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発泡スチロール(EPS)緩衝材の発注|密度JIS K 7222・衝撃試験の1回目と2回目、保管量の上限

この記事のポイント(結論先出し)
発泡スチロール(EPS)は、発泡剤を含むポリスチレンの粒を蒸気で膨らませ、金型の中でもう一度蒸気をかけて粒どうしを融着させた成形品である[1]。一般的な倍率はおよそ 50 倍で、体積の約 98 %が空気になる[1]。製品を包む形の緩衝材は金型で作るので、形を決めたら金型が要る。緩衝材として発注するときは、「発泡倍率」だけでなく、JIS K 7222 で測る見掛け密度と、JIS Z 0235 の衝撃試験の結果を求める[3][4]。EPS は 1 回目の衝撃でセルが座屈・破壊し、2 回目からは立ち上がりが大きく下がるので[5]、何度も落とされる輸送では 2 回目以降の値で設計する。工場に置く量が 20 m³ 以上になると、消防法の指定可燃物として市町村条例の基準がかかる[6]。
目次
この記事が扱う範囲
この記事は、機械部品、電子機器、家電、精密機器などを出荷するときの緩衝材として、発泡スチロールの成形品を仕入先に発注する場合の話である。魚箱・クーラーボックス・工作や、家庭での捨て方の話は扱わない。
発泡スチロールの名で呼ばれるものには 3 種類ある。発泡スチロール協会は、ビーズ法発泡スチロール(EPS)、発泡スチレンシート(PSP、食品トレーなど)、押出法発泡ポリスチレン(XPS、断熱板など)を区別しており、協会が扱うのは EPS だとしている[2]。EPS は表面に発泡ビーズの模様があるのが特徴で、押出機から板状に押し出す XPS とは製法が違う[2]。発注書に「発泡スチロール」とだけ書くと、ビーズ法の成形品なのか、押出板を切ったものなのかが決まらない。
緩衝材の設計の流れ(製品が耐えられる加速度を求め、落下高さを決め、最大加速度-静的応力線図から面積と厚さを決める)は、ポリエチレンフォームの緩衝材で書いた。考え方は EPS でも同じである。この記事では、EPS ならではの点、つまり金型で作ること、密度の測り方、繰り返しの衝撃に弱いこと、保管と廃棄の扱いに絞る。成形品としてのポリスチレン(発泡していないもの)はPS・HIPS の選び方で扱った。
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どう作られるか:予備発泡と金型の中の成形
発泡スチロール協会の説明では、原料は直径 0.3〜2 mm ほどの半透明のビーズで、発泡剤(ブタン、ペンタン)を含んでいる[1]。これに蒸気を当てて膨らませる工程を予備発泡といい、膨らんだ粒(発泡ビーズ)は独立した小さな気泡で仕切られている[1]。発泡ビーズを金型に入れて、もう一度蒸気をかけると、さらに膨らんだビーズどうしが熱でくっつき、金型どおりの形になる[1]。倍率は約 50 倍が一般的で、50 倍以外の倍率も可能とされている[1]。
このことから、発注で決めることが 2 つ出てくる。
1 つ目は、形を金型で作るということだ。製品を受ける凹みやリブのある緩衝材は、その形の金型を作って成形する。試作や少量で金型を作りたくないときは、ブロックを切削や電熱線で切り出す方法もある。鋳造工学会誌の解説は、発泡スチロールの加工の主体は削り出しで、電熱線(線状ヒータ)で切る方法や高速ミーリングが使われていると紹介している[7]。同じ解説は、切削粉が舞い散って静電気で付着しやすいので、除去装置と局所集じんが必要だとも書いている[7]。精密部品や電子部品を包む緩衝材を切削品にするときは、粉が製品に付かないかを確かめる。
2 つ目は、倍率が変わると性質が変わるということだ。同じ形でも倍率を上げれば軽く柔らかくなり、下げれば硬く重くなる。倍率は仕入先の工程で決まる値なので、発注書には倍率と一緒に、受け取った品で確かめられる数値(見掛け密度)を書く。
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密度は JIS K 7222 の方法で、測る条件まで決める
JIS K 7222(発泡プラスチック及びゴム-見掛け密度の求め方)は、成形スキンを含む「見掛け全体密度」と、スキンを取り除いた「見掛けコア密度」を区別している[3]。成形品の EPS は表面にスキンがあるので、どちらで測るかを決めておかないと、仕入先と受入で値が合わない。
規格は、試験片の体積を 100 cm³ 以上とし、3 個以上の試験片を測ると定めている[3]。試験片は成形後 72 時間以上たった試料から切り取るのが原則で、48 時間または 16 時間の値と 72 時間の値の差が 10 %未満と経験的に分かっている場合だけ短縮できる[3]。成形直後の品を受入でその日のうちに測ると、規格の条件から外れる。
また規格の注記は、15 kg/m³ 未満のような低密度で独立気泡の材料では、空気の浮力が誤差の原因になることがあると書き、浮力を補正する式を示している[3]。高倍率の EPS はこの範囲に入りうる。仕入先とわずかな差を争う場面では、浮力の補正をするかどうかも合わせる。
緩衝の性能は JIS Z 0235 の衝撃試験で、1 回目と 2 回目以降を分けて見る
JIS Z 0235(包装用緩衝材料-評価試験方法)の衝撃荷重試験は、同じ試験片に 60 ± 5 秒の間隔で連続 5 回の衝撃を加え、各回の最大加速度と、ひずみが最大となる厚さを測る[4]。おもりの等価自由落下高さは 60 cm を標準とし、必要に応じてほかの高さでも試験する[4]。計算では、各試験片の最初の 1 回目の測定値の平均と、2 回目から 5 回目までの平均を分けて表す[4]。5 回の衝撃の途中で試験片が破損したり緩衝能力を失ったりしたら、試験を中止する[4]。
この「1 回目と 2〜5 回目を分ける」ことが、EPS では特に効く。発泡スチロールの衝撃特性を調べた材料学会誌の論文は、衝撃荷重を 1 度加えると発泡スチロールを構成するセルに座屈や破壊が生じ、2 回目の動的圧縮応力-ひずみ曲線の立ち上がりは 1 回目に比べて著しく低下し、圧縮応力とひずみの最大値は増大すると報告している[5]。一方で 3 回目の曲線は 2 回目とほとんど差がなかった[5]。同じ論文は、ひずみ速度が毎秒 35〜40 程度になると発泡スチロールが爆発的に崩壊したとも書いている[5]。
| 見る項目 | 規格・資料が示すこと | 発注・受入での使い方 |
|---|---|---|
| 見掛け密度 | 試験片 100 cm³ 以上・3 個以上、成形後 72 時間以上(JIS K 7222)[3] | 全体密度かコア密度かを決め、範囲(下限と上限)で書く |
| 衝撃の回数 | 同じ試験片に 5 回、1 回目と 2〜5 回目の平均を分けて表す(JIS Z 0235)[4] | 繰り返し落ちる輸送なら 2〜5 回目の線図で設計する |
| 標準の落下高さ | 等価自由落下高さ 60 cm を標準(JIS Z 0235)[4] | 自社の想定落下高さが違えば、その高さの試験を求める |
| 2 回目の変化 | 立ち上がりが著しく低下、3 回目は 2 回目とほぼ同じ(比重 0.013 の試料)[5] | 再使用・返送する箱には EPS を前提にしない |
| 保管量 | 発泡させた合成樹脂類は 20 m³ 以上で指定可燃物(危険物の規制に関する政令 別表第四)[6] | 納入ロットと置き場所を、所轄の条例と合わせて決める |
論文の試料は比重 0.013、厚さ 30 mm の板から切り出したもので[5]、値そのものを自社の緩衝材に当てはめることはできない。しかし、「最初の 1 回で性質が大きく変わり、その後は落ち着く」という傾向は、緩衝材の設計で 1 回目の線図だけを見てはいけない理由になる。仕入先から線図をもらうときは、1 回目だけなのか、2〜5 回目の平均も入っているのかを確かめる。規格自体が両方を分けて表すよう求めているので[4]、両方を出してもらうのは無理な注文ではない。
同じ理由で、EPS は「何度も使う通い箱の緩衝材」には向きにくい。一度強い衝撃を受けた緩衝材は、見た目に割れていなくても、次の輸送では同じ守り方ができないことがある。通い箱で使うなら、ポリエチレンフォームのような繰り返しの衝撃に強い材料と比べてから決める。
工場に積んでおく量には、消防法の上限がある
EPS は軽くかさばるので、量産品の緩衝材をまとめて仕入れると置き場所の体積がすぐ大きくなる。ここで効くのが消防法である。消防法第 9 条の 4 は、火災が発生した場合に拡大が速やかで、消火活動が著しく困難となる物品を「指定可燃物」とし、その貯蔵と取扱いの技術上の基準を市町村条例で定めるとしている[6]。
危険物の規制に関する政令は、第 1 条の 12 で、指定可燃物を別表第四の品名欄の物品で同表の数量以上のものとしている[6]。別表第四では、合成樹脂類のうち「発泡させたもの」は 20 立方メートル、「その他のもの」は 3,000 キログラムである[6]。備考では、合成樹脂類を「不燃性又は難燃性でない固体の合成樹脂製品、合成樹脂半製品、原料合成樹脂及び合成樹脂くず」としている[6]。
つまり、発泡スチロールの緩衝材を 20 m³ 以上置くと、市町村条例の貯蔵・取扱いの基準の対象になる。具体的な基準(届出の要否、置き方、消火設備など)は市町村ごとに条例で決まるので、所轄の消防に確かめる。購買の立場では、1 回の納入量を大きくして単価を下げる交渉をするときに、置き場所の体積がこの数量に達しないか、達するなら置き場の条件が整っているかを先に確かめておく。
使い終わった EPS は産業廃棄物として扱う
工場で使い終わった緩衝材は、家庭のごみとは扱いが違う。廃棄物の処理及び清掃に関する法律は、事業活動に伴って生じた廃棄物のうち、廃プラスチック類などを産業廃棄物としている[8]。また第 3 条は、事業者はその事業活動に伴って生じた廃棄物を自らの責任において適正に処理しなければならないとし、製品や容器が廃棄物となったときの処理の困難性をあらかじめ評価するよう努めることも求めている[8]。
発泡スチロール協会は、EPS は単一素材で、熱を加えるだけで再生原料(インゴット、ペレット)にできると説明している[9]。再生しやすさは、他の材料と混ぜないことが前提になる。発注のときに、緩衝材に別素材のシールやラベルを貼らない、テープで別素材を固定しない、といった条件を決めておくと、受け入れた後の分別が楽になる。
発注書と仕様書に書くこと
1. 種類
「ビーズ法発泡スチロール(EPS)の成形品」と書く。押出板の切削品や、ポリエチレンなど他の発泡体への置き換えは、事前の承認を条件にする。
2. 形と金型
図面(または製品の 3D データ)、金型の費用の扱い、金型の所有者と保管先、保管費用の負担を決める。型の扱いの考え方は有償支給と型・治具の費用の扱いで書いた。
3. 密度
JIS K 7222 による見掛け密度を範囲で書き、全体密度かコア密度かを指定する[3]。倍率は参考値として併記する。
4. 緩衝の性能
JIS Z 0235 の衝撃荷重試験の最大加速度-静的応力線図を、1 回目と 2〜5 回目の平均の両方で出してもらう[4]。想定する落下高さが 60 cm と違うなら、その高さを指定する。
5. 清浄度と表面
粉や欠けた粒が製品に付くと困る用途では、切削面の有無、粒の脱落の許容を決め、梱包前の除去方法を決める。
6. 納入の単位と保管
1 回の納入量と、受け入れる側の置き場所の体積を合わせる。20 m³ 以上を置く場合は、所轄の条例の基準を確かめる[6]。
7. 分別のしやすさ
異素材の部品を接着しない、ラベルは剥がせるものにする、などを書いておく。
よくある質問
Q. 発泡倍率 50 倍と指定すれば十分ですか。
倍率は工程の目標値で、受入で直接測れる値ではない。受入で確かめるなら、JIS K 7222 の見掛け密度を範囲で指定する[3]。発泡スチロール協会の説明では 50 倍のとき体積の約 98 %が空気になる[1]。
Q. 落下試験に合格した緩衝材を、返送品の梱包にそのまま使えますか。
勧めにくい。EPS は 1 回目の衝撃でセルが座屈・破壊して、2 回目は特性が大きく変わる[5]。往復で使うなら、2〜5 回目の平均の線図で余裕があるかを確かめるか、繰り返しに強い材料を選ぶ。包装した状態での落下試験は落下試験 JIS Z 0202 の指定で書いた。
Q. 断熱用の発泡スチロール板を緩衝材に流用してよいですか。
断熱用の板には EPS のほかに XPS もあり、製法が違う[2]。緩衝の性能は材料と密度で変わるので、流用するなら同じ JIS Z 0235 の試験で線図を取り直してから使う[4]。
まとめ
EPS の緩衝材は、ビーズを予備発泡させ金型の中で融着させて作る成形品で、形を決めれば金型が要る[1]。発注書には EPS であることを書き、受入で確かめられる値として JIS K 7222 の見掛け密度(全体かコアか)を範囲で指定する[3]。緩衝の性能は JIS Z 0235 の線図を 1 回目と 2〜5 回目の両方で求める[4]。EPS は最初の衝撃で特性が大きく変わるので[5]、繰り返し落ちる輸送や通い箱では 2 回目以降で判断する。20 m³ 以上を置くなら消防法の指定可燃物として条例の基準がかかり[6]、使い終わったものは産業廃棄物として事業者の責任で処理する[8]。
外装の段ボール箱との組合せは段ボール箱 JIS Z 1516 の指定で、包装した状態での輸送試験は包装貨物の輸送試験 JIS Z 0200で書いた。
出典・参考資料
- 発泡スチロールができるまで(発泡スチロール協会(JEPSA)/2026 年 11 月 16 日閲覧)
- 発泡スチロールの種類(発泡スチロール協会(JEPSA)/2026 年 11 月 16 日閲覧)
- JIS K 7222:2026 発泡プラスチック及びゴム-見掛け密度の求め方(日本産業標準調査会 JIS 検索で閲覧/2026 年 8 月 20 日改正)
- JIS Z 0235:2002 包装用緩衝材料-評価試験方法(JIS 検索の閲覧資料)(日本産業標準調査会/2002 年 3 月 20 日改正・2022 年 10 月 20 日確認)
- 二川暁美・山崎真治「発泡スチロールの衝撃による圧縮応力-ひずみ特性」材料 22 巻 233 号(日本材料学会/1973 年)
- 危険物の規制に関する政令(昭和三十四年政令第三百六号)第 1 条の 12・別表第四、消防法 第 9 条の 4(e-Gov 法令検索(デジタル庁)/2026 年 11 月 16 日に現行版を確認)
- 今村正人「発泡スチロールの加工」鋳造工学 74 巻 7 号(日本鋳造工学会/2002 年)
- 廃棄物の処理及び清掃に関する法律(昭和四十五年法律第百三十七号)第 2 条第 4 項・第 3 条(e-Gov 法令検索(デジタル庁)/2026 年 11 月 16 日に現行版を確認)
- 発泡スチロールの特性(発泡スチロール協会(JEPSA)/2026 年 11 月 16 日閲覧)
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