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第三角法と第一角法(JIS B 0001)を図面で取り違えない——投影法の記号と、受け取った図面の確かめ方

この記事のポイント(結論先出し)
機械製図の JIS B 0001 は、投影図を第三角法で描くことを原則とし、紙面の都合などで正しい配置に描けない場合や、かえって理解しにくくなる場合に限って第一角法や矢示法を使ってよいとしている[1]。第三角法では平面図を正面図の上に、第一角法では下に置くので、同じ図形でも読み方が逆になる[1]。どちらで描いたかは表題欄の中又は近くに示す投影法の記号で決まる[1]。発注する側は、図面を出す前に記号が入っているかを確かめ、受け取った図面(顧客や海外から来たもの)は記号と図の中の投影関係が食い違っていないかを確かめる。食い違いがあれば、加工に入る前に書面で決着させる。
この記事は、部品図や組立図を仕入先に渡して部品を作ってもらう立場、あるいは顧客から図面を受け取って生産先へ回す立場で、投影法の取り違えをどう防ぐかを扱う。製図の学習としての描き方の練習ではなく、発注・受入の実務で何を確かめるかに絞る。
目次
JIS B 0001 は第三角法が原則で、例外の条件も書いてある
JIS B 0001(機械製図)は、JIS Z 8310(製図総則)に基づき、機械工業の分野で使う部品図と組立図の製図を定めた規格である[1]。投影法の箇条は、最初に「投影図は、第三角法による」と書いている。そのうえで、紙面の都合などで第三角法による正しい配置に描けない場合や、図の一部を第三角法の位置に描くとかえって図形が理解しにくくなる場合には、第一角法、又は矢印で投影の向きを示す矢示法(やしほう)を用いてもよいとしている[1]。
つまり、日本の機械製図で第一角法が出てくるのは「使ってはいけない」わけではないが、原則から外れる場合である。社内の図面を第一角法で描く理由が特に無いなら、第三角法でそろえておくほうが、受け取る側の読み違いは減る。
製図総則の JIS Z 8310 は、図面がそなえるべき要件として、表題欄を設けること、あいまいな解釈が生じないように表現と解釈の一義性をもつこと、貿易と技術の国際交流の立場から国際性を保つことなどを挙げている[2]。投影法を明示することは、この一義性の要件を満たすための最低限の手当てである。
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投影図の名前と、二つの方法での置き場所
JIS B 0001 は、対象物を六つの向きから見た図に名前を付けている。正面から見た図が正面図(主投影図)、上から見た図が平面図、左から見た図が左側面図、右から見た図が右側面図、下から見た図が下面図、後ろから見た図が背面図である[1]。正面図を選ぶと、ほかの投影図は正面図に対して 90°又はその倍数の角度の関係になる[1]。
違いは、それぞれの図を正面図のどこに置くかである。JIS B 0001 の第三角法と第一角法の箇条を並べると、次の表になる[1]。
| 投影図 | 第三角法での位置 | 第一角法での位置 |
|---|---|---|
| 平面図(上から見た図) | 正面図の上側 | 正面図の下側 |
| 下面図(下から見た図) | 正面図の下側 | 正面図の上側 |
| 左側面図(左から見た図) | 正面図の左側 | 正面図の右側 |
| 右側面図(右から見た図) | 正面図の右側 | 正面図の左側 |
| 背面図 | 都合により左側面図の左側か右側面図の右側 | 都合により右側面図の左側か左側面図の右側 |
| 投影法の記号を示す場所 | 表題欄の中又はその付近 | 表題欄又はその近く |
覚え方としては、第三角法は「見た側に、見た図を置く」、第一角法は「見た側の反対に置く」と考えると整理しやすい。ただ、発注の現場で大事なのは覚え方より、目の前の図面がどちらで描かれているかを記号で確かめる手順を飛ばさないことである。
取り違えると、どんな部品ができてしまうか
表のとおり、第三角法と第一角法は、上下と左右の置き場所がそっくり入れ替わる。投影法を取り違えて読むと、平面図に描いた穴を下面にあけたり、右側面にある段差を左側面に付けたりする。寸法の数字そのものは合っているので、加工した側は図面どおりに作ったつもりでいる。
読み違いが起きやすいのは、次のような部品である。
- 外形が左右対称や上下対称に見え、穴・溝・面取り・ねじ穴などの小さな形だけが片側にある部品。裏返して読んでも形が成り立ってしまう
- 投影図が二つしか描かれていない部品。三つ以上あれば、図どうしの関係から矛盾に気づけることが多いが、二つだと気づきにくい
- 左手用と右手用のように、鏡に映した形の部品が別の図番で存在する部品。取り違えると、もう一方の部品と同じ形ができてしまう
こうした部品は、初品が届いてから、組み付けの段階で初めて間違いが分かることが多い。寸法の数値だけを見る検査では通ってしまうことがあるからである。投影法の確認は、寸法の確認とは別の手順として持っておく必要がある。
投影法は表題欄の記号で示す
JIS B 0001 は、図面の右下隅に表題欄を設け、図面番号、図名、企業名、責任者の署名、作成年月日、尺度、投影法などを記入するとしている[1]。第三角法で描いた場合は第三角法の記号を表題欄の中又はその付近に、第一角法で描いた場合は第一角法の記号を表題欄又はその近くに示す[1]。記号は方法ごとに別の図形として規格の図に示されている[1]。
記号は小さいので、図面を縮小して複写したり、画像として送ったりすると潰れやすい。JIS Z 8310 は、規格に定める尺度は縮小・拡大した複写図には適用しないとしている[2]。縮小した複写図や画像で受け渡す場合は、記号が読めるかどうかも確かめ、読めなければ原寸の図面か PDF を取り寄せる。
表題欄の書式を社内で決めている会社なら、投影法の欄を空欄にできない書式にしておくのが確実である。仕入先に図面を出す前の点検項目に「投影法の記号」を一行入れておくだけでも、抜けは減る。
矢示法で描かれた図面は、矢印と文字で読む
第三角法とも第一角法とも決まった配置に従わない描き方として、JIS B 0001 は矢示法を定めている。矢示法では、矢印を使って様々な方向から見た投影図を任意の位置に置いてよい。主投影図以外の各投影図は、投影の方向を示す矢印と、識別のためのラテン文字の大文字で指示し、その文字は投影の向きに関係なく全て上向きに書く。識別の文字は関連する投影図の真下か真上のどちらかに置き、一枚の図面の中では同じ方法でそろえる[1]。
JIS Z 8310 も、矢示法で投影図を表す場合には、主投影図に示した投影方向の矢印に付けた文字記号を投影図に示すとしている[2]。矢示法の図面では、図の位置ではなく、矢印と文字の対応で向きが決まる。受け取った側は、どの図がどの矢印に対応しているかを一つずつ照らしてから読む。
斜めの面の実形を表す補助投影図も、紙面の都合で斜面に向かい合う位置に置けない場合には、矢示法で示してよいとされている[1]。第三角法で描いた図面の中に、一部だけ矢示法の図が混ざっていることもあるので、矢印と文字が描かれていたら、その図だけは配置で読まないようにする。
図面を出す前に、発注側が確かめること
自社の図面を仕入先に出すときは、次の点を確かめておく。これは規格の要求をそのまま並べたものではなく、規格の内容を踏まえた発注側の点検の提案である。
1. 表題欄に投影法の記号があるか
第三角法なら第三角法の記号が表題欄の中か近くにあるか[1]。記号を文字で書き添えるかどうかは社内で決めればよいが、海外の工場に出す図面は文字でも書いておくと安心である。
2. 一枚の図面の中で方法が混ざっていないか
CAD で別の図面から投影図を貼り込むと、元の図面の配置のまま持ち込まれることがある。投影法の記号と実際の配置が合っているかを、平面図と側面図の位置で確かめる。
3. 読み違えたときに形が成り立ってしまう部品か
上で挙げた対称に見える部品や、左手用・右手用がある部品なら、片側だけにある形に寸法と注記で向きの手がかりを付ける。たとえば「刻印面」「取付け面」のように、面の役割を注記で書いておくと、裏返しに読まれたときに矛盾が見える。
4. 3D データを一緒に渡すか
3D データを渡せば、形の取り違えは起きにくくなる。ただし、図面と 3D データのどちらを優先するかを決めていないと、別の食い違いが生まれる。その決め方は3D データ(STEP)で発注するときの優先順位と版の合わせ方で扱っている。
5. 普通公差や表面性状など、規格番号で呼び出している指示が書かれているか
投影法と同じく、表題欄や一般注記に入れるべきものが抜けていないかをまとめて見る。一般注記の書き方は図面の一般注記に何を書くか、普通公差の等級の指定は普通公差(JIS B 0405)の等級指定を参照してほしい。
顧客や海外から受け取った図面を、生産先に回すとき
商社や受託の立場では、顧客の図面をそのまま協力会社に渡すことが多い。このとき、顧客の図面が第三角法で描かれているとは限らない。投影法の国際規格には ISO 5456-2(正投影法)があり、2025 年に見直しが確認されて現行のままとされている[3]。中国にも投影法の国家標準 GB/T 14692-2008 があり、国際規格を採用した推薦性の標準として現行とされている[4]。どちらの方法で描かれるかは、描いた会社や国の慣習によって変わる。
受け取った図面は、まず表題欄で投影法の記号を探す。記号があれば、その方法で読む。記号が無い、潰れて読めない、記号と実際の配置が合わない、のどれかに当たる場合は、生産先に回す前に顧客に書面で確かめる。口頭で「たぶん第一角法」と伝えて加工に入ると、間違ったときの責任の所在があいまいになる。
生産先に回すときの選択肢は二つある。顧客の図面をそのまま渡し、投影法を発注書に明記する方法と、社内で第三角法に描き直して渡す方法である。描き直す場合は、描き直した図面と顧客の原図のどちらを正本とするか、版をどう合わせるかを決めておく必要がある。図面の版の扱いは図面の版を発注書でどう指定するかにまとめている。中国の工場へ図面を出すときの注意(普通公差・注記の訳・正本の言語)は中国の工場に図面を出すときで扱った。
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注文書・図面での書き方の例
図面に記号があっても、発注書の側で投影法を一言確認しておくと、読み違いが起きたときの扱いがはっきりする。次は書き方の一例である。
「図面番号 ○○-1234 第 C 版による。投影法は第三角法(表題欄の記号による)。図面と 3D データが食い違う場合は図面を優先する。図面の投影法・形状の解釈に疑義がある場合は、加工着手前に書面で問い合わせること。」
顧客の第一角法の図面をそのまま協力会社に渡す場合は、「投影法は第一角法(表題欄の記号による)」と書き、協力会社がふだん第三角法の図面を扱っているなら、発注の打合せで一度口頭でも伝える。どちらの場合も、「疑義があれば着手前に問い合わせる」を入れておくと、読み違いが加工の後で見つかる事態を減らせる。
投影法の取り違えが見つかったときの扱い
初品や量産品が届いてから、投影法を取り違えて作られていたと分かることがある。このとき、まず確かめるのは、図面に投影法の記号が正しく入っていたかどうかである。記号が入っていて、仕入先がそれと違う方法で読んだのであれば、仕入先の読み違いとして手直しや作り直しを求める根拠になる。記号が無かった、潰れて読めなかった、記号と配置が合っていなかった、という場合は、図面を出した側の不備になりうる。
製造を委託している取引が中小受託取引適正化法(取適法)の対象である場合、発注側の図面の不備が原因なのに、受け取りを拒んだり、費用を負担せずにやり直しをさせたりすると、受領拒否・不当なやり直しの問題になりうる。どこまでが受託側の責任になるかの線引きは受領拒否・返品・やり直しのルールで扱っている。図面に記号を入れておくことは、品質のためだけでなく、こうした責任の線を引くための前提にもなる。
よくある質問
Q. 社内の古い図面に投影法の記号が入っていません。全部直す必要がありますか。
すぐに全部を直すのは現実的でないことが多い。まず、外部に出す図面から優先して記号を入れる。とくに対称に見える部品、左右で別図番の部品、海外の生産先に出す部品を先に見る。改訂のたびに記号を入れる、という運用にすれば徐々にそろう。
Q. 図面に投影法の記号と「第三角法」の文字の両方を書くべきですか。
JIS B 0001 が求めているのは記号を表題欄の中又は近くに示すことである[1]。文字の併記は規格の要求ではないが、縮小コピーや画像で記号が潰れる場合や、海外の工場に出す場合には、文字でも書いておくと読み違いの余地が減る。社内の書式として決めておけばよい。
Q. 投影図が一つだけの部品(丸棒の旋削品など)にも記号は要りますか。
JIS B 0001 は、主投影図だけで表せるものには他の投影図は描かないとしている[1]。投影図が一つなら配置の取り違えは起きないが、表題欄の書式として投影法の欄を設けているなら、統一のために入れておくほうが点検は簡単になる。
Q. 断面図の位置も投影法で決まりますか。
JIS B 0001 は、投影方向を示す必要がある場合は切断線の両端に矢印を描き、切断面を識別する必要がある場合は矢印と大文字などの記号で指示するとしている[1]。切断線に文字が付いている断面図は、その文字の対応で読む。配置だけで判断しないことは、矢示法の図と同じである。
まとめ
JIS B 0001 は投影図を第三角法で描くことを原則とし、紙面の都合などの場合に限って第一角法や矢示法を認めている[1]。第三角法と第一角法では平面図と下面図、左右の側面図の置き場所が入れ替わるので、どちらで描いたかは表題欄の記号で示す[1]。図面は要求事項をあいまいさなく伝えるものでなければならない[2]。発注する側は、図面を出す前に記号の有無と配置の整合を確かめ、向きを取り違えやすい部品には面の役割を注記で添える。顧客や海外から受け取った図面は、投影法の国際規格や各国の標準があることを踏まえ[3][4]、記号が無い・読めない・配置と合わない場合に加工の前に書面で確かめる。発注書には投影法と、疑義があれば着手前に問い合わせることを書いておく。
同じく図面の読み違いを防ぐ指示として、真円度・円筒度の測り方の指定や、ねじの表記を扱ったねじの図面表記も参照してほしい。
出典・参考資料
- JIS B 0001:2019 機械製図(日本産業標準調査会 JIS 検索で閲覧/2019 年 5 月 20 日改正・2024 年 6 月 20 日確認)
- JIS Z 8310:2010 製図総則(日本産業標準調査会 JIS 検索で閲覧/2010 年 2 月 22 日改正・2024 年 10 月 21 日確認)
- ISO 5456-2:1996 Technical drawings — Projection methods — Part 2: Orthographic representations(国際標準化機構(ISO)/1996 年 6 月発行・2025 年確認)
- GB/T 14692-2008 技术制图 投影法(国家市場監督管理総局 国家標準全文公開システム)
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