スリッパ OEM の進め方と作り方——底の型・生地の色・表示と関税の決め方

この記事は、自社ブランドのサンダルを作りたい会社（アパレルやアウトドアのブランド、雑貨店、リゾート施設や海の家の物販、販促品を作る企業）に向けて、OEM で頼むときに発注側が決めることをまとめたものである。つま先まで覆う靴の木型やサイズの表し方は靴の OEMに、室内で履くものはスリッパの OEMに分けたので、ここでは屋外で履くサンダルの作り方と、型・関税・表示の決め方に絞る。

サンダルはどう作られるか——3 つの作り方

見た目が似たサンダルでも、どう作るかで工場も費用も違う。工場に相談する前に、作りたいものがどの作り方に近いかを当たりを付けておくと、話が早い。

最初の 1 回を小さく始めたいなら、工場が持っている底の型や板の色を使い、鼻緒やストラップの色と、底への型押しや印刷で自社らしさを出す組み方が進めやすい。樹脂を丸ごと成形するサンダルは見た目の自由度が高いが、サイズごとの金型と成形の段取りが要るので、まとまった数を前提にした作り方になる。

どの作り方が自社の数量に合うかの見極めから、製造先探しとあわせて相談できます。

型を作る前に決めておくこと

• 用途：海や川、街履き、リゾート施設での貸し出し、アウトドア、子ども用
• サイズの幅：何 cm から何 cm まで、何刻みで作るか。男女兼用にするか
• 底の厚みと硬さ：歩きやすさ、すり減りの早さ、重さ
• 甲の留め方：鼻緒、1 本や 2 本のバンド、かかとのストラップ、面ファスナーやバックル
• 色の数：底の層ごとの色、鼻緒やストラップの色。色を増やすほど最低数が積み上がる
• ブランドの入れ方：底の型押し、印刷、鼻緒やストラップへのプリント、下げ札

サイズを増やすと、打ち抜きでも成形でもサイズの数だけ型が要る。最初は売れ筋の数サイズに絞り、売れ行きを見て増やす、という順序も考えられる。型は誰の持ち物になるのか、使わなくなったらどう扱うのかも、見積の段階で書面にしておく。

費用の内訳

輸入するなら、形と素材で関税の欄が変わる

サンダルは海外の工場で作ることが多い。税関の実行関税率表の第 64 類では、甲と本底の素材と形で欄が細かく分かれている^[3]。

表の 1 行目と 3 行目を比べると、同じ「鼻緒の付いたサンダル」でも、樹脂で作るか革で作るかで、関税の考え方がまったく違うことが分かる。革のサンダルには、表の別の欄に、一定の数量までは低い税率を当てる関税割当の決まりも置かれている^[3]。経済連携協定の税率を使えるかは、工場の国と原産地の条件で変わる。素材を決める前に、品目分類と使える税率を通関業者と試算しておく。

家庭用品品質表示法——合成皮革のストラップを貼るなら確かめる

家庭用品品質表示法の雑貨工業品には「靴（内閣府令で定めるものに限る。）」が挙がっている^[1]。消費者庁の手引きは、その範囲を、甲に合成皮革を、本底にゴム・合成樹脂又はこれらの混合物を使い、甲と本底とを接着剤で接着したものに限るとしている^[2]。

この定義はサンダルを名指しで外していない^[2]。合成皮革のストラップを樹脂の底に接着したサンダルは、定義の材料とつなぎ方に当てはまりうる。その場合、甲皮の材料を「合成皮革」、底材を「ゴム底」または「合成底」と書き、取扱い上の注意と表示者の氏名または名称・住所または電話番号を付ける^[2]。一方、樹脂を丸ごと成形したサンダルや、布のストラップを縫い付けたサンダルは、定義の材料に当たらない。どちらに当たるかは設計で決まるので、ストラップの素材とつなぎ方を決めた段階で確かめておく。迷う形なら消費者庁に問い合わせる。

子ども向けの樹脂サンダルは、注意書きまで決める

子ども用を作るなら、使われる場面での事故も知っておく。東京消防庁は、管内で平成 28 年から令和 2 年までの 5 年間に、エスカレーターのはさまれ事故で 0 歳から 5 歳の乳幼児 21 人が救急搬送されたとし、ビニール樹脂製のサンダルやゴム製の長靴は摩擦によりエスカレーターの側面とステップの隙間に巻き込まれやすいので、子どもを黄色い線の内側に立たせるよう呼びかけている^[4]。サンダルがはさまった 4 歳児が、手で取ろうとして受傷した事例も挙がっている^[4]。

柔らかい樹脂で作ること自体が悪いわけではないが、子ども向けにするなら、袋や下げ札にエスカレーターでの注意を書くかどうかを、企画の段階で決めておく。注意書きの文言は、公的機関の呼びかけの範囲で書き、「巻き込まれない」のような言い切りはしない。

「健康サンダル」と言いたいときの線

足裏に凹凸のあるサンダルは人気があるが、うたい方を誤ると医療機器の扱いになる。東京都の薬事該当性の資料は、インソール・靴は基本的には医療機器に当たらない（磁気治療器を除く）とする一方、関節痛の緩和、疾病の予防などの効能効果をうたうものは医療機器に該当するとしている^[5]。「足のツボを刺激して体調を整える」「むくみや冷えに効く」といった言い方は、商品ページにも下げ札にも入れない。

「防水」「滑らない」「抗菌」のような性能も、何をどう試したかを決めずに書くと問題になる。景品表示法は、商品の品質などを実際のものより著しく優良であると示す表示を禁じ、国は表示の裏付けとなる合理的な根拠を示す資料を求めることができ、出せなければその表示は不当な表示とみなされる^[9]。性能を書くなら、試験の方法と結果を製造先から受け取り、その範囲の言葉を選ぶ。

ブランド名を付けると、製造物責任の当事者になりうる

ストラップが切れて転んだ、鼻緒が抜けてけがをした、という事故が起きたときの責任も、企画の段階で考えておく。製造物責任法は、製造業者等に、製造・加工・輸入した者だけでなく、自ら製造業者としてその製造物に氏名・商号・商標などを表示した者や、製造業者と誤認させるような表示をした者を含めている^[8]。海外の工場で作り、自社ブランドで「製造元」として名前を入れるなら、自社がこの立場に立つことがある。鼻緒やストラップの抜けにくさを試作と量産で確かめ、その記録を残しておくことが、自社を守ることにもつながる。

原産国の考え方

原産国の表示を定めた消費者庁の告示「商品の原産国に関する不当な表示」では、商品の内容について実質的な変更をもたらす行為が行われた国が原産国になる。品目ごとの運用細則は「かわ靴」について、甲皮と底皮を接着、縫製その他の方法で結合することを、その行為にあたるとしている^[6]。革のサンダルなら、ストラップと底を結合した国から考える。樹脂を丸ごと成形するサンダルは、形ができる成形の国が候補になる。運用基準は、ラベルなどの標示を施すこと、包装すること、単なる詰め合わせ、簡単な部品の組立てを、実質的な変更に含めていない^[7]。国内で下げ札を付けて袋に入れ直すだけでは、日本製にはならない。

試作と量産の進め方

1. 仕様書：作り方、サイズの幅、色、底の厚み、甲の留め方、ロゴの入れ方、表示と注意書きの中身を書く。参考の現物があれば一緒に渡す
2. 型を起こす前の試作：既存の底や手作りの見本で、形と履き心地を確かめる
3. 型の製作と初回品：型でできた初回品で、サイズごとの寸法、色、ロゴの出方を確かめる
4. 耐久の確認：鼻緒やストラップを引っ張って抜けないか、底がはがれないかを確かめる
5. 量産：確定した見本を依頼主と工場で保管し、色と仕上がりを見本と比べる

検品で見るところ

• サイズごとの長さと幅、左右のそろい
• 鼻緒・ストラップの抜け、縫い目の飛び、接着のはがれと接着剤のはみ出し
• 成形品のバリ、気泡、ひけ、色むら
• 底の模様のつぶれ、ロゴの型押しや印刷のかすれ
• 表示の対象になる設計なら表示の項目と表示者名、子ども用なら注意書き

よくある質問

ビーチサンダルを少ない数から作れますか

工場の定番の板の色と既存の打ち抜きの型を使い、鼻緒の色と底への印刷で自社らしさを出す形なら、組みやすい。板の色を特注したり、底の形を新しくしたりすると、色ごとの最低量と型代が加わる。

樹脂で丸ごと成形するサンダルはなぜ最小ロットが大きいのですか

サイズごとに金型が要り、成形の段取りを替えるたびに材料の配合と温度を合わせ直すため、1 回に 1 色をまとまった数作るほうが効率がよいからである。色やサイズを分けて少しずつ作ると、段取りの手間が単価に乗る。

中敷きを厚くして、足当たりをよくしたいです

中敷きを別に作って貼る、底の層を増やす、といった方法がある。足に当てる部材の作り方はインソールの OEMでも扱っている。効能のうたい方は上の医療機器の線に気をつける。

まとめ

サンダルの OEM は、打ち抜き・丸ごと成形・縫い付けのどれで作るかで、型の数と色ごとの最低数が決まる。合成皮革の甲を接着した設計なら表示を確かめ^[1][2]、輸入するなら形と素材で関税の欄が違う^[3]。子ども用の樹脂製は注意書きまで決め^[4]、健康効果や性能は言い過ぎない^[5][9]。ブランド名を製造元として入れるなら、製造物責任の立場も意識しておく^[8]。

スリッパの OEM、つま先まで覆う靴の OEM、持ち歩く小物を作るならリュックの OEMもあわせて見てほしい。

出典・参考資料

1. 家庭用品品質表示法施行令（昭和三十七年政令第三百九十号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁）／別表）
2. 製品別品質表示の手引き 靴（消費者庁）
3. 実行関税率表 第 64 類 履物及びゲートルその他これに類する物品並びにこれらの部分品（税関／2026 年 8 月 8 日版）
4. エスカレーターで起きる乳幼児のはさまれ事故に注意！（東京消防庁）
5. 雑貨等の広告について（薬事該当性）（東京都保健医療局健康安全部薬務課監視指導担当）
6. 「商品の原産国に関する不当な表示」の原産国の定義に関する運用細則（昭和 48 年 12 月 5 日事務局長通達第 14 号／消費者庁掲載）
7. 「商品の原産国に関する不当な表示」の運用基準について（昭和 48 年 10 月 16 日事務局長通達第 12 号／消費者庁掲載）
8. 製造物責任法（平成六年法律第八十五号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁）／第二条）
9. 不当景品類及び不当表示防止法（昭和三十七年法律第百三十四号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁）／第五条・第七条）

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