ベルト OEM の進め方——革の帯からバックルまでの製造工程と、「本革」の書き方・原産国

最初に決める——どの革を、どの作りで、どの幅にするか

ベルトは部品が少ない分、革の種類と作り方の違いがそのまま見た目と値段に出る。最初に決めるのは三つである。一つ目は革で、牛の銀付き革（表皮側の銀面を残した革）を使うのか、銀面を取った床革に塗装したものを使うのか、合成皮革にするのか。二つ目は作りで、厚い革を一枚で使うのか、表の革と裏の革を貼り合わせて芯を入れるのか。三つ目は幅とバックルで、スーツに合わせる細めのものか、ジーンズに合わせる太めのものか、バックルを付け替えられる作りにするのか、である。

革の呼び方は、売り方に直結する。家庭用品品質表示法のかばんの規程は、取っ手などを除いた外面の 60% 以上が表皮付きの牛革のものを「牛革」、外面の 60% 以上が牛・馬・豚の床革のものを「床革」と表示するよう定め、それ以外のかばんにはこれらの用語や紛らわしい用語を使ってはならないとしている^[3]。ベルトにはこの規程はかからないが、買う人は財布やかばんと同じ感覚で「牛革」「本革」という言葉を読む。この規程の線引きに従えば、床革のベルトは「牛床革」「床革」と書き、「牛革」とだけ書かない。表面に塗装をしているなら「牛床革（表面塗装）」のように書き添える。財布やかばんでの言葉の選び方は財布・革小物の OEMで詳しく扱っている。

ベルトはどう作られるか（製造工程）

革のベルトの工程を順に並べると次のようになる。工房の手作業でも、工場の機械でも、流れは大きくは変わらない。

費用に一番効くのは、1 番目の革と 7 番目のバックルである。革は天然の素材なので、1 枚の中でも部位によって厚さやしわが違い、長い帯が取れる場所は限られる。傷の基準を厳しくすると使える部分が減り、革の量が増える。バックルは、製造先が持っている既製のバックルを使えば型代はかからないが、ブランドのロゴ入りの形を新しく起こすと、鋳造の型と表面処理の段取りが加わる。最初の生産は、既製のバックルに刻印だけを入れる、ベルト本体に型押しのロゴを入れる、といった形で始めると、型の費用を抑えやすい。

既製のバックルを持つ製造先や、革の手配から頼める先を探すときは、お気軽に相談ください。

表示の決まり——法律の義務が少ない分、言葉の裏付けが要る

消費者庁は、家庭用品品質表示法の対象外の品目として、アクセサリーやマッサージ器具などと並べてベルトを挙げている^[1]。かばんや革の上衣のように、材料の種類や取扱い上の注意を表示する義務は無い。有害物質を含有する家庭用品の規制でも、特定の芳香族アミンを生じるアゾ染料の基準がかかる革製品は、下着・手袋・中衣・外衣・帽子・床敷物と列挙されており^[2]、ベルトは入っていない。

義務が無いからといって、何を書いてもよいわけではない。景品表示法は、商品の品質などについて、実際のものよりも著しく優良であると示す表示を禁じている（第 5 条第 1 号）^[6]。国民生活センターは、「本革巻」と表示された自動車のハンドルの表面がはがれた相談について素材を調べ、ポリエーテルウレタン樹脂を主体とする塗膜の下に牛の床革があったことを報告している^[4]。そのうえで、自動車のカタログや広告などに表示される「本革」の定義には公的な規格・基準がなく、銀面のない床革に樹脂塗膜を施した仕様の場合もある、表示や外観から銀付革か床革かを見分けることは難しい、と伝えている^[4]。ベルトでも同じことが起こりうる。床革に塗装したベルトの表面がはがれたとき、買った人が「本革と書いてあったのに」と感じる言葉を選ばないことが大事である。

製造先から受け取っておきたいのは、革の種類（牛か、ほかの動物か）、銀付きか床か、表面の仕上げ（顔料の塗装か、染料仕上げか、樹脂の塗膜か）、貼り合わせなら表と裏と芯の素材、を書いた仕様書である。これがあれば、商品ページや外箱に「牛革（銀付き）」「牛床革・表面塗装」のように、裏付けのある言葉で書ける。染料の安全性や、爬虫類の革を使う場合のワシントン条約の確認は、財布・革小物と共通の話なので、財布・革小物の OEMの該当する節を参照してほしい。

バックル——金属の種類と表面処理を決める

バックルは、亜鉛合金を型に流し込む鋳造、真ちゅうやステンレスの板を打ち抜くプレス、棒材の曲げなどで作られ、そのあとにめっきや塗装で色と耐食性を整える。金属の種類と表面処理で、重さ、色、さびにくさ、値段が変わる。肌に直接触れることは少ないが、ベルトの金具がシャツ越しにおなかに当たることはあるので、金属アレルギーへの配慮をうたうかどうかは決めておく。「ニッケルフリー」のような言葉を使う場合の裏付けの取り方はアクセサリーの OEMで整理している。

バックルとベルト本体の取付けは、折り返して縫う方法と、ねじやホックで留めて付け替えられるようにする方法がある。付け替えられる作りにすると、長さを詰めやすく、バックルだけを別売りにもできる。そのかわり、ねじが緩む、ホックが外れる、といった不具合の余地が増えるので、試作で何度も付け外しをして確かめる。

原産国——バックルの国と本体の国が違うとき

原産国の表示の告示の運用細則は、衣料品、かわ靴、腕時計など品目ごとに「実質的な変更をもたらす行為」を定めているが、ベルトの行は無い^[5]。そのため、告示と運用基準の一般的な考え方で判断する。運用基準は、商品にラベルを付けること、容器に詰め包装すること、単に詰め合わせること、簡単な部品の組立をすることは、実質的な変更に含まれないとしている^[7]。

実務で迷いやすいのは、海外で作ったベルト本体に、日本でバックルを取り付けて仕上げるような形である。バックルをねじで留めるだけなら、簡単な部品の組立に近いと考えられ、本体を作った国が原産国になる可能性が高い。一方、日本で革を裁ち、へりを仕上げ、縫って帯の形にしたなら、日本で実質的な変更をしたと言いやすい。工程が国をまたぐときは、どの工程をどこで行ったかを記録に残し、判断に迷うときは消費者庁に照会する。運用基準は、外国の国名などと商品の関係が紛らわしいときは和文で明示する方法も示している^[7]。「イタリア製の革を使い、日本で縫製」のように、事実をそのまま書くのが一番誤解が少ない。

見積の費用の分け方と、最小ロットの考え方

ベルトの見積は、型や版のように一度だけかかるものと、本数に応じて増えるものに分けてもらう。一度だけかかるのは、バックルの型（新しい形の場合）、刻印や型押しの版、先端や穴の抜き型、サンプル代、箱や台紙の版である。本数に応じて増えるのは、革代、芯や接着剤、糸、バックル、縫製とへりの仕上げの工賃、検品、包装、輸送費である。

最小ロットは、革の仕入れとバックルの手配から来ることが多い。同じ革から複数の色を取るなら、色ごとに革の手配が分かれる。長さのサイズを何種類用意するかでも、必要な帯の長さと本数が変わる。長さを 1 種類にして、使う人が先端を切って調整できる作りにすれば、サイズの管理は軽くなる。その場合は、切り方と切ったあとのへりの扱いを取扱いの説明に書く。

試作から量産、検品まで

1. 企画：革の種類、作り（一枚革か貼り合わせか）、幅、長さの展開、バックルの種類を決める。
2. 製造先探しと見積：革の仕様書を出せるか、既製のバックルを持っているかを条件にそろえる。
3. 試作：締めたときの穴の伸び、へりの仕上がり、バックルの留まり、刻印の深さを見る。
4. 耐久の確認：何度も締めて外し、曲げ癖、穴の裂け、塗装や塗膜のはがれ、色移りを確かめる。
5. 量産と検品：傷と色むら、長さと穴の位置、バックルの取付け、刻印、包装を抜き取りで確かめる。

革は一本ごとに表情が違うので、量産前に許す傷としわの見本（限度見本）を製造先と共有しておくと、検品の判断が割れにくい。自社の名前を製造業者として表示すると、製造物責任法の製造業者等にあたりうる^[8]。バックルが外れて物が落ちる、金具の角でけがをする、といった不具合に備え、どのロットの革とバックルを使ったかを記録してもらう。

よくある質問

「本革」と書いてもよいですか

国民生活センターは自動車のハンドルの事例で、カタログなどの「本革」に公的な規格・基準は無いと伝えている^[4]。ベルトでも同じように考え、何を本革と呼ぶのかを自社で決め、その根拠になる革の仕様書を持っておく。床革に樹脂の塗膜を施したものを本革とだけ書くと、買う人が銀付きの革を想像して誤解することがある。誤解を生まないよう、銀付きか床か、表面の仕上げは何かを書き添える。

合成皮革のベルトも同じ流れで作れますか

帯への裁断、へりの処理、穴あけ、バックルの取付けの流れは同じである。違うのは材料の手配で、合成皮革は反物の単位で仕入れることが多い。表面の樹脂は年月とともに劣化することがあるので、どの樹脂を使っているかを製造先に確かめる。名刺入れなど他の小物と同じ素材でそろえるなら、名刺入れ・カードケースの OEMもあわせて見てほしい。

子ども用のベルトも作りたい

服と組みで使う前で結ぶベルトには、子ども服のひもの JIS で長さの要求がある。その数値は子供服の OEMの表にまとめてある。別売りのベルトとして作るなら、どの決まりに当たるかを企画の段階で確かめる。

まとめ

ベルトの OEM は、革の手配、帯への裁断、漉きと貼り合わせ、へりの仕上げ、ステッチや刻印、穴あけ、バックルの取付け、検品の順で進み、費用と最小ロットは革とバックルで決まる。ベルトは家庭用品品質表示法の対象外で、アゾ染料の基準がかかる革製品の列挙にも入っていないが、景品表示法は品質を実際より良く見せる表示を禁じている。自動車のハンドルの事例で示されたように「本革」には公的な規格・基準が無いので、銀付きか床か、表面の仕上げは何かを製造先の仕様書で確かめ、裏付けのある言葉で書く。原産国は細則に品目が無いので、どの工程をどこで行ったかを記録して判断する。

出典・参考資料

1. 家庭用品品質表示法の対象外品目について（一覧）（消費者庁）
2. 有害物質を含有する家庭用品の規制に関する法律施行規則（昭和四十九年厚生省令第三十四号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁）／別表第一）
3. 雑貨工業品品質表示規程（十八 かばん）（消費者庁）
4. 「本革巻」と表示されていた自動車のハンドル（相談解決のためのテストから No.186）（国民生活センター／令和 6 年 6 月 19 日）
5. 「商品の原産国に関する不当な表示」の原産国の定義に関する運用細則（消費者庁掲載／昭和 48 年 12 月 5 日事務局長通達第 14 号）
6. 不当景品類及び不当表示防止法（昭和三十七年法律第百三十四号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））
7. 「商品の原産国に関する不当な表示」の運用基準について（消費者庁掲載／昭和 48 年 10 月 16 日事務局長通達第 12 号）
8. 製造物責任法（平成六年法律第八十五号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））

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