大臣に提出した要請書（原子力委員会の食品照射専門部会の資料として公開）は、当時のスパイスの事情を次のように説明している。原料のスパイスの大部分は熱帯・亜熱帯・温帯の植物を乾燥して作られ、乾燥する場所は栽培や収穫の現場に近く、土壌由来の微生物による汚染や、ダニ・食害昆虫などの混入は避けられない。香りや色を保つために自然乾燥が中心で、加熱乾燥でも比較的低温なので、乾燥の段階で菌や虫を除く効果は期待できない^[7]。同じ資料は、加熱で殺菌すると色や香りが変わりやすいため、品質の劣化を承知のうえで高温の水蒸気を使う殺菌方法が採られている、とも書いている^[7]。

そのため、スパイスの工場の工程は、原料の選別と殺菌が中心になる。

小ロットで頼みやすいのは、工場が普段扱っている殺菌済みの原料を使い、配合と容器で自社の商品にする形である。原料から自社用に輸入すると、輸入の単位と手続き、検査の費用が乗ってくる。

殺菌済みの原料で配合を組むか、産地から仕入れるか。工場選びから相談できます

殺菌の方法——放射線は使えない

食品、添加物等の規格基準は、食品を製造・加工するときに放射線を照射してはならないと定めている。例外は、製造や加工の工程を管理するために照射する場合で食品の吸収線量が 0.10 グレイ以下のときと、品目ごとの規定で特別に定めた場合に限られる^[3]。食品衛生法は、基準に合わない方法で製造・加工すること、そうした食品を販売・輸入することを禁じている^[1]。2000 年の業界の要請書は、スパイスの殺菌のための照射を認めるよう求めたものだったが^[7]、規格基準は現在も上のとおり原則禁止のままである^[3]。

海外の工場で殺菌まで済ませた原料や製品を輸入するなら、殺菌の方法を規格書や証明書で確かめておく。国内の工場に頼む場合も、殺菌済みの原料を仕入れているのか、工場で殺菌しているのか、どの方法か、殺菌後の菌数の規格はいくつかを聞く。高温の水蒸気で殺菌すると香りや色に影響が出るとされるので^[7]、試作の段階で殺菌済みの原料で味を決める。

輸入する原料の検査——アフラトキシンと検査命令

スパイスの原料は多くが輸入品である。販売のために食品を輸入する者は、輸入のたびに厚生労働大臣に届け出る^[1]。原料を工場が輸入するのか、依頼主が輸入して工場に支給するのかで、届け出る者が変わる。

カビ毒の一つアフラトキシンについて、厚生労働省は平成 23 年の通知で、総アフラトキシン（B1、B2、G1、G2 の総和）を 10 μg/kg を超えて検出する食品は、有害な物質を含む食品の販売等を禁じた食品衛生法第 6 条第 2 号に違反するものとして扱うとし、同年 10 月 1 日から適用している^[4][1]。検査の試料の量は、1 粒の重さが 0.1 g 以下の食品は 1 kg、0.1 g を超えるものは 5 kg、粉末状の食品は 1 kg とされている^[4]。

食品衛生法は、食品衛生上の危害の発生を防止するため必要があるとき、違反のあった食品と同じ種類の食品を輸入する者に、厚生労働大臣などの検査を受けるよう命じられるとしている（いわゆる検査命令）^[1]。令和 8 年 10 月 23 日には、輸入時のモニタリング検査で中国産の乾燥花椒からアフラトキシンが検出されたことを受けて、この品目が検査命令の対象に加えられた^[5]。検査命令の対象は改正が続くので、原料の産地と品目を決めたら、輸入の前にその時点の対象を確かめる。対象になると、輸入のたびに検査の費用と日数がかかり、納期と原価に効く。

農薬の残留も原料の段階で効いてくる。食品衛生法は、農薬などが人の健康を損なうおそれのない量として定められた量を超えて残留する食品の販売・輸入などを禁じている^[1]。仕入れ先の残留農薬の検査結果をどの頻度で受け取るかも、原料の規格書で決めておく。

工場の営業の区分

食品衛生法は、政令で指定した営業に許可を、指定のない営業には、政令で除かれるものを除いてあらかじめの届出を求めている^[1]。容器に密封した常温の食品を作る「密封包装食品製造業」について、省令は対象から外す食品として、乾燥スパイス類、乾燥ハーブ類、塩、顆粒状または粉末状の食品、これらを混合した食品などを挙げている^[2]。乾いたスパイスやそのブレンドを瓶に詰める工場は、ほかの許可業種に当たらなければ届出の営業になることが多い。ただし、しょうゆやみそを主な原料にした調味料にすると別の許可の話になるので調味料の OEMの整理を参照してほしい。届出の営業でも、工場の所在地の保健所に届け出ていることは確かめる。

表示で決めること——名前、原料の産地、アレルゲン

食品表示基準は加工食品の区分の一つに「香辛料」を置き、ブラックペッパー、ホワイトペッパー、レッドペッパー、シナモン、クローブ、ナツメグ、サフラン、ローレル、パプリカ、オールスパイス、さんしょう、カレー粉、からし粉、わさび粉、しょうがなどを挙げている^[6]。乾いたスパイスは加工食品として表示する。

原料の産地：使った原材料のうち重量の割合が最も高いものの原産地を書く。最も重い原材料が加工食品なら、国産品は「国内製造」、輸入品は「○○製造」と書くのが原則になる^[6]。ブレンドは配合を変えると最も重い原材料が入れ替わるので、配合を決めたときに表示も決める。完成品を輸入して売る場合は、原産国名を書く^[6]。

アレルゲン：特定原材料（表示が義務）は、えび、カシューナッツ、かに、くるみ、小麦、そば、卵、乳、落花生の 9 品目^[6]。カシューナッツについては 2028 年 3 月末までの製造分に経過措置があるが^[6]、ナッツを混ぜるブレンドを新しく作るなら初めから表示に入れておく。カレー粉のようなブレンドに小麦粉や乳の素材を混ぜる場合は表示が要る。ごまは「特定原材料に準ずるもの」として表示が推奨されている^[8]。スパイスの工場は多くの原料を同じ粉砕機や混合機で扱うので、ほかの商品に使う原料が混ざる可能性を工場に聞き、表示の文言を決める。

製造所の所在地と製造者の名前も表示の対象で、工場の名前を伏せる製造所固有記号は、原則として同じ製品を二以上の製造所で作る場合に使える^[6]。

費用の内訳と、最小ロットの考え方

• 原料費：工場の在庫の原料か、指定の産地の原料か。指定すると輸入の単位が下限になる
• 殺菌費：殺菌済みの原料を使うか、工場や外部で殺菌するか
• 検査費：アフラトキシン、残留農薬、菌数などの検査。検査命令の対象なら輸入のたび
• 配合と試作の費用：ブレンドの試作。混合機 1 回分が下限
• 容器と版代：瓶とキャップの最低発注量、印刷した袋の版代

試作から量産へ

試作は、量産で使うのと同じ殺菌済みの原料で行う。殺菌の前後で香りが変わるので、殺菌していない原料で決めた味は量産で再現できないことがある。ブレンドは、少量を手で混ぜたものと混合機で混ぜたもので、粒の大きさの違うスパイスの偏り方が変わる。量産の混合機で少数を作る段階を挟み、その製品で香りの持ちと見た目の変化を見る保存試験を始めると、表示の期限と量産品の品質がそろう。

量産後の検品で見るところ

• 内容量と、ブレンドの配合のばらつき（色や香りで見本と比べる）
• 異物（石、虫、金属）と、固まり・湿気
• 菌数、アフラトキシン、残留農薬の検査結果（決めた頻度で）
• 容器の封、期限とロットの印字
• 原料の産地とアレルゲンの表示が、原料の規格書と合っているか

最初の問い合わせで伝えること

1. 作りたい商品の形（単品の詰め替え、ブレンド、ホール）
2. 配合を持ち込むか、工場の配合を基に作るか
3. 原料の産地を指定したいか、自社で輸入して支給したいか
4. 塩・砂糖・小麦粉などスパイス以外の素材を混ぜたいか
5. 容器（ふり出し瓶、詰め替え袋、小袋）と内容量
6. 1 回目に作りたい数量と、年間の見込み
7. 表示の責任者として誰の名前を出すか、輸入する場合は誰が輸入者になるか

よくある質問

現地で買ったスパイスを持ち込んで商品にできますか

販売のために輸入するなら輸入のたびの届出が要り^[1]、アフラトキシンや残留農薬の検査、殺菌の方法の確認も必要になる^[3][4]。品目と産地によっては検査命令の対象になっている^[5]。まず品目と産地を工場に伝えて、輸入の段取りから相談する。

放射線で殺菌したスパイスは使えますか

規格基準は、工程管理のための少ない線量などを除き、食品を製造・加工するときの放射線の照射を禁じており^[3]、基準に合わない方法による食品の販売・輸入も禁じられている^[1]。殺菌の方法は書面で確かめる。

工場の既存のカレー粉に、自社のラベルを貼るだけでもよいですか

配合を変えなければ、検査や期限の根拠をそのまま使えることがあり、数量も下げやすい。表示の責任者として依頼主の名前を出すなら、原料の産地とアレルゲンの根拠になる規格書を受け取っておく。

まとめ

スパイスの OEM は、原料の衛生から始まる。原料は産地で乾燥した農産物で菌や虫が付きやすく^[7]、工場は選別と殺菌を経てから粉砕・配合する。放射線による殺菌は原則禁止で^[3]、輸入原料は総アフラトキシン 10 μg/kg の運用^[4]と検査命令^[5]、残留農薬の決まり^[1]を確かめる。乾いたスパイスの工場は密封包装食品製造業の対象からは外されている^[2]。表示は香辛料としての名前、最も重い原材料の産地、アレルゲンを配合と合わせる^[6][8]。

ふりかけの OEMでは、乾いた具材を混ぜて詰める別の商品を扱った。粉末を袋に詰める食品の例としてプロテインの OEMも参考になる。

出典・参考資料

1. 食品衛生法（昭和二十二年法律第二百三十三号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁）／第六条・第十三条・第二十六条・第二十七条・第五十五条・第五十七条）
2. 食品衛生法施行規則（昭和二十三年厚生省令第二十三号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁）／第六十六条の十）
3. 食品一般の製造，加工及び調理基準（食品、添加物等の規格基準 第1 食品 B）（消費者庁 食品別の規格基準について）
4. アフラトキシンを含有する食品の取扱いについて（平成 23 年 3 月 31 日 食安発 0331 第 6 号）（厚生労働省）
5. 食品衛生法第26条第３項に基づく検査命令の実施について（中国産乾燥花椒の総アフラトキシン）（令和 8 年 10 月 23 日 健生食輸発 1023 第 1 号）（厚生労働省）
6. 食品表示基準（平成二十七年内閣府令第十号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁）／第三条・別表第一・別表第十四・附則）
7. 香辛料の微生物汚染の低減化を目的とする放射線照射の許可の要請（平成 12 年 12 月 4 日 全日本スパイス協会）（原子力委員会 食品照射専門部会（第 4 回）資料第 2 号）
8. アレルギー表示について（消費者庁／令和 8 年 4 月時点）

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