工具 OEM の進め方——鍛造・熱処理の製造工程と、JIS マーク・絶縁工具の表示

工具の OEM でよくある三つの形

工具の OEM は、ホームセンターや工具店のプライベートブランド、機械や家具に付属させる工具、販促やノベルティのセット、工具を扱う商社の自社ブランドなど、作る理由が幅広い。作り方は大きく三つに分かれる。

1. 既製の工具に名入れとパッケージだけ付ける。工場が量産している既製の工具に、自社のロゴを刻印やレーザーで入れ、自社の台紙やケースに入れる。型も熱処理の条件も工場の既製のままなので、少ない数から始めやすい。

2. 既製の型で、ハンドル・仕上げ・セット構成を変える。工具の本体は既製の型で作り、ハンドルの色や形、表面の仕上げ（めっき・黒染めなど）、セットに入れる工具の組み合わせとケースを変える。ハンドルの型や仕上げの色ごとに段取りが加わる。

3. 専用に設計する。口の形、柄の長さ、首の角度、鋼材の種類と硬さを自社で決め、鍛造の型から作る。型の費用と、強さを確かめる試験が加わる。

どれを選ぶかは、売る数と、工具そのもので差をつけたいかで決まる。付属品やノベルティなら 1、売り場で自社ブランドとして並べるなら 2、作業者向けに専用の工具を出すなら 3、という分け方が分かりやすい。

工具はどう作られるか――レンチとドライバーの工程

レンチやスパナ、ドライバーのような手工具は、鋼材を型で打って形を作り、熱処理で硬さと粘りを与え、表面を仕上げて作る。代表的な工程と、依頼主が決めること、数量や費用を左右する事情を並べる。

このうち、品質を大きく左右するのは鍛造と熱処理である。同じ形に見えても、鋼材の種類と熱処理の条件が違えば、口が開く、角が欠けるといった壊れ方が変わる。熱処理の指定の仕方は図面での熱処理の指定、硬さの測り方と書き方は硬さの指定と試験方法で扱っている。鍛造品の寸法の許す差は鍛造品の寸法公差が参考になる。

表面の仕上げも工場の外で行うことが多い工程である。クロムめっきならクロムめっきの指定、黒く仕上げるなら黒染めの指定で、厚さや外観の決め方を整理している。既製の型と既製の熱処理条件のまま、ハンドルも既製の色で名入れだけを変える形なら、試作は 1 本からでも相談しやすい。

名入れで足りるか、型から作るべきかの線引きも相談から始められます。

JIS マークと「JIS 規格品」の書き方

工具は、JIS に合っていることが売り文句になりやすい。ここは法律の決まりがはっきりしている。産業標準化法は、鉱工業品の製造業者や輸入業者、販売業者が、主務大臣の登録を受けた機関の認証を受けて、その製品や包装に日本産業規格に適合することを示す特別な表示（いわゆる JIS マーク）を付けることができるとし^[1]、認証は製品の試験と製造の品質管理の体制の審査で行うとしている^[1]。そのうえで、認証を受けた場合を除き、何人もその表示や紛らわしい表示を付けてはならないと定めている^[1]。輸入業者は、この表示や紛らわしい表示の付いた輸入品を、正しく付されたものでなければ販売してはならない^[1]。

海外の工場の既製品の刻印に JIS に似た印が入っていることがある。認証の裏付けが無いなら、刻印の型から外してもらう。JIS マークを付けたいなら、工場か依頼主のどちらが認証を受けるかを決め、認証の範囲（どの規格のどの製品か）を確かめる。マークを付けない場合でも、その品目に日本産業規格があり、パッケージで「〇〇の規格の寸法に合わせた」などと書くなら、規格の番号と、寸法や強さを確かめた試験の結果を工場から受け取り、その範囲で書く。

「絶縁」をうたう工具は、何ボルトまでかを示す

電気工事に使うドライバーやペンチで「絶縁」をうたう場合は、使う側の決まりを知っておく必要がある。労働安全衛生規則は、低圧の充電電路の点検や修理など、感電のおそれのある作業では、労働者に絶縁用保護具を着用させるか、活線作業用器具を使わせなければならないとしている^[2]。そのうえで、直流 750 ボルト以下または交流 300 ボルト以下の充電電路に使う絶縁用保護具や活線作業用器具は、電路の電圧に応じた絶縁効力を持つものを使わなければならないとしている^[2]。

つまり、絶縁をうたうなら、何ボルトの電路まで使えるか、どの方法で確かめたかが、使う側にとって欠かせない情報になる。ハンドルが樹脂でできているだけでは絶縁工具とは言えないので、宣伝文で「絶縁」と書くなら、試験の条件と結果を工場から受け取り、表示する電圧をその範囲にとどめる。

宣伝文と、刃の付いた工具

「プロ仕様」「一生もの」「通常品の 2 倍長持ち」といった言い方は、性能をうたう表示になる。景品表示法は、性能を実際より著しく優良と示す表示を禁じ、消費者庁はその裏付けとなる合理的な根拠を示す資料の提出を求めることができる。期限は求めた日から原則 15 日後で、資料は客観的に実証された内容で、表示と適切に対応している必要がある^[5]。長持ちをうたうなら、何と比べて、どの条件で何回締め付けたかの記録を持ち、その範囲の言葉で書く。

マルチツールのように小さな刃を付けた工具は、使う人が持ち歩くときの決まりがかかる。銃砲刀剣類所持等取締法は、業務その他正当な理由による場合を除き、刃体の長さが 6 センチメートルを超える刃物を携帯してはならないとし、刃体の長さが 8 センチメートル以下のはさみと折りたたみ式のナイフ、それ以外の刃物で政令で定める種類・形状の 8 センチメートル以下のものは例外としている^[3]。刃の長さは商品の設計で決まるので、刃を付けるかどうか、どれくらいの長さにするかを企画の段階で決め、持ち歩きについての注意を台紙に書いておく。

品質表示・原産国・製品の責任

家庭用品品質表示法の施行令が品質表示を求める雑貨工業品に、レンチやドライバーなどの手工具は挙がっていない^[7]。品質表示の義務はかからないが、サイズ、鋼材の種類、使ってよい用途は台紙に書いておく。

海外で鍛造と熱処理まで済ませた工具を輸入し、日本でロゴを刻印してセットに詰める形はよくある。原産国は、その商品の内容に実質的な変更をもたらす行為をした国で決まり、運用基準は、標示を施すこと、容器に詰めることや包装、単なる詰合せ、簡単な部品の組立を、その「実質的な変更」に含めないとしている^[4]。日本でセットに詰めた、ハンドルを差し込んだ、というだけでは日本製と書けない。ロゴの刻印がこの「標示」に当たるとは明記されていないが、内容を変える工程とは考えにくい。日本で熱処理や仕上げの一部をする場合は、どこまでが実質的な変更かを工程の中身で判断することになるので、迷えば消費者庁に照会する。

工具の柄や台紙に自社名を製造元として入れると、実際に作ったのが海外の工場でも、製造物責任法では製造業者等として扱われうる。製造業者と見間違えるような名前の出し方も同じ扱いになる^[6]。口が割れて手をけがした、先端が欠けて飛んだ、という問い合わせに誰が答え、工場に何を求めるかを契約で決めておく。

費用の内訳と、最小ロットが決まるところ

見積は、最初に一度かかるもの、サイズごとにかかるもの、1 本ずつかかるもの、に分けて出してもらうと比べやすい。最初に一度かかるのは、専用の形の鍛造型、ハンドルの金型、刻印の型、ケースの型と台紙の版、強さの試験。サイズごとにかかるのは、鍛造の型の段取りと機械加工の治具。1 本ずつかかるのは、鋼材、鍛造、熱処理、仕上げ、ハンドル、検査、包装である。

最小ロットは、鍛造の型を使う単位と、熱処理の炉に入れる単位、仕上げを外部に出す単位で決まりやすい。セットで売る場合は、入れるサイズの数だけ段取りが増えるので、売れ筋のサイズに絞ってから広げると費用を抑えやすい。トルクレンチのように締め付けの強さを管理する工具を入れるなら、締め付けトルクの考え方はボルトの締付けトルクの指定が参考になる。

試作から量産までの流れ

1. 用途と売り場を決める。付属品か、ブランドの商品か、作業者向けか。電気工事に使うか、刃を付けるか。

2. 既製品の見本を取り寄せる。工場の既製品から近いものを選び、実際のボルトやねじで使って、口の当たりと握りやすさを確かめる。

3. 仕様書を作る。鋼材、硬さの範囲と測る位置、仕上げ、刻印、ハンドルの色と素材、絶縁の要否と電圧、セットの構成。

4. 試作と試験。寸法、硬さ、締め付けの強さ、絶縁をうたうなら絶縁の試験を行い、結果を書面で受け取る。

5. 量産前の確認と限度見本。量産と同じ材料と工程で作り、仕上げのむらや刻印の位置の合否を決めて限度見本を残す。

6. 量産と検品。最初のロットは抜き取りを多めにし、硬さと口の寸法を確かめる。熱処理のロットごとの記録も受け取る。

検品で見るところ

口の寸法と開き、先端の形と欠け、硬さ（測る位置を決めておく）、鍛造のばりと割れ、めっきのむら・はがれ・ピンホール、黒染めの色むらと錆、刻印の深さとかすれ、ハンドルのがたと抜け、セットの入れ間違い。寸法と硬さは数字の幅で、仕上げの見た目は限度見本で合否を分ける。見本の作り方は外観の合否基準を仕入先と決めるが参考になる。

よくある質問

ロゴ入りの工具セットを少ない数で作れますか

既製の工具に名入れをして、既製のケースに詰める形なら、型の費用がかからないので相談しやすい。ハンドルの色やケースの形を変えるほど、型と段取りの費用が加わる。

工具に使う鋼材はどう選びますか

用途と求める硬さ・粘りで選び、熱処理の条件とセットで決める。工具に使われる鋼材の種類は工具鋼の選び方も参考になる。

JIS マークを付けたいのですが

登録を受けた機関の認証が要る^[1]。工場が認証を持っているか、依頼主が取るのかを先に決め、認証の範囲を確かめる。

まとめ

工具の OEM は、既製品への名入れ、既製の型でのハンドルやセットの変更、専用の設計の三つで費用の形が変わる。品質は鋼材と鍛造、熱処理で決まるので、硬さの範囲と測る位置を仕様書に書く。JIS マークは認証が無ければ付けられず、絶縁をうたうなら電圧と試験の記録を、刃を付けるなら持ち歩きの注意を用意する。日本で刻印やセット詰めをしただけでは日本製と書けない。表示の内容と名義は、販売する依頼主の側で決めていただくのが基本である。

出典・参考資料

1. 産業標準化法（昭和二十四年法律第百八十五号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁）／第 30 条・第 34 条・第 38 条）
2. 労働安全衛生規則（昭和四十七年労働省令第三十二号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁）／第 346 条・第 348 条・第 351 条）
3. 銃砲刀剣類所持等取締法（昭和三十三年法律第六号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁）／第 22 条）
4. 「商品の原産国に関する不当な表示」の運用基準について（昭和 48 年 10 月 16 日 事務局長通達第 12 号・消費者庁掲載）
5. 不当景品類及び不当表示防止法第７条第２項の運用指針―不実証広告規制に関する指針―（公正取引委員会 平成 15 年 10 月 28 日・一部改正 平成 28 年 4 月 1 日 消費者庁）
6. 製造物責任法（平成六年法律第八十五号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
7. 家庭用品品質表示法施行令（昭和三十七年政令第三百九十号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））

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