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投稿日:2026年11月16日

アルミの溶接を頼むとき——熱影響部の強度低下と、溶加材 JIS Z 3232・資格 JIS Z 3811 の指定

この記事のポイント(結論先出し)

アルミの溶接を頼むときに鋼と同じ書き方で済ませると、溶接したところの強さで食い違う。6000 系・2000 系のような熱処理で強くした合金は、溶接の熱で熱影響部が軟らかくなり、その部分は O 材と同じ程度の強さになる[5]。溶接施工方法の確認試験の規格 JIS Z 3040 も、A6061-T6 の継手の引張強さの基準を 165 N/mm² としていて[2]、板の T6 の規格値 295 N/mm²[6]より大きく低い。発注では、母材の合金と質別、溶接部を含めた完成品に求める強さ、溶加材(JIS Z 3232 の記号)[1]、作業者の資格(JIS Z 3811)[3]、溶接の後にアルマイトをするかどうかを書く。7000 系の高力合金のように、そもそも溶接に向かない合金もある[4]。

この記事は、工業用の部品・フレーム・タンク・筐体などに含まれるアルミの溶接を、外部の仕入先に頼む側の目線で書く。溶接機の選び方や DIY の溶接のやり方ではなく、図面と注文書に何を書き、出来上がった物の何を確かめるかを扱う。

溶接全般で指定すること(施工要領・資格・検査)は溶接を含む部品の発注で指定することに、TIG と MIG の違いはTIG 溶接と MIG 溶接の違いにまとめた。この記事は、アルミだからこそ書き足さなければならないことに絞る。

アルミの溶接で、鋼と同じ書き方では足りない理由

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アルミとその合金は、原理的には鋼で使う溶接法のほとんどが使えるが、構造物ではティグ溶接とミグ溶接(イナートガスアーク溶接)が中心になる、と溶接学会誌の概説は書いている[4]。溶接法そのものより、発注で問題になるのは次の 3 点である。

1. 熱影響部が軟らかくなり、強さが母材の規格値に届かない

溶接学会誌の資料(1975 年)は、熱処理で強くした合金では溶接の熱で熱影響部のどこかに必ず軟化域が残り、2000 系・6000 系では常温に置いても回復しないと説明している[5]。熱処理材の熱影響部の強さは O 材と同程度になり、析出のため脆くなったり耐食性が下がったりする場合もある、とも書く[5]。加工で硬くした材料(H 材)も、約 300 ℃以上に加熱された熱影響部で軟化し、加工度が高いほど軟化域の幅が広がる[5]。

つまり、図面に「A6061-T6」「A5083-H32」と書いても、それは溶接する前の材料の強さを指定しているだけで、溶接したところの強さは決まらない。1984 年の概説は、6000 系・2000 系では特別な場合に溶接後に改めて熱処理をするが、大形構造物など熱処理が難しいものでは、溶接部と熱影響部の強度低下と多少の耐食性の低下をあらかじめ見込んで設計しなければならない、と書いている[4]。

2. 合金によって割れやすさが大きく違う

同じ概説は、アルミ合金の溶接割れは全て熱間割れで、低温での割れはほとんど経験されていないとしたうえで、ビード始端の割れ、クレータ割れ、多層溶接の溶接金属のミクロ割れ、6000 系の熱影響部のミクロ割れなどを挙げている[4]。合金の系統では、Cu を含む A7075 などの 7000 系高力合金は溶接割れ感受性が高いので特別な場合以外は溶接に用いられない[4]、2000 系はアルミ合金の中で最も溶接割れを起こしやすい[5]、6000 系は母材と同じ組成の溶加材でミグ溶接すると割れやすいが A4043 を溶加材にすれば容易に溶接できる[5]、と整理されている。

これに対して、5000 系(Al-Mg 系)は非熱処理型で溶接性・耐食性がよく、O 材の健全な突合せ継手の継手効率は 100 % で、最も主要な溶接構造用の材料だとされている[4]。溶接して使う板を選ぶ段階なら、A5052 や A5083 を候補にする検討が先にある。A7075 の溶接の制約はA7075 の発注での指定に書いた。

3. 水素によるブローホールが出やすい

1975 年の資料は、溶けた金属の水素の溶けやすさがアルミでは特に大きく、アーク雰囲気中の水素濃度が低くても気泡が出やすく、冷え方によっては凝固後にブローホールが残りやすいと説明している[5]。水素の源は、母材・溶加材・シールドガスに含まれる水素と、アーク雰囲気に巻き込まれた空気中の湿気である[5]。1984 年の概説も、ミグ溶接のポロシティの原因として、シールド雰囲気への空気の巻込みについで電極ワイヤの表面品位を挙げている[4]。気密が要る部品では、この点を検査の項目として決めておく必要がある。

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溶接したところの強さを、どの数字で合わせるか

発注側が使える数字は、規格の中に 2 種類ある。ひとつは溶接施工方法の確認試験の規格 JIS Z 3040 の附属書で、継手引張試験の評価基準をアルミについて別に決めている。母材が非熱処理材なら「質別 O の引張強さの最小値以上」、熱処理材なら A6061-T4・T6 が 165 N/mm²、A6063-T5・T6 が 120 N/mm²、A6N01-T5・T6 が 155 N/mm² 以上である[2]。A2014・A2219 は当事者間の協定による[2]。母材が熱処理材か加工硬化材の場合、または溶接金属が母材より軟らかい場合の引張強さは、製品規格または当事者間の協定による、ともしている[2]。

もうひとつは溶加材の規格 JIS Z 3232 で、溶加材ごとに、決まった母材を溶接した継手の引張強さ(溶接のままの値)を定めている[1]。これは溶加材の品質を確かめるための試験の値で、製品の設計値ではない。

母材(板) 母材の引張強さ(JIS H 4000) 施工方法の確認試験の継手の基準(JIS Z 3040 附属書) 溶加材の規格の継手試験(JIS Z 3232 表 3・溶接のまま)
A5083P-O(厚さ 0.8 mm を超え 40 mm 以下) 275〜350 N/mm² 非熱処理材なので質別 O の引張強さの最小値以上 A5356:265 N/mm² 以上/A5183:275 N/mm² 以上
A5083P-H32(厚さ 2.9 mm を超え 12.0 mm 以下) 305〜380 N/mm² 非熱処理材の項では質別 O の引張強さの最小値以上。ただし加工硬化材の母材は、製品規格または当事者間の協定によるとする項もある (試験材は A5083P-O)
A6061P-T6(厚さ 0.5 mm を超え 6.5 mm 以下) 295 N/mm² 以上 165 N/mm² 以上 A4043:165 N/mm² 以上(試験材 A6061P-T6)

表の数字は JIS H 4000 の表 3[6]、JIS Z 3040 附属書の 2.1[2]、JIS Z 3232 の表 3[1]から写した。母材の値は厚さで区分が変わるので、実際の板厚の欄を規格で確かめる。読み取れることは、6061-T6 を溶接すると継手として期待できる引張強さは母材の 6 割に満たない水準になりうること、5083 では H32 を買っても、溶接したところは O 材程度まで軟らかくなりうる点である[5]。JIS Z 3040 の附属書は、非熱処理材は質別 O の最小値以上とする一方、母材が加工硬化材の場合の引張強さは製品規格または当事者間の協定による、としている[2]。H 材を溶接するなら、どちらで判定するかを発注時に決める。1984 年の概説は、5083 で O 材より硬い加工硬化材を使わない理由として、溶接部の強さが結局 O 材なみになることを挙げている[4]。

発注での使い方は次のとおり。強さの要求がある溶接構造なら、図面に母材の質別だけを書いて済ませず、「溶接部を含む完成品として求める強さ」を別に書く。製品規格が無い一般の部品なら、JIS Z 3040 の附属書の値を合否の基準に使うか、設計者が別の値を決めるかを、発注の前に決める。基準を発注後に持ち出すと、受領拒否とやり直しの問題になる(受領拒否・返品・やり直し)。

溶加材は、誰がどの記号で決めるか

アルミの溶加棒と溶接ワイヤは JIS Z 3232(アルミニウム及びアルミニウム合金の溶加棒及び溶接ワイヤ)に記号で決められている。この規格はミグ溶接・ティグ溶接・酸素アセチレン溶接に使う溶加棒とワイヤを対象にし、ISO 18273 を基に作られている[1]。記号は A4043、A5356、A5183 のように合金の番号の形で書く[1]。溶接棒・ワイヤの記号の読み方全般は溶接棒・溶接ワイヤの規格で扱った。

溶加材は母材の組合せに応じて選ぶが、一つに決まらない場合がある。1984 年の概説は、6000 系では溶接性の点から母材と違う合金系の溶加材を使わなければならないので、溶接金属の性質を母材と同じにすることができず、製品に要求される性質に応じて溶加材を選ぶ必要があると書いている[4]。5000 系の溶加材の種類が多いのは、高温で使う用途の Mg 量の制限や、薬品容器の重金属元素の制限などで、溶接性よりそれらの要求を先にする必要があるためだとも書く[4]。

発注側が決めることは 2 つである。ひとつは、溶加材を図面で指定するか、仕入先に選ばせて記号を報告させるか。選ばせるなら、使った溶加材の記号を施工要領書か出荷の記録に書かせる。もうひとつは、溶加材の選び方に影響する用途の条件(使用温度、接液する薬品、溶接の後の表面処理)を仕入先に伝えること。条件を伝えないまま「おまかせ」にすると、仕入先は溶接しやすい溶加材を選ぶ。

溶接した後にアルマイトをするなら、先に伝える

1984 年の概説に載った溶加材の選定表(当時の改訂 JIS 案)には、陽極酸化処理の後に色調の差を生じてはならないときは A5356 を用いた方がよい、という注が付いている[4]。溶接したところは母材と成分が違うので、アルマイトをかけると色が変わって見えることがある。外観部品で溶接の後にアルマイトをするなら、注文書に「溶接後に陽極酸化処理(色)を行う。溶接部の色の差の許容は限度見本による」と書き、溶加材の選択を仕入先と相談しておく。アルマイトの種類と色の指定はアルマイトの種類と色の指定を参照。

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作業者の資格:アルミは JIS Z 3811

アルミの溶接技能者の検定は JIS Z 3811(アルミニウム溶接技術検定における試験方法及び判定基準)で、ティグ溶接とミグ溶接の技術検定の試験方法と判定基準を決めている[3]。鋼の手溶接(JIS Z 3801)やステンレス鋼(JIS Z 3821)の資格とは別の規格である。

試験の種類は、溶接方法・継手の種類・試験材料の厚さの区分・裏当て金の有無・溶接姿勢で分かれ、記号で表す[3]。板の突合せ溶接では、厚さの区分が薄板(板厚 3 mm)、中板(板厚 8 mm)、厚板(板厚 20 mm 以上)の 3 つで、記号の頭がティグ溶接は T、ミグ溶接は M で、2 文字目は裏当て金を用いる A か用いない N である。ただしティグ溶接の試験は裏当て金なし(N)だけで、A があるのはミグ溶接だけである(例:TN-1F はティグ溶接・裏当て金なし・薄板・下向、MA-1F はミグ溶接・裏当て金あり・薄板・下向)[3]。溶接方法は、ティグ溶接は手溶接、ミグ溶接は半自動溶接である[3]。

発注側が確かめることは、作業する人の資格の記号が、実際の作業(溶接方法・板厚・姿勢・裏当ての有無)に合っているかである。薄板の下向の資格しか持たない人に、厚板の立向の溶接を頼むと、資格の範囲を外れる。会社に有資格者がいても、その人が作業するとは限らないので、量産を始める前に作業する人の資格の写しを出してもらう。

図面と注文書に書くこと

アルミの溶接を含む部品で、鋼と違って書き足すものを並べる。

1. 母材の合金・質別と、形
A6061P-T6(板)、A6063S-T5(押出形材)のように、形の記号と質別まで書く。合金番号と質別の読み方はアルミは合金番号と質別で指定するを参照。

2. 溶接部を含む完成品に求める強さ
母材の規格値とは別に書く。基準が無ければ JIS Z 3040 附属書の値[2]を使うか、設計で決めた値を書く。溶接後に熱処理で強さを戻すなら、その工程も指定する。

3. 溶加材
JIS Z 3232 の記号で指定するか、仕入先に選ばせて記録させるか[1]。使用温度・接液する薬品・溶接後の表面処理の条件を伝える。

4. 溶接方法と資格
ティグかミグか、作業者の JIS Z 3811 の資格の記号[3]。

5. 検査と合否
外観(割れ・クレータ・アンダカット・余盛)、気密が要るなら漏れ試験、内部欠陥を見るなら放射線透過試験などの非破壊試験の方法と範囲を、発注の前に書く。非破壊試験の指定は非破壊検査の指定を参照。

6. ひずみと仕上げ
アルミは熱で動きやすい。1984 年の概説は、アルミ合金の溶接施工で実際に最も苦労するのはポロシティと溶接ひずみの防止と矯正だとしている[4]。許容するひずみの量と、矯正を許すかどうかは溶接ひずみの許容値で決める。

注文書の書き方の例

「材料:A5083P-O(JIS H 4000)、板厚 6 mm。溶接:ミグ溶接、溶加材 A5183(JIS Z 3232)。作業者は、実際の板厚・溶接姿勢・裏当ての有無に合う JIS Z 3811 の資格を持つ者とし、資格証明の写しを量産前に提出。溶接継手の引張強さは母材の質別 O の最小値(275 N/mm²)以上を目標とし、施工方法の確認が要る場合は JIS Z 3040 による。外観:割れ・クレータ割れのないこと。」

この例は 5083-O で、JIS Z 3040 の非熱処理材の基準と同じ 275 N/mm² を書いた[2][6]。母材を A6061-T6 に替えるなら、継手に期待する値は 165 N/mm² の水準まで下がる[2]ので、設計がその値を許すかを先に確かめる。JIS Z 3811 の板の試験材料は薄板 3 mm・中板 8 mm・厚板 20 mm 以上の 3 区分なので[3]、6 mm の作業にどの区分の資格を求めるかは、発注側の仕様として決めて書く。

受け取るときに確かめること

1. 記録:使った溶加材の記号、溶接方法、作業者の資格の記号が、注文書と合っているか。

2. 外観:ビードの始端と終端(クレータ)の割れ、アンダカット、余盛の高さ。クレータ割れは特に 7000 系で起きやすく、丁寧にクレータを埋めるかタブの上で終える、と 1984 年の概説は書いている[4]。

3. 気密・内部:ブローホールが問題になる部品は、注文書で決めた試験の結果を出させる。気密試験・リークテストの指定も参照。

4. 強さを確かめる試験:施工方法の確認試験をする場合、JIS Z 3040 の附属書は曲げ試験について、曲げた表面に長さ 3.0 mm を超える割れ(縁の小さな割れを除く)がないこととしている[2]。継手引張、曲げ、マクロのどれを、何本、誰の立会いで行うかを決めておく。

鋳物・ダイカストを溶接するとき

鋳物を溶接する部品もある。1984 年の概説は、AC4C(Al-Si 系)や AC7A(Al-Mg 系)は割れ感受性の点ではその鋳物どうしや 5000 系展伸材との溶接に問題はなく、問題があればポロシティなど鋳物自身の品質によるとし、一般に金型鋳物の方が砂型鋳物より良好だとしている[4]。一方で、ダイカストは一般にガスの含有量が多く、溶接すると著しくブローホールを発生する、とも書いている[4]。JIS Z 3040 の附属書も、AC4C-T5・T6 の継手の引張強さは当事者間の協定によるとしている[2]。鋳物やダイカストに溶接を入れる設計なら、溶接してよいかを鋳物の仕入先と溶接の仕入先の両方に確かめてから発注する。

よくある質問

A6061 は溶接できないのですか

溶接はできる。ただし熱影響部が軟らかくなり、O 材と同じ程度の強さになる[5]。JIS Z 3040 の継手の基準も 165 N/mm² で、T6 の母材の値 295 N/mm² より低い[2][6]。強さが要る部品なら、その低下を設計で見込むか、溶接後に熱処理をするか、5000 系に替えるかを決める。

溶加材は仕入先に任せてよいですか

任せてもよいが、使用温度・接液する薬品・溶接後のアルマイトの有無を伝え、使った溶加材の記号を記録させる。6000 系のように溶加材が一つに決まらない合金では、選び方で溶接金属の性質が変わる[4]。

鋼の溶接の資格を持っている人に、アルミも頼めますか

アルミの溶接技能者の検定は JIS Z 3811 で、鋼の手溶接や半自動溶接の資格とは別である[3]。資格の要求がある部品なら、JIS Z 3811 の該当する記号の資格を確かめる。

7075 を溶接して強いフレームを作りたい

Cu を含む 7000 系の高力合金は溶接割れ感受性が高く、特別な場合以外は溶接に用いられない[4]。溶接するなら合金の選び直し(5000 系など)か、ボルト・リベット接合への変更を設計と相談する。

まとめ

アルミの溶接を頼むときは、母材の合金と質別を書くだけでは、溶接したところの強さが決まらない。熱処理型合金も加工硬化材も熱影響部が軟らかくなり[5]、JIS Z 3040 の継手の基準は 6061-T6 で 165 N/mm²、非熱処理材では O 材の最小値である[2]。H 材(加工硬化材)は製品規格・協定によるとする項もあるので、どちらで判定するかを発注時に決める[2]。溶接部を含む完成品に求める強さを別に書き、溶加材を JIS Z 3232 の記号で決めるか記録させ[1]、作業者の資格は JIS Z 3811 の記号で確かめる[3]。溶接の後にアルマイトをするなら色の差を見込んで先に伝え[4]、7000 系の高力合金のように溶接に向かない合金は設計の段階で外す。検査の項目と合否は発注の前に決める。

関連して、ステンレスの溶接を頼むとき、溶接加工の外注、スタッド溶接の指定も読んでおくと、溶接の外注で決めることがそろう。

出典・参考資料

  1. JIS Z 3232:2009 アルミニウム及びアルミニウム合金の溶加棒及び溶接ワイヤ(日本産業標準調査会 JIS 検索で閲覧/2009 年 7 月 20 日改正・2024 年 10 月 21 日確認)
  2. JIS Z 3040:1995 溶接施工方法の確認試験方法(日本産業標準調査会 JIS 検索で閲覧/1995 年 2 月 1 日改正・2025 年 10 月 20 日確認)
  3. JIS Z 3811:2000 アルミニウム溶接技術検定における試験方法及び判定基準(日本産業標準調査会 JIS 検索で閲覧/2000 年 11 月 20 日改正・2025 年 10 月 20 日確認)
  4. 内田彰「アルミニウム合金溶接技術・概説」溶接学会誌 53 巻 3 号(溶接学会/1984 年 4 月)
  5. 水野政夫「アルミニウム合金の溶接性」溶接学会誌 44 巻 1 号(溶接学会/1975 年 1 月)
  6. JIS H 4000:2022 アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条(日本産業標準調査会 JIS 検索で閲覧/2022 年 4 月 20 日改正)

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